週休3日制がいかにして世の中(と我々)を救うのか

著:Alex Williamsシティ大学ロンドン Visiting Lecturer in Sociology)

 休日は誰にとっても嬉しいものだ。もし週末が3連休なら、家族や友達と過ごしたり、外へ出て世界を探索したり、仕事のプレッシャーから解放されてリラックスする時間がさらに増える。想像してほしい。一年に2、3回でなく、毎週末が3連休になったらどうだろう、と。これはただの「いいアイデア」というだけではない。週末が3連休になれば、レジャーの幅が広がるだけではなく、人類が環境に与える悪影響を劇的に減らすための、最も簡単な方法の1つになるかもしれない。そしてそれが、経済を未来へとつなぐ可能性があるのだ。

 経済学者のDavid Rosnick氏とMark Weisbrot氏は、一般的に労働時間の削減が大幅なエネルギー消費量削減に大きく関係すると主張している。実際、たとえばアメリカ人の労働時間をヨーロッパ並みに減らせば、エネルギー使用量や二酸化炭素排出量はそれぞれ20%減になると試算されるという。

 週4日制になれば、通勤者の総数は大幅に減少し、オフィス管理に必要なエネルギー消費量も同様に減らすことができる。仮に、二酸化炭素排出量を大幅に削減せざるを得なくなった場合、週休3日制を導入することが、環境に優しい経済を実現する最も簡単かつ明快な方法なのだ。

 既にこのような事例は存在する。たとえば、2007年、アメリカのユタ州は、州の職員の労働時間の見直しを図った。月曜日から木曜日までの勤務時間を延長する代わりに、金曜日を丸1日休みにしたのだ。この制度開始から10カ月間で、ユタ州のエネルギーコストは少なくとも180万米ドル削減された。勤務日数が少なければ、オフィスの照明や空調設備、コンピューターなどの稼働時間も減ることになる。労働時間自体は以前と変わっていなくても、消費エネルギーは減少したのだ。

 何千人もの通勤者が週に1日、自宅で過ごせるようになった。ユタ州が試算したところ、通勤時の移動で排出されるはずの温室効果ガス削減量も加味すると、年間1万2千トンを超えるCO2削減になるという。

 ユタ州は2011年にこの試みを終了している。金曜日にサービスを受けられなくなったことに関して、住民から苦情が出たのだ。このような変革を実行するためには、ただ「仕事のない平日」でなく、金曜日を「新たな休日」へと考えを転換する必要がある。ユタ州の例でわかったことは、国全体で週4日制を取り入れれば、環境に優しい経済を作るための大きな一歩になるということだ。

 さらに、他にも利点がある。労働時間が短くなれば、調整がむずかしい「ワークライフバランス」が改善され、心身の健康を回復できるようになるだろう。そして社会活動、子供や高齢者のケア、地域社会との交流に多くの時間を費やすことが可能だ。 2015年、スウェーデンの一部企業で、勤務時間を短縮する試みが行われた。その結果、病気が減るばかりか、生産性向上にもつながった。

 自由な時間が増えることで経済効率が向上し、さらにエネルギー消費も減るため、物の生産量を増やすよりも、環境的に安全なより良い世界を作っていくことができる。

 わかりやすい反対意見としては「そんなゆとりがあるのか?」というものだろう。しかし、政府や政党、シンクタンク、社会運動がそろって週休3日実現に向けて考えていかなければならない、深刻な経済的および技術的問題が存在する。

 近年、人類学者のDavid Graeber氏が強く主張しているように、有意義とは言えない仕事をしている人も多い。少なくとも、一部にそういった面があるのは否めない。実際、労働者が勤務時間内にもかかわらず、特にすることもなく、時間を持て余すことがある。経済学者もずっと以前から気づいていることだ。そんな時でも退社せず職場に残っていなければならないのは、今も「プレゼンティーイズム」(上司が社員を評価する際、生産性よりも仕事に従事する時間の長さを重視する風潮)が根強く残っているためだ。ほとんど生産性がない状態で長時間労働するより、1週間の労働時間を短縮すると決めてしまっても良いのではないか。それが地球を守り、我々の生活をより良くすることになるかもしれない。

 先のことに目を向けると、最先端のロボット工学や機械学習システムをメインとする「労働現場の自動化」というニューウェーブが、人の仕事に取って代わろうとしている。アメリカでは今ある仕事のうち、47%が今後数十年のうちに自動化されると予測されており、ヨーロッパでも同じく54%が人の手を離れると考えられている。このような状況では、人間による作業量は大幅に減ることになる。経済状況の変化に負けず、充実した暮らしを送りたいのなら、週休3日制といった政策を策定していかなければならないだろう。

 私とNick Srnicek氏が共著「Inventing the Future」の中で論じているように、自動化によって仕事の将来像が大きく変わる日も近い。自動化がさらにすすめば、生産プロセスの効率性は向上し、エネルギー使用量は削減され、必要な労働力も少なくなる。最終的に、人間は大部分の仕事から解放されるようになるだろう。

 社会の大きな混乱を避けつつ、自動化による恩恵を受けるには、利益を共有するための政策を生み出すことが一つのカギになる。つまり、週末の休みを増やして労働時間を削減するなら、同時にユニバーサル・ベーシックインカム制度を導入する、というようなことだ。

 これらはすべて、一朝一夕で実現することではない。しかし、もしあなたがイギリス在住で、幸運にも月曜が休日なら*、どうか忘れないでほしい。自宅や公園で過ごす「週末の連休3日目」はただ楽しいだけのものではなく、気候変動との闘いに一役買うことになるのだ。
*編集部注:この記事が公開されたのは2016年8月26日(金)であり、イギリスの一部地域では27日(土)から29日(月)までが3連休であったことを前提にされた記述と思われる。

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.
Translated by isshi via Conyac
photo CC0 Public Domain
The Conversation

Text by THE CONVERSATION

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