人気バトルロイヤルゲーム『フォートナイト』に新たな展開があった。あの人気ゲーム機でもプレイすることが可能となったのだ。しかし、いい知らせばかりではない。フォートナイトファンは、ゲーム機メーカーのビジネス上の理由から分断に甘んじなければならないのだ。

◆より多くのユーザと開発者の呼び込み
　任天堂は12日、Switch版『フォートナイト』を13日より配信することを発表した。この発表は、現在アメリカ・ロサンゼルスで開催中の世界最大のゲーム見本市E3における同社のプレゼンで明らかになった。

　今回の発表に関して、フォートナイト・プレイヤーにとってはゲームをプレイする新たな選択肢が増えるのでいいことである、とワシントンポスト紙は評している。また、任天堂にとってはSwitchにより多くのゲーム開発者を引き込み、さらにはユーザ層を広げることのできる勝利の戦略である、ともしている。

　米任天堂のレジー・フィサメィ社長も、同社以外のゲーム開発会社とのパートナーシップを築くことは、Switchの成功の鍵となる、と述べている。

◆ファンの分断
　一方テック系ニュースサイト『テックレーダー』は、Switch版フォートナイトについて注意すべき点を報じている。同ゲームはゲーム機をまたいで同じプレイヤー情報を引き継げるようにエピック・ゲームズ・アカウントが用意されている。このアカウントをさらに個別のゲーム機のアカウントとリンクさせることで、プレイヤー情報を引き継ぐ仕組みとなっている。しかし、PS4固有のアカウントであるPSNアカウントとリンクしたプレイヤーが、プレイヤー情報をSwitchに引き継ごうとすると失敗するのだ。こうした現象が起こることから、PS4プレイヤーがSwitchに乗り換えようとすると、新規にアカウントを作成して、これまでのプレイヤー情報を放棄しなければならないのである。

　以上の処置に関して、ソニーの孤立主義は逆説的に同ゲームのファンがSwitchあるいはXbox Oneでプレイすることをうながしてしまう効果があるだろう、と同記事では指摘している。というのも、SwitchあるいはXbox Oneでは制約のない対戦者とプレイできるからだ。

　また、redditやResetEraといった掲示板ではソニーの処置に怒った任天堂ファンの書き込みが見られることを同記事は伝えている。

◆ソニーの思惑
　テック系ニュースサイト『The Verge』は、ソニーがフォートナイトのエピック・ゲームズ・アカウントの引き継ぎを禁止した処置に関して論じている。記事によれば、ソニーは据え置き型ゲーム機市場においてトップのシェアを占めているのだが、Switch版フォートナイトのリリースはその市場の支配を脅かすものと見なした、というわけなのだ。

　ソニーの排他的な戦略はほかのゲームやゲーム機でも認められ、昨年には特殊なクルマを操作してサッカーをプレイするゲーム『ロケットリーグ』や『マインクラフト』ではPS4とXbox Oneのクロスプレイをブロックしていた。

　ソニーが排他的戦略を貫く理由に関しては、昨年、同社のグローバルセールスおよびマーケティング部門のトップであるジム・ライアン氏が「わたしたちの管理と保護が及びそうにない外部的な影響に子供たちをさらすような事態については、非常に慎重に考えなければならない」と釈明していた。　

　仮想通貨は一時はその価値が高騰し大きく注目されたものも、その後、セキュリティなどの問題で規制が強化されたことは記憶に新しい。そして、アップルがまたひとつ規制を新たに追加した。その規制は、仮想通貨の仕組みを利用したある行為も禁止するものだ。

◆新しいガイドライン
　テック系ニュースサイト『The Verge』は11日、アップルがiOSアプリの配信可否を審査する基準となるアプリストア審査ガイドラインを更新したことを報じた。今回の更新で、アプリを使った仮想通貨におけるマイニングが禁止されることとなった。更新された仮想通貨に関するガイドラインは5項目から構成されているが、注目すべきは以下のような項目2の記述である。

3.1.5 (b) 仮想通貨

(2)　アプリは、仮想通貨のマイニングをしてはならない。ただし、マイニングが端末で行われない場合は、このかぎりではない（例えば、クラウドベースで実行するマイニング）。

　同記事は、以上のようなガイドラインの更新をうけて、どのくらいの数のアプリが密かにマイニング行為をしていたことによって削除されるか興味深い、とコメントしている。このコメントで言及されている「密かなマイニング行為」とはクリプトジャッキングと呼ばれており、アプリ内広告などにユーザが気づかないうちにマイニングを実行するプログラムを埋め込むことで問題視されていた。

◆グーグルも禁止した
　テック系ニュースサイト『アルス・テクニカ』も、アップルのアプリ審査ガイドラインの更新を報じているのだが、マイニングを禁止した意図について言及している。同社がアプリによるマイニングを禁止した意図として、マイニングを実行することで端末のバッテリーが消耗してしまうことを懸念していることを指摘する。さらに、こうした意図をうかがわせる箇所として、ガイドラインの以下のような項目をあげている。

2.4　ハードウェアの適合性

2.4.2　電力を効率よく使うようにアプリをデザインしなさい。アプリはすぐにバッテリーを消耗すべきではないし、過度な熱を発生させるべきでもなく、また端末のリソースに不必要な負担をかけるべきではない。サード・パーティの広告表示を含んでいるアプリは、仮想通貨のマイニングのような関係のないバックグラウンド処理を実行してはならない。

　以上の項目もクリプトジャッキング行為を念頭に置いたものと考えられるが、実のところ、グーグルが運営する動画サービスであるユーテューブでもこの行為が発見され、その後、禁止されるということがあった。

　もっとも、iPhoneやiPadを使ってマイニングする行為自体は非常に効率が悪く、マイニングを実行するためだけの目的でこうした端末を買うのはあまり意味のあることではない、とも言われている。

◆スマホによるマイニングは権利？
　CNBCは、件のガイドライン更新に対するアプリ開発者の反応を報じている。「クリプトコイン・マイナー」や「仮想通貨クラウドマイニング」といったマイニングに関係するアプリの開発者たちは、ユーザが自分の端末を使ってマイニングすることは許されている、と主張している。とりわけ「仮想通貨クラウドマイニング」の開発者は、ユーザは大きな投資をすることなく「カネを稼いだり仮想通貨で儲けること」が許されており、ハードウェアあるいはソフトウェアからの直接的な介入による厄介ごともあるべきではない、と述べている。

　ちなみに、ビットコインをマイニングしている企業であるコインミントによると、コンピュータでのマイニングの消費電力は1,400ワットで、ヘアドライヤーに相当するそうだ。

評判の良いおすすめ仮想通貨取引所・販売所を解説

◆ 仮想通貨の始め方を徹底解説！初心者が知っておきたい基礎知識と取引の方法

◆ どの仮想通貨取引所・販売所を利用するべき？それぞれの特徴と選び方のコツ

◆ 仮想通貨投資は手数料に注意！仮想通貨の基礎からおすすめの取引所まで解説

おすすめの仮想通貨取引所・販売所

　一連のユーザデータの流出によって試練の時を過ごしているフェイスブックに、また新たな疑惑が浮上した。同社が個人情報を含むユーザデータを60社以上の端末メーカーと共有していたのだ。この疑惑は、さらに政治的問題に発展する気配を見せている。

