◆干ばつと山火事
　他方、フランス北東にあるバ・ラン県は5日、県内の自治体に「植生や森林に火災が発生する危険を避けるため」、14日の花火大会を中止するよう勧告した。その結果、ストラスブールをはじめ複数の自治体が花火の中止を決めた。（BFMTV、7/9）

　近年、夏季の山火事が多発しており、2022年に焼けた欧州連合（EU）の森林の面積は83万ヘクタール以上にも及ぶ。そのうち3万ヘクタール強は、フランスのジロンド県だった。

　リスクの観点からも、消火の観点からも、山火事と干ばつは無関係ではない。欧州は昨年の記録的な干ばつからまだ完全に立ち直っておらず、フランスでは今年も7月6日の時点で63の県において水の使用制限の法令が出ている状況だ（TF1、7/6）。花火中止はそういう意味でも理にかなう判断といえる。

◆花火の代わりにドローンショー
　花火を諦めた自治体のなかには、南部のニーム市や南西部のラ・テスト・ド・ビュック市のようにドローンによる光のショーで置き換えるところも出ている。

　花火に比べドローンショーは、治安維持と火事予防において優れているだけでなく、大気汚染リスクも少ないという長所がある。打ち上げ花火は、主に木炭、硫黄、硝酸カリウムで構成される黒色火薬に、金属などを加えて作る。打ち上げにより放出される二酸化炭素（CO2）量は、黒色火薬質量の約50%と推定されている。一度の花火ショーでは約30トンの黒色火薬が消費されるので、ほぼ15トンのCO2が排出される計算になる。（rtbf）

　エコロジストの台頭が目覚ましい昨今、花火をドローンショーに置き換える市町村は今後ますます増える可能性がある。