◆アップル、マイクロソフトの名も
　ニューヨークタイムズは3日、SNS最大手のフェイスブックがスマホ用のフェイスブック・アプリが普及する以前の時期に少なくとも60社の端末メーカーと個人情報を含むユーザデータを共有するパートナーシップを結んでいた、と報じた。その60社にはアップル、アマゾン、ブラックベリー、マイクロソフト、そしてサムスンも含まれているこのパートナーシップを結んだメーカーの方はメッセージング、「いいね」ボタン、そしてアドレス帳のようなSNSで人気の機能をユーザに提供できたのだ。

　以上のパートナーシップは、同社が米連法取引委員会（FTC)と和解したプライバシー慣行に関する問題に関わっている。この和解が成立してからは、同社はユーザの明確な同意なしにはユーザデータを提供することができないのだが、件のパートナーシップにおいてはユーザの明確な同意なしにメーカーがユーザの友だちに関する情報にアクセスできていたことになるからだ。そして、ニューヨークタイムズの調べによると、実際にいくつかのメーカーはデータ共有を禁じているユーザの友だち情報を引き出すことができていたというのだ。

◆アプリストアの代替手段
　この報道をうけてフェイスブックは、直ちに反論する声明文を公表した。その声明によると、今日のようなアプリストアがなかった当時、フェイスブックやグーグル、ツイッター、ユーチューブといった企業はOSやデバイスを製造するメーカーと直接協力しなければサービスを提供することができなった、という。しかし、こうした開発体制では非常に時間がかかっていた。

　こうした状況を改善するために、それぞれのOSやデバイスのためにフェイスブックのサービスを再構築できる統合APIを作った。そして、アップルやアマゾンを含む60社近くの企業がこの統合APIを過去10年にわたって活用していたのだ。

　声明ではフェイスブックと統合APIを活用する企業のあいだには、ユーザ情報をフェイスブックのサービスを再構築する目的以外には使用しないという同意がなされていた、と述べられている。また、スマホが普及した現在では統合APIを活用する機会が少なくなったので、すでに22のパートナーシップが終了している。

◆中国への情報流出の懸念も
　以上の報道とその反論は、アメリカ政府をも動かした。ロイター通信によると、アメリカ上院の商業委員会はフェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグ氏に件のユーザデータ共有の件について、回答するよう求めた。また、アメリカ諜報特別委員会の副議長であるマーク・ワーナー上院議員は、データ共有していた企業のなかにファーウェイ、ZTE、シャオミといった中国系企業があったかどうか質問した。同氏の質問に、フェイスブックは即座には回答していない。

　中国系の電気通信会社は、現在アメリカの諜報関係者から注視されている。というのも、中国系の電気通信会社がスパイ活動を支援し、アメリカのインフラに深刻な脅威を与えている、とアメリカ諜報関係者が主張しているからだ。中国はこうした主張を一貫して否定している。

　IT業界大手のマイクロソフトがソースコード共有サービスを運営するGitHubを買収した。かつてのマイクロソフトは、GitHubに代表されるソースコードの知的財産権をシェアするビジネスモデルには懐疑的であった。そのため今回の買収は、同社がかつての方針を転換する契機になるのかも知れない。

◆買収後、株価上昇
　マイクロソフトは4日、GitHubを75億ドル（約8,200億円）で買収することを発表した。この買収に関しては先週から話題となっており、買収が報じられた直後にはマイクロソフトの株価は1.27%上昇し、先週と比べると3%上昇した。同社が発表した声明によると、GitHubの買収は数年前から交渉しており、昨年時点では50億ドルで買収するという話であった。

　今回の買収について、マイクロソフトCEOのサティア・ナデラ氏は「マイクロソフトは開発者ファーストの企業であり、GitHubのちからが加わることで開発の自由、オープン性、そしてイノベーションといったわたしたちのコミットメントを強化するのです」「わたしたちは今回の買収合意によって生じるコミュニティに対する責任を認識しており、すべての開発者が作り、刷新し、そして世界でもっとも差し迫った挑戦を解決することを後押しすることに全力を尽くします」という声明を発表している。

◆買収劇の背景
　フォーチュン誌は今回の買収の背景をさぐる記事の中で、GitHubに代表されるソースコードをシェアするオープンソースビジネスに関して、自社製品の知的財産権に依存したビジネスを展開していたかつてのマイクロソフトは懐疑的であり、脅威にすら感じていた、と指摘する。しかし、近年サティア・ナデラ氏が同社のCEOに就任すると、同社はオープンソースビジネスを取り入れるようになった。こうしたなか、同社の主力製品であるWindows OSがオープンソース化するという噂もたった。

　対してGitHubは、ソフトウェア開発者のコミュニティにおいて中心的なサービスであったものも、近年財政面とリーダーシップに関して問題を抱えていた。とくにリーダーシップに関しては、2016年からCEOが不在となり、2017年8月からは新CEOとなる人材を募集していたのだ。ちなみに、前CEOはセクハラ問題の責任を問われ、同社を離れている。

◆GitHubは独立性を維持？
　テック系ニュースサイト『The Verge』はマイクロソフトとGitHubコミュニティの関係に焦点を当てる。Githubコミュニティに属する開発者たちからは、かつてのマイクロソフトが知的財産権を乱用していたことから今回の買収に関する懸念が表明されている。こうした懸念をふまえて、マイクロソフトが開発者の信頼を得るためには、ちょうどゲーム「マインクラフト」を開発するMojangに独立性を認めたように、GitHubにも独立性を認める必要がある、と同記事は主張している。

　GitHubコミュニティについては、同社CEOのナデラ氏は「わたしたちはGitHubコミュニティの執事となることを約束し、開発者のエトスを忘れずに独立性を尊重してGitHubを運営し、オープンなプラットフォームであることも維持します。また、わたしたちはつねに開発者からのフィードバックに耳を傾け、GitHubの基礎と将来性の両方に投資します」と述べている。

　2017年もっともヒットしたゲームと言われている『PUBG（PLAYUKNOWN’S BATTLEGROUNDSの略称）』の開発会社が、2018年もっとも注目されているゲーム『フォートナイト』の開発会社を著作権侵害で訴えていたことが明らかになった。この訴訟の背景を追っていくと、ふたつの開発会社の因縁浅からぬ関係が見えてくる。

◆システムは違えど起源は同じ
　ビジネスインサイダーは30日、PUBGを開発する韓国の企業ブルーホールの子会社PUBGがフォートナイトを開発するアメリカ企業エピック・ゲームズの韓国法人を著作権侵害で訴えたことを報じた。このふたつのゲームは、ひとつのゲームステージで最大100人のプレイヤーが最後のひとりになるまで戦う、というバトルロイヤル方式のアクションゲームに分類される。件の訴訟に関して、ブルーホールのヴァイス・プレジデント兼エグゼクティブ・プロデューサーであるチャン・ハン・キム氏は「われわれは、フォートナイトがPUBGが世に知らしめた体験を複製しているかも知れない、という懸念を抱いております」という声明を出している。

　バトルロイヤル形式という点は両方のゲームに共通しているが、フォートナイトにはPUBGにはない「建築」というゲームシステムがある。同ゲームでは、ゲームステージ内から素材を集めて、ゲーム「マインクラフト」のように建物を築けるのだ。効率的に建物を建てることは、最後の一人となって勝利するために不可欠なことである。

　バトルロイヤル方式というアイデア自体は、2000年に公開された日本映画『バトル・ロワイヤル』にまでさかのぼることができ、同映画は後の映画やゲームに影響を与えた。ちなみに、PUBGには同映画に「オマージュ」を捧げたアイテムが存在する。こうしたアイテムに関して、ビジネスインサイダーはブルーホールに同映画の権利者にライセンス料を払っているか問い合わせたところ、同社の代表者はコメントを拒否した、とのこと。

◆お株を奪ったフォートナイト
　ブルームバーグも29日、件の訴訟を報じた。その報道では、ブルーホールとエピックゲームズの関係に焦点が当てられている。ブルーホールはPUBGの開発にアンリアルというゲームエンジン（ゲーム内で起こる物理現象を演算するプログラムセット）を活用している。このエンジンを開発しているのは、フォートナイトを開発しているエピックゲームズなのだ。さらに、中国のインターネットサービス大手であるテンセントがふたつの企業の株を所有している。

　また、エピックゲームズは2月、フォートナイトのプレイヤー数が340万人に達し、PUBGが1月に記録した330万人を突破した、と発表した。PUBGのプレイヤー数は1月以降減り続け、現在は150万人となっている。

　ゲーム動画視聴プラットフォームであるトゥイッチの視聴者数を比べると、今月29日、フォートナイトが26万人に対してPUBGは約10分の1の2万７千人であった。フォートナイトの視聴者のうち半数は、今年になってPUBGからフォートナイトに転向したゲームプレイヤーのNinjaを追いかけて来たのだ。

◆火種は昨年9月から
　今回の訴訟の火種は、昨年9月にフォートナイトがバトルロイヤルモードを追加実装した時からあった。この時、ブルーホールはエピックゲームズに抗議する声明を発表した。

　ブルーホールは、フォートナイトがPUBGに類似していることのほかにも、プロモーションにおいて不当にPUBGを利用している、とも主張していた。同社のチャン・ハン・キム氏は「エピックゲームズは、フォートナイトのコミュニティへのプロモーションとプレス活動においてPUBGを参照していることに、われわれは懸念を抱いております。この件に関してはわれわれは議論したことがなく、正当なこととは思いません。PUBGコミュニティは、さらなる行動について熟慮しながら、ふたつのゲームが類似している証拠を引き続き提供していきます」と声明を出していた。

　6月に開発者会議「WWDC18」を控えているアップルの主力製品であるiPhoneをめぐって、にわかに様々な噂が飛び交っている。そんな噂の中心は、やはり顔認証機能とノッチ・デザインを採用して話題をさらったiPhone Xの新モデルである。

◆工場内の画像がリーク
　イギリスのテック系ニュースサイト『T3』が26日、次期iPhone Xに関する噂を報じた。その噂はミスター・ホワイトというアカウントによるツイートに関するもので、そのツイートには、組み立て工場と思しき場所で次期iPhone Xと見られるスマホが写っている画像が添付されている。

　画像には「iPhone X 6.1 OLED」というメッセージが付されており、次期iPhone Xには6.1インチOLED（有機EL）ディスプレイが採用される、ということを同氏は主張しているようだ（iPhone Xは5.8OLEDディスプレイ）。この主張は、次期iPhone Xには6.1インチ液晶ディスプレイが採用される、という従来の噂とは異なるものだ。

　報じたT3の記事は、投稿者が勘違いをしていて、従来の噂が正しい可能性もある、とコメントしている。さらに、次期iPhone SEについての噂にも言及し、端末本体の大きさは既存のiPhone SEと同じながら、iPhone Xと同じノッチ・デザインを採用することで画面が大きくなる、と記している。

◆6.1インチiPhoneは廉価版？
　カナダのiPhone専門ニュースサイト『iPhoneインカナダ』もまた28日、新型iPhoneの噂に関する記事を掲載した。こちらの噂のソースは、ブルームバーグにテック系記事を投稿するライターのマーク・グルマン氏のツイートだ。同氏のツイートによると、次期iPhoneモデルには廉価版が存在し、そのモデルの画面サイズは6.1インチであり、iPhone Xと同様のノッチ・デザインを採用するものも、ディスプレイ素材には液晶を採用する、とのこと。

　同記事では、ほかの次期iPhoneモデルに関しても言及している。次期iPhoneモデルには5.8インチ画面と6.5インチ画面のOLEDディスプレイの機種と、すでに言及した6.1インチ画面で液晶を採用した廉価版の合計3機種がリリースされる、と言う。また、現在すべてのiPhone Xのディスプレイはサムスンが製造しているのだが、6.1インチサイズの液晶ディスプレイに関しては日本のディスプレイメーカーであるジャパンディスプレイが「薄型フィルム」ディスプレイを製造する、とも語られている。

◆2019年にはトリプルカメラ？
　さらにアップル製品専門ニュースサイト『マックルーマーズ』は28日、早くも2019年にリリースされるiPhoneモデルのカメラに関する噂を報じた。この噂のソースは、ドイツ証券のアナリストであるジアリン・リュー氏のレポートとしている。同氏によると、2019年にリリースされるiPhoneモデルの少なくとも1機種はリアカメラ（背面についたカメラ）が3台実装されたトリプルカメラ仕様となるようだ。

　トリプルカメラが実装されると、ひとつの物体を異なる角度からカメラで捉えることが可能となり、現在よりも進化した立体的な対象検知ができるようになる。そして、このトリプルカメラはAR機能に活用される、と報告されている。

　また、3台のカメラが実装されることによって、カメラのズーム機能が強化されると推測されている。このズーム機能の強化によりiPhone 7 Plus、iPhone 8 Plus、そしてiPhone Xでは2倍の光学ズームまでが可能なところ、はじめて3倍の光学ズームができるようになる、と言われている。

　近年、大多数のプレイヤーがひとつのゲームステージ内で最後の一人になるまで戦い続ける「バトルロイヤル」形式のゲームがゲーム業界を席巻している。こうしたバトルロイヤルゲームのなかでも屈指の人気を誇る「フォートナイト」について、各メディアが成功した要因を分析している。

◆ゲームと同時にメディア
　ニューヨーカー誌は、フォートナイトの成功要因をゲーム視聴文化に見る記事を掲載した。記事では、フォートナイトはゲームであると同時に「メディアに属するひとつの視覚的形式」であるとするゲーム批評サイト『キル・スクリーン』で編集者を務めるジャミン・ワレン氏の発言を紹介している。こうした主張の論拠として、同ゲームはYouTubeでもっとも視聴されているゲームであり、3月までに数百万のゲーム動画がアップロードされ、それらの動画が3,000万回近く視聴されていることを挙げる。さらに、ゲーム実況ストリーミングサービスのTwitchにおいても、もっとも人気のあるゲームになっている。「フォートナイトは、一種の世界規模のゲームセンターを作ったのです」とも同氏は評している。

　また、記事はフォートナイトの革新性としてシーズンの導入を挙げている。シーズンとは、同ゲームの背景設定やアイテムのデザインを統一的にまとめあげているコンセプトを2ヶ月周期で変えるシステムのことである。このシーズン・システムが有料テレビチャンネルにおけるドラマの進行に似ていると記事は指摘している。

◆フリーミアムを採用
　経済ニュースサイト『ビジネスインサイダー』は、フォートナイト成功の秘密がフリーミアムというビジネスモデルにあるとする記事を公開した。フリーミアムとは基本プレイは無料であるが、プレイするキャラクターの外見を変えるスキンと呼ばれるアイテムなどを有料で販売することで収益を得るビジネスモデルのことである。記事では、こうしたフリーミアムを採用したゲームは同ゲーム以前にも存在し、その事例として大ヒットしたクライムアクションゲーム「グランド・セフト・オート（略してGTA）オンライン」を挙げている。

　GTAオンラインがフリーミアムを採用したことに関して、ジェフリーズ証券のアナリストであるティモシー・オーシー氏は「GTA 5以前には、ユーザにバーチャルグッズのためにお金を使わせる方法を誰も本当には知りませんでした」と述べ、フリーミアムを採用した革新性を評している。同氏は、GTAオンラインが継続的に新しいゲーム対応コンテンツをユーザに無料で提供し続けたことによって、ユーザを繰り返しゲームプレイに引き戻したことも指摘している。このようなGTAオンラインで成功したフリーミアムをフォートナイトは模倣しているのだ。

◆MMOとRPGのいいとこ取り
　テック系ニュースサイト『The Verge』は、フォートナイトのシーズン4が始まって間もない6日、シーズン4の革新性を評した記事を掲載した。シーズン4では、ゲームの舞台となる島に宇宙から隕石が落ちてきて地形を一変させた、という設定になっている。こうしたストーリーテリングが強調されたゲーム演出を施すことによって、同ゲームはMMO（Massively Multiplayer Online：大規模多人数同時参加型オンラインゲーム）に似てきた、と評している。

　シーズン4では、さらにゲームプレイによって得られる報酬であるティアを集めることでスーパーヒーロースキンと呼ばれる特別なデザインのキャラクター・コスチュームを入手できる。このスキンの導入について、記事はゲームプレイによってキャラクターを強化していくRPGのようだ、とも評する。

　以上のように既存のゲームジャンルの要素も取り入れながら進化するフォートナイトは、未来におけるゲーム開発、マーケティング、そしてマネタイズの方法を教えてくれる、と同記事は批評を締めくくった。

　その動向が世界経済に大きな影響を与えるIT企業であるグーグルは、社員が従うべき行動規範に「邪悪になるな」という文言が含まれていることで有名であった。しかし、その文言が最近になって削除されたと見られる。時を同じくして、同社は倫理的に「灰色な」プロジェクトを進めている。

◆「グーグルの価値」は「邪悪でない」こと？
　テック系ニュースサイト『ギズモード』は18日、グーグルの行動規範が改変されたことを報じた。記事によると、過去のウェブページを閲覧できるサービスである「ウェイバック・マシーン」を利用して同社の行動規範を確認したところ、改変が確認された。

　4月21日時点では、同社の行動規範には「グーグルの行動規範は、わたしたちが「邪悪にならない」ことを実践する方法のひとつなのです」という文言が含まれていた。その後、この行動規範がアップデートされたと見られ、5月4日付で確認できるものでは同じ個所が「グーグルの行動規範は、わたしたちがグーグルの価値観を実現する方法のひとつなのです」と書き換えられている。

　同社の行動規範は公式には4月5日以降アップデートされていないとされており、改変されたとされるバージョンは非公式なものに留まっている、と同記事は補足している。

︎次のページ　社員が辞めた「灰色の」プロジェクト

　廉価モデルとして約2年前にリリースされたiPhone SEの後継機種に関する憶測が、最近になって飛び交っている。「iPhone SE 2」とも呼ばれているこの機種をめぐって、多数のテック系メディアはアップルのフラッグシップ機種であるiPhone Xとの類似性という観点からそれぞれの見解を報じている。

◆有力な3つの説
　アップル製品専門ニュースサイト『9to5Mac』は12日、iPhone SE 2に関する有力な3つの予想をまとめた記事を掲載した。その1つ目は、iPhone SEの外見を改善するという「穏健な」ものである。この予想によると、後継機種の背面はガラス製となり、ワイヤレス充電に対応する。また、iPhone 7以降廃止されたイヤホンジャックが実装される。記事を執筆したチャンス・ミラー氏は、この予想がもっとも有力だと述べている。

　2つ目の予想は、実装部品のアップデートのみでパフォーマンスの改善にとどまるというものだ。この予想の根拠は、アップルはiPhone SE 2を大幅にアップデートするためのサプライチェーンを整えていない、というアップル製品の予想で有名なKGI証券のアナリスト、ミン-チ・クオ氏の見解にもとづく。

　3つ目の予想は、iPhone Xに似たものとなるというものだ。この予想では、iPhone SE 2のディスプレイは大きくなり（フロントカメラ部分のみ突き出ている）ノッチ・デザインが採用される。この予想のソースは「中国の工場」から流出した図面とされているのだが、その図面に従えばFace IDを実装するにはノッチ部分が小さすぎる、と指摘されている。この予想はもっともエキサイティングだが、ミラー氏は「この予想で頭をいっぱいするにすることはできない」と言っている。ちなみに、iPhone SE 2のリリース時期は5月か6月と見られている。

◆Face ID実装に伴う課題
　アップル関連ニュース専門サイト『アップルインサイダー』は15日、iPhone SE 2にはFace IDが実装されると主張する記事を掲載した。このように主張するのは、アップルは他のiPhoneシリーズの新機種にもFace IDを実装すると予想されているからである。事実、次期iPad ProにはFace IDを実装するという噂が流れている。こうしたなか、もしiPhone SE 2だけFace IDが実装されなかったら、この機種だけ「ほこりをかぶって」取り残されている、という印象を与えてしまう。

　iPhone SE 2にFace IDを実装する際に問題となるのが、どのようにして価格上昇を抑制するかだ。同記事は、同社がFace IDに関連する部品のコストを下げることができれば、同機種にFace IDを実装することも可能だとする。また、Face IDを実装した機種と実装しない機種という2つのモデルをリリースする可能性も指摘している。

◆強化ガラスにモックアップも
　テック系ニュースサイト『CNET』は10日、iPhone SE 2にノッチ・デザインが採用されることを確信して強化ガラスの予約を受けてつけているメーカーがあることを報じた。件の強化ガラスの予約受付を始めたオリクサーというメーカーは、9to5Macの記事でも言及されていた「中国の工場」から流出した図面に基づいて強化ガラスを作ったのだ。さらに、スマホ・オンラインショップを運営しているタイガーモバイルは、流出した図面からモックアップ（原寸大の模型）を製作し運営サイトで公開している。

　CNETの記事は、もしiPhone SE 2にノッチ・デザインが採用された場合、端末本体が小さいことが魅力であるiPhone SEシリーズに大きな画面という新たな魅力が加わるので、同シリーズのファンの心をつかむだろう、とも述べている。

　世界一そのツイートが注目されているとも言えるトランプ大統領のツイートが、またしてもその絶大な影響力を発揮した。同大統領が中国スマホメーカーZTEについてツイートした途端、アメリカのハイテク企業の株価が軒並み上昇したのだ。このツイートが招いた事態には、国を超えて相互に依存するハイテク企業の現状、さらには米中関係に関する思惑が関係している。

◆許されたZTE
　経済ニュースサイト『マーケットウォッチ』は14日、トランプ大統領が中国のスマホメーカーの中興通訊（ZTE）が業務を再開することについてツイートしたことを報じた。米商務省は先月、同社が経済制裁協定に違反してイランや北朝鮮と商取引しているとして、同社がアメリカ企業からスマホの部品を購入することを禁止すると発表。先週、同社のアメリカでの業務を禁止していた。同大統領は、同社に関して「アメリカからスマホの部品の大部分を買っている」企業であるともツイートして、同社がアメリカにとって重要な取引企業であることを強調した。

　アメリカ株式市場は、同大統領の一連のツイートにすぐさま反応した。ZTEへの部品販売によって昨年の収益の30%をあげていた光学部品メーカーのアカシア・コミュニケーションズでは、大統領のツイート後に株価が8.7%上昇した。また、ZTEのスマホにチップを供給している半導体メーカーのクアルコムは3.2%株価が上昇した。

◆相互依存するハイテク企業
　NBCニュースは15日、株価変動の遠因ともなったZTEにペナルティを課したことを批判する記事を掲載した。記事では、調査会社フォレスター・リサーチの主席アナリストにしてヴァイス・プレジデントでもあるアンドリュー・バルテル氏が、「テクノロジー産業全体は、世界中の様々な場所からコンポーネントや部品を調達して成り立っている複雑なサプライチェーンにもとづいている」と指摘。それゆえ、今回のZTEへの制裁のように「政治的な理由で」サプライチェーンを混乱させるのは「憂慮すべき兆候」だと同氏は述べる。

　また、調査会社フォレスト＆サリヴァンのモバイル・無線通信部門ヴァイス・プレジデントのブレント・イアダロラ氏も、ZTEへのペナリティはアメリカの無線製品業界を混乱させたものと断じたうえで、「（半導体を供給する）クアルコムや（スマホのOSを提供する）グーグルのようなアメリカ企業に悪影響を与える」ものだったと批判した。

◆米中関係の転換点？
　一方、ビジネスインサイダーは、以上のようなアメリカの利を損ねるZTEへの措置が解除されたことが米中間の経済摩擦における新たな転換点となる可能性がある、と論じた記事を掲載した。同記事は、トランプ大統領のZTEに関するツイートは中国への関税措置の施行を遅らせることを示唆しているかも知れない、と述べている。

　さらに、貿易も手がける調査会社コンパス・ポイントの政策アナリストであるイサク・ボルタンスキー氏は「トランプ大統領のZTEに関する政策転換と、中国の副首相のワシントン訪問がきっかけとなってアメリカ通商代表の公聴会が開かれる予定であり、このふたつの出来事は米中の幅広い交渉に不可欠な基盤とタイミングがまだあるというわれわれの信念を強固にしている」と語った。

　昨年リリースされたiPhone Xは、カメラに顔を映すとスマホのロックが解除されるFace ID機能をはじめて実装した機種として話題となった。しかし、この機能が使えなく不具合が少なからず発生している。そして、この不具合はユーザが思いもつかない箇所が関係しているようだ。

◆意外なFace ID不具合の原因
　アップル製品専門ニュースサイト『9to5 Mac』は、5月6日、アップルが小売店舗や認定サービスプロバイダーに配布したFace IDの不具合への対応を定めたサポート文書の内容を報じた。その文書では、ユーザがFace IDが故障したことで店舗にiPhone Xを持ってきた場合、まずリアカメラ（スマホのディスプレイとは反対側に付いているカメラ）を修理してから、診断テストを行うように指示されている。そして、もしリアカメラを修理してもFace IDを使えるようにならない場合は、新品と交換することを定めている。

　Face IDの故障とリアカメラの関係については、アメリカの掲示板サイトRedditにあるユーザが書きこんでいた。それによると、リアカメラの一部の機能が使えなくなった時、Face IDを使おうとしたところ「Face IDは使えません、後ほどお試しください」というメッセージが表示された、とのこと。

　以上を報じた記事では、iPhone XのiOSを11.2にアップデートした一部のユーザはFace IDの不具合に見舞われたのだが、この不具合はリアカメラとは関係ない、とも伝えている。

◆それでもFace IDは広がる
　テック系ニュースサイト『スラッシュギア』もまた7日、Face IDとリアカメラの関係についての記事を掲載したが、そこではFace IDの現状と未来についても言及されている。Face IDに関しては、ほとんどのユーザにおいては問題なく動作しているものも、例えばベッドに横になったままでFace IDを使ってロックを解除しようとする場合には反応が鈍くなるのが不満だ、とも言われていた。アップルもFace IDが時として動作しないことを認めているのだが、同機能に使われている顔認識によるロック解除は指紋認証より安全なセキュリティを約束している、と述べている。

　同記事では今後Face IDは2018年にリリース予定のiPhone Xの後継機種だけではなく、安価な機種にも実装されるだろう、とも伝えている。さらに、以前より噂されているiPad Proの後継機種にも実装されると見ている。

◆他のiPhone機種でも不具合
　テック系ニュースサイト『PCMag』は7日、iPhone 7とiPhone 7 Plusにおいても不具合が発生していることを伝える記事を公開した。それによると、件の2機種のiOSを11.3にアップデートした場合、マイクに不具合が発生する場合がある。具体的には、通話中にスピーカーボタンがグレイアウト（灰色になってボタンが押下できなくなること）したり、通話中もしくは動画通話機能であるフェイスタイムを実行中にユーザの声が聞こえなくなったりする、とのこと。

　同記事によると、以上の不具合が発生した場合、ブルートゥース機器やオーディオ・アクセサリーを切断すると不具合が解消するかも知れない、と伝えている。さらに、もし件の不具合が起こった場合、その修理は保証期間が過ぎていても無料で修理が受けられる、と報じた。

　SNS最大手のフェイスブックは、5月1日と2日に開催した開発者会議「F8」において、スタンドアローン型VRヘッドセット「Oculus Go」を発表した。ソーシャル体験の未来はVR空間にあると考える同社は、Oculus GoでVRの本格普及を目論んでいるが、こうした目論見に対して、海外メディアのレビューからは手厳しい声もあがっている。

【比較】プレイスタイル別おすすめゲーム機｜ゲーミングスマホからPS5まで、選択のポイントは？

◆「Oculus Go」とは
　現在流通しているVRヘッドセットは、モバイル型VRヘッドセットとハイエンド型VRヘッドセットの2種類に分類される。モバイル型VRヘッドセットは、スマホメーカー大手サムスンがリリースしたGear VRのようにスマホを挿入して使用するタイプのモノだ。対してハイエンド型VRヘッドセットは、フェイスブックが買収したOculus社からリリースされたOculus Riftのように高性能なPCに接続して使用するモノだ。両者にはグラフィック性能やユーザの動作をトラッキングする能力に違いがあるものも、その使用にはVRヘッドセット以外のモノが不可欠であるという共通点がある。

　それらとは違い、今回発表されたOculus Goは、VRヘッドセットのみでVR体験が可能なスタンドアロン型だ。注目すべきはその価格で、23,800円で購入できる。この価格設定は、つい先日PCメーカーのレノボがリリースした同タイプのVRヘッドセット「Lenovo Mirage Solo」の51,200円（税別）と比べても非常に安価である。

◆VR体験を万人に
　VRを万人に普及させる強い意思が感じられる同ヘッドセットに関して、海外メディアは称賛を声を寄せている。テック系ニュースサイト『The Verge』は、Oculus Goは「Gear VRの兄弟のようなもの」としながらも、モバイル型と比較したら「その家族のなかでは優等生」だと評する。そして、同ヘッドセットの最大の成果は「モバイルVRコンテンツへのアクセスをより簡単にしたこと」と述べている。デジタル製品レビューサイト『トムズガイド』もまた、同ヘッドセットに象徴されるスタンドアローン型VRヘッドセットの台頭は「VRの進化において必要不可欠のように感じる」と評価している。

　ビジネスインサイダーのレビュー記事は、同ヘッドセットのストラップ部分に内蔵されたスピーカーに着目している。同記事では、この内蔵スピーカーをVR体験におけるオーディオを扱う「ものすごくスマートな方法」と絶賛している。というのも、従来の VRヘッドセットは基本的に別途ヘッドフォンを装着して使用されるのに対して、同ヘッドセットはもはやヘッドフォンも必要ないからだ。

◆まだ「オタク」のもの？
　以上のようにVR体験をより身近にすると期待されるOculus Goは、一方でそのルックスや存在感には苦言が呈されている。The Vergeは、同ヘッドセットがGear VRより軽量化を実現したものも、やはり装着していたら「顔に赤い痕が残り」、装着している姿を見たヒトからは滑稽に見えるだろう、と述べている。トムズガイドもまた、同ヘッドセットがPCに接続しなくても使えるからといって「オタクっぽさ」から手を切ったわけではない、とやや手厳しく評している。

　さらには対応アプリに関しても課題が指摘されている。The Vergeは同VRヘッドセットでプレイできるゲームが、依然としてその内容のチープさから「編み物ゲーム」と揶揄されるレベルに留まっているとコメントしている。トムズガイドもまた、（PCゲームやプレイステーションにおける）コール オブ デューティのようなキラーコンテンツがまだ誕生していないことを問題と捉えている。

　またビジネスインサイダーは、同ヘッドセットの内蔵スピーカーからはわずかに音が漏れるので、読書しているような人のそばで使用する時は、ヘッドフォンを付けて使用したほうがよい、と注意を促している。

　近年注目を集めているスマートスピーカー市場に、また新たな動きがあった。同市場をけん引するアマゾンが、子供向けスマートスピーカーの発売を発表したのだ。同スピーカーには子供の両親を安心させる機能が多数実装されているものも、子供の個人情報の取り扱いについて懸念する声も上がっている。

◆子供に配慮した設計
　アマゾンは25日、子供向けスマートスピーカー「Echo Dot Kids Edition」に関するプレスリリースを発表した。同スピーカーは、一見すると同社がすでに販売しているスマートスピーカー「Echo Dot」にカラーリング（ブルー・グリーン・パンチレッドから選べる）をほどこしただけのように見える。同スピーカーが子供向けと言われる理由は、「アマゾン・フリータイム・オン・アレクサ」と呼ばれる機能にある。同機能は、スマートスピーカーが子供のために動作するように設計された複数の機能から構成されている。

　同機能には、スマートスピーカーの利用時間や実行するアプリを両親が制限できる機能はもちろんのこと、子供が「丁寧な」言葉で同スピーカーに話しかけるようにうながす「マジックワード」、さらには子供の質問に対して教育的な回答を返す「教育的Q&A」が含まれている。

　なお、同スピーカーの発売は5月9日からだが、予約はすでにアメリカ版アマゾンのウェブサイトから可能となっており、価格は79.99ドル（約8,800円）だ。

◆AIが子供を教育
　USAトゥデイ紙は、同スピーカーの機能「教育的Q＆A」について例をあげながら詳しく解説している。例えば、同スピーカーに大人が太陽系の惑星の数をたずねると、端的に「8つの惑星があります」と答える。

　同様の質問を子供がした場合、同スピーカーは8つの惑星の名前を列挙したうえで「冥王星は準惑星であり、それはじつに興味深いです」と答える。子供がさらになぜ冥王星が興味深いのかと尋ねると、同スピーカーは「冥王星が興味深いのは、それがかつては惑星だったのですが、今はそうではないからです。科学者たちは後に冥王星を準惑星と考えるようになったのです」と答えるのだ。

　さらに、子供が「いじめられている」と同スピーカーに話した場合、同スピーカーは「その話を聞いて非常に残念に思います。そのことをあなたの両親、先生、またはほかの信頼できる大人に話してください。いじめは絶対にダメです」と返答する。

◆個人情報の青田買いが目的？
　CNBCに同スピーカーに関する記事を執筆したトッド・ハセルトン氏は、アマゾンに対し、同社の子供向けスマートスピーカーを使えば子供の個人情報を作成することができ、さらには子供が大きくなって同社の立派な顧客となるはるか前に何が好きで何が好きではないかといった商業的に価値のあるデータを収集できるのではないか、と質問した。

　この質問に対して、同社は子供が10年後も同じものを好きであるとは考えていないので、同スピーカーを使って子供の個人情報を収集する計画はない、と答えた。しかし、子供が同スピーカーに話した質問や要望に関しては、それらに応えるために同社にその内容が送信される、とも言った。以上の回答に対し、同氏は「注目に値する戦略」とコメントしている。

　昨年、アップルからiPhone誕生から10周年を記念した特別モデルiPhone Xがリリースされた。同スマホには多数の独創的な機能が実装されていたものも、ユーザはその高額な価格設定に驚かされた。アメリカの調査団体の発表によると、iPhone Xは高額なことが影響してか、あまりユーザには選ばれていないようだ。

◆iPhone 8の方が売れている
　テック系ニュースサイト『CNET』は24日、2018年第1四半期におけるiPhoneシリーズの購入状況に関して、アメリカの調査団体である消費者情報研究パートナーズが調べた調査結果を報じた。その調査は、2018年1月から3月までにiPhone、iPad、あるいはMacのいずれかを購入したアメリカ人消費者500人を対象に行われた。調査の結果、iPhone 8の購入者は23%、iPhone 8 Plusは21%、そしてiPhone Xは16%だった。iPhone Xについては、2017年第4四半期において同様の調査を実施した際には20%であり、同スマホがユーザの購入対象としてはより選ばれなくなったことが明らかになった。

　同サイトは2月1日に、上の調査の期間と一部重複する期間におけるiPhone Xの売上を伝える記事を掲載していたが、それによれば、アップルのCEOであるティム・クック氏は2017年11月から2018年1月末までの期間中、iPhone Xが世界のスマホ市場で毎週トップセールスを記録した、と発言していた。

◆iPhoneブランドの強み
　ビジネス系ニュースサイト『クオーツ』は、ユーザがiPhone Xを選ばなくなったとしても、直ちにアップルの収益を脅かすことはないと指摘する。理由として、2017年第4四半期におけるiPhone Xの売上は全スマホ市場の利益の35%を占め、iPhoneシリーズ全体の利益を合計すると90%を占めていたという事実を提示している。

　依然としてiPhoneシリーズが市場で優位的な理由として、同記事はアップルウォッチやAirPodといったiPhoneと連動して動作するアップル製品の存在が、ほかの最新スマホ機種よりもiPhoneを購入する理由を与えている、と述べている。

◆早くも次期iPhoneの性能が……
　一方で携帯電話専門ニュースサイト『モバイルデコー』は24日、早くも次期iPhoneに関する情報を報じた。記事によると、次期iPhoneは3機種リリースされ、スマホの画像処理を担当する部品であるチップセットには現在のiPhone Xに使われている「A11 Bionic」の後継品「A12」が実装される、とのこと。そして、A12チップセットを実装した次期iPhoneシリーズは現行モデルより処理スピードが向上することが期待される。

　同記事では、アンドロイドスマホに実装されているチップセットであるスナップドラゴンに関しては、A12と同等の性能の製品がリリースされるのは2019年頃になる、と伝えている。それゆえ、今年リリースされる次期アンドロイドスマホのフラッグシップ機種（各メーカーの最高性能の機種）は、現在流通しているスナップドラゴンのチップセットを実装することになり、次期iPhoneシリーズには性能的に劣ってしまうことになると言える。

　昨年「ニンテンドースイッチ」を大ヒットさせた任天堂が、スイッチの拡張キット「ニンテンドーラボ」をアメリカでもリリースした。プレイヤーがモノを作ることに重点を置いた同キットは、早くもマインクラフトのような新たなコミュニティの誕生を予感させている。しかし、同キットのSTEM知育玩具としての側面には、まだ課題があると見られているようだ。

◆「ニンテンドーラボ」とは
　ニンテンドーラボとは、任天堂の最新ゲーム機「ニンテンドースイッチ」と組み合わせて遊ぶ拡張キットである。現在「バラエティキット」と「ロボットキット」が販売されており、どちらも段ボールを素材としている。これらのキットは、ちょうどプラモデルのように段ボールからパーツを取り出して、そのパーツとニンテンドースイッチのコントローラーや本体を組み合わせると、釣竿やピアノができあがるのだ。

　同キットの遊び方は、ガイド通りにパーツを組み立てることに留まらない。さらに、パーツを使ってユーザが好きなように組み立てて自作のプロダクトを作ることができるのだ。また、「画面をタッチする」「Joy-Con（スイッチのコントローラーの名前）を振る」といったプレイヤーの動作と、パーツが振動するという動作をつなげることで簡単なコーディングも可能となっている。こうした特徴から、同キットは現在需要が高まっているSTEM（科学・技術・光学・数学の英単語の頭文字を集めた現代的理系教育の名称）知育玩具という側面があることもうかがえる。

◆バーチャルな世界を拡張するもの
　以上のような同キットのマインクラフトを思わせるプレイの自由度に関しては、多くの海外メディアが高く評価している。ゲームニュースサイト『ポリゴン』は「組み立てられるように事前に設計されているラボのおもちゃは真新しさに頼っているかもしれないが、全体としてのラボのプラットフォームは多様かつ奥深い」と評した。また、同キットを使って作った作品に関するコミュニティーが早くも立ち上がっていることが報告されている。同キットのひとつ「バラエティキット」の価格は69.99ドル（約7,800円）なのだが、幅広い遊び方ができることを考えると安く感じる、とも述べている。

　ワシントンポスト紙のレビュー記事では、同キットを端的に「任天堂にとって、ビルダーカルチャー（モノ作り愛好家の文化）に近づき、学校の教室やコーディング教室にいる子供たちの心を勝ち取るのに良い方法」と評している。そしてゲームニュースサイト『コタク』にいたっては、同キットを「バーチャルな（ゲームの）世界を拡張するもの」と表現する。さらに「ゲームというより血沸き踊るこのエンジニアリング・キットは、創造性と好奇心を育て報いている」と賛辞を寄せている。

◆玩具にしては難しい？
　一方で同キットのSTEM知育玩具としての側面に関しては、課題が指摘されている。ポリゴンは、複雑な仕組みで動作する「ロボットキット」に関しては、「ソフトウェアがユーザの望むように正確に動いていない時」には「少し厄介」であり、同キットが対象年齢としている子供に年齢以上の忍耐と自己コントロールが必要と評している。ワシントンポスト紙のレビュー記事を執筆したハイレイ・ツカヤマ氏は、サンフランシスコで開催された同キットをプレイするイベントに参加したのだが、イベントに参加した子供たちの何人かは、同キットの仕組みがよくわからずフラストレーションを感じていた、と報告している。

　コタクのレビューを執筆したケーザ・マクドナルド氏は、同氏の子供に同キットで遊んでもらったところ、パーツを組み立てるのに大人より時間がかかった、とのこと。しかし、同キットを組み立て終えて、自分の好きなようにカスタマイズする段階ではすっかり夢中になっており、RCカーを1時間で洗練させた、とも伝えている。

　人気プレイステーションゲームシリーズ『龍が如く』の最新ナンバリングタイトル『龍が如く6 命の詩。』のアメリカ版『Yakuza 6：The Song of Life』が4月17日、リリースされた。やくざをテーマにしているだけあって、海外から見ても特異な魅力のある同ゲームシリーズの最新作の評価は愛憎半ばするもののようだ。

◆『Yakuza 6：The Song of Life』とは
『龍が如く』シリーズは、セガが開発するプレイステーション対応アクションアドベンチャーゲームである。2005年にリリースされたシリーズ第1作『龍が如く』はやくざを主人公として、ターゲット・ユーザを日本の成人男性のみとするというとがったゲーム・コンセプトから、セガ社内での評判は芳しくなかったのだが、後にシリーズ化されるほどのヒットとなった。また、当初のゲーム・コンセプトとは裏腹に全ナンバリングタイトルに海外版が存在し、英語版タイトル名には「Yakuza」が冠せられている。

　このほどアメリカでリリースされた『Yakuza 6：The Song of Life』は、2016年に日本でリリースされた『龍が如く6 命の詩。』の英語版である。同タイトルは、同シリーズの主人公である桐生一馬の物語が完結するシリーズ最終章と銘打たれている。

︎次のページ　ドラゴンエンジンの恩恵

　デジタル機器の製造に欠かせない材料のひとつに、レアアースがあることはよく知られている。このレアアースが、日本の南鳥島周辺の排他的経済水域の海底で大量に発見された。こうした将来的にレアアース市場の様相を大きく変える可能性のある今回の発見に関して、海外メディアの見解は分かれている。

◆620年分の埋蔵量
　南鳥島周辺の海底を調査したのは、東京大や海洋研究開発機構からなる研究グループで、研究成果はイギリスの科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された。今回の発見で特筆すべきは、その埋蔵量である。モーターの製造に使われるテルビウムが世界需要の420年分、液晶ディスプレイの発光体の材料であるユウロピウムにいたっては620年分あるという。

　調査に参加した加藤泰浩・東京大教授（地球資源学）は「十分な資源量が海底にあることが分かった。効率的に採取できる可能性も高まり、資源開発の実現に一歩近づいた」と語っている（毎日新聞）。

　アップルをはじめとする大手テック企業の動向は、今では政府要人やセレブのそれに匹敵するほど世界規模で注目されている。新製品・新サービスのリーク情報ともなれば、ちょっとしたスキャンダルのように報道される。こうしたリーク情報に関するアップルの取り組みを記したメモが皮肉にもリークした。そのメモからは、終わることのないリークとの戦いがうかがえる。

◆29人が漏らし、12人が捕まった
　ブルームバーグは14日、アップルのリーク対策に関して記したメモを公開する記事を掲載した。そのメモには、昨年同社の情報を漏らしたリーカーは29人にのぼり、そのうち12人は逮捕されたと記されている。同記事によると、現CEOのティム・クック氏は現在の役職に就いた翌年の2012年に極秘に進める業務を2倍にすると公言していた。こうした同氏の発言にもかかわらず、実際には同社からのリークは後を絶たない。

　メモには「新製品に関するリーク情報は、現行モデルのセールスに悪影響を与えうる。さらには、ライバル企業が競合製品の開発に着手するまでの時間をより多く与えてしまう。新製品がリリースされた時のセールスを減らしてしまう」という記述もある。また、リークする社員について「そうした人はアップルの仕事を失うだけではなく、よそで雇い主を探す時に極めて大きな困難に直面するだろう」とメモは警告している。

◆リーク調査企機関も存在
　リークと戦っているのはアップルだけではない。ガーディアン紙は、3月16日に大手テック企業のリーク対策に関する特集記事を掲載した。記事では、フェイスブックの元社員で同社からリークに関する捜査を受けたジョン・エヴァンス氏（仮名）の話を紹介。同氏によると、同社のCEOマーク・ザッカーバーグ氏は毎週社内ミーティングを開いており、数千人の従業員を前にしてリリース前の新製品に関する詳細や今後の戦略について情報共有する。こうした同社のオープンな姿勢について、同氏は「社員に不釣り合いとも思える大きな信頼を寄せているのは、もし誰かが一線を超えた時、フェイスブックはその人を（アプリの）バグのように圧し潰すだろうからです」とコメントしている。実際、普段は温厚な同社CEOは、2015年のあるミーティング時に「リーカーを探している最中であり、見つけたリーカーは解雇するつもりだ」と発言した一週間後、同氏の言葉通りリーカーは発見され解雇された。

　同記事では、グーグルもフェイスブックと同様に社内における情報共有にはオープンな態度であることを伝えている。グーグルが寛大なのは、同社社員の大部分は進んで同社に貢献したいと思っており、そうした思いが同社を裏切らない部族的な忠誠心を育てているからだ。しかし、以上のような大手テック企業は社員を監視するために外部機関を雇っているのも事実である。そうしたリーク調査機関のひとつであるピンカートンは、調査対象の企業の近くのコーヒーショップやレストランに調査員を派遣しており、派遣された調査員は社員の会話を盗み聞きしているのだ。

◆「合法」なリークも
　ブルームバークがアップルから流出したメモを報じたのと奇しくも同時期の4月15日、フォーブス誌は、iPhone Xに関するリーク情報を報じた。報じられたリーク情報とは、現在販売されているiPhone Xにはシルバーとスペースグレーの2色のモデルがあるのだが、実はゴールドの販売も計画されていた、というもの。ソースは、アメリカの放送通信事業を規制監督する公的機関であるアメリカ連邦通信委員会である。このリークは、アップルが同機関に提出した資料に設定された6ヶ月間の機密保持期間が終了したことに伴い明らかになった。

　同記事は、秘密主義にこだわるアップルの社風から考えて、すでにリークしてしまったiPhone Xのゴールドモデルが正式にリリースされるとは考えにくい、としている。

　今や音楽ビジネスの主戦場となりつつある定額ストリーミングサービス市場において、新たな動きがあった。同市場においては後発組のアップルが、同社の音楽サービスApple Musicの新しいトップを任命したのだ。この新しいリーダーの経歴から、同社が描く音楽ビジネスの未来がうかがえる。

◆企業買収も手がけた新リーダー
　エンタメ系雑誌バラエティ（電子版）は4月11日、Apple Musicおよび国際的コンテンツ部門のバイス・プレジデントにオリバー・シュサー氏が就任したことを報じた。14年前からアップルで働いている同氏は、今までにアメリカ国外におけるアプリストア、iTunesにおける映画とテレビ・ポータル、iBooks、そしてポッドキャストといったコンテンツ部門を率いてきた。同氏は、鼻歌やスピーカーから流れる音楽から楽曲を特定するアプリ楽曲認識アプリ「Shazam」を開発するシャザムの買収を主導した人物としても知られている。

　同誌によると、現在Apple Musicの有料会員は115ヶ国に4,000万人おり、さらには800万人の無料会員がいる。また、同社が買収したヘッドフォンメーカーのビーツの創業者で同社の音楽ビジネスに深く関わっているジミー・アイオヴィン氏の立場は変わらない、とも伝えられている。

◆音楽ビジネスに足りないもの
　今回のApple Musicの新人事を受けて、CNBCは、シュサー氏の経歴に着目したうえで、現状は別個のビジネスとして展開している音楽やテレビ・コンテンツとAIテクノロジーを統合する「ミッシング・リンク（失われた環）」を埋める役目を同氏は担っているのではないか、と評している。そして、近年アップルはアップルTVやホームポッドといった新規ビジネスを担う製品を次々とリリースしながら、今一つの評判であることも指摘している。

　また同記事では、Apple Musicを含む同社のインターネット・ソフトウェアおよびサービス部門の直近四半期の売上が85億ドル（約9,000億円）にのぼり、同社CEOのティム・クック氏が、同部門の売上を2020年までに2倍にしたいと発言したことも報じた。

◆iTunesはどうなる？
　Apple Musicが成長する一方で、気になるのが音楽ダウンロード・サービスをけん引してきたiTunesの動向である。音楽ニュースサイト『EDMTunes』によると、Apple Musicが成長していることを受けて、アップルがiTunesを終了させる日も近いのではないかという噂が絶えないという。そんな噂に対して、Apple Musicの最高幹部であるアイオヴィン氏は「率直に言わせてもらえば、iTunesが終了するのはひとびとがiTunesから買うのを止めたときだ」とコメントしている。

　同記事は、同社がiTunesのサービスの一部を終わらせることに着手するであろうが、ユーザは過去に購入した音楽コンテンツを使い続けられるだろう、と推測している。そして、iTunesにおけるダウンロード販売機能が削除されるという変化は起こるかも知れないが、iTunes自体は何らかのかたちで存続することが望まれている、という見解を示した。

　画像共有アプリのインスタグラムは、新機能「フォーカス」を発表した。同アプリをより魅力的にする新機能は、ユーザをますます画像共有に熱中させることが期待されている。

◆画像をよりクールに見せる新機能
　インスタグラムは4月10日、プレスリリースにおいて新機能「フォーカス」を発表した。同機能はアプリからカメラを起動して、撮影ボタンの下に表示された「SUPERZOOM」のとなりにある「フォーカス」をタップすると利用できる。使用すると、撮影画面に人が写っている場合、自動的にフォーカスが合い、人の背景がぼやける効果が得られる。こうした機能はiPhone SE、6S、6S+、7、7+、8、8+、X、そして一部のアンドロイドスマホで利用できる。なお、同アプリのバージョン39.0にアップグレードすることで利用可能となる。

　今回のアップデートでは上記機能のほかにiPhone・iPad限定で「@メンション」というスティッカーも追加された。このスティッカーを使うと、撮影した画像に同アプリのユーザアカウント情報を埋め込むことができる。埋め込んだスティッカーは表示位置を動かせるほか、拡大縮小、そして回転も可能だ。

◆無傷のインスタグラム
　新機能を論評したテック系ニュースサイト『テッククランチ』の記事では、フォーカス機能で撮影した画像と同機能とよく似ているiPhone Xのポートレートモードで撮影した画像を比較している。これらの画像を並べて見ると、フォーカス機能で撮影した画像は、iPhone Xのポートレートモードで撮影した画像に比べて人の顔の輪郭が若干ぼやけていることがわかった。ところで、iPhone Xのポートレートモードは同スマホに実装されたふたつのカメラレンズを利用しているのだが、インスタグラムのスポークスパーソンによると、フォーカス機能は「背景分割技術と顔認識技術を活用している」とのこと。こうした仕組みにより、カメラレンズがひとつのスマホでも同機能が可能となっている。

　同記事では、同機能はユーザに競合アプリであるスナップチャットよりインスタグラムを選ぶ新しい理由を提供する、とも評している。さらには、個人情報流出により信用が揺らいているフェイスブックとは対照的に、実は同社の子会社であるインスタグラムは全くの無傷を保っていることも指摘している。

◆フェイスブックの生命線？
　偶然にもインスタグラムの新機能が発表された日と同じ4月10日、ブルームバーグは「インスタグラムはフェイスブックの一番の希望のようだ」と題した記事を掲載した。同記事では過去から現在にいたる両社の関係を考察している。2012年、当時は13人の社員しかいなかったインスタグラムをフェイスブックが7億1,500万ドル（現在の765億円に相当）で買収して以来、調査会社Eマーケターによるとインスタグラムはフェイスブックの年間収益の18%に貢献するほどに成長した。これほどまでに同社が成長できた秘密は、インスタグラムとフェイスブックは互いのユーザの個人情報を活用できたからのだ。

　しかし、一連のフェイスブックの騒動を受けて、同記事は「インスタグラムはフェイスブックに頼ることで成功してきたが、今やフェイスブックの方が生き延びるためにインスタグラムに頼るかも知れない」と評している。そして、インスタグラムのCTOであるマイク・クリーガー氏がフェイスブックが犯した失敗を繰り返さないように注意してインスタグラムを世界に広めるために働いている、と語ったことを伝えている。