◆体重の自己認識は、はたして重要か？
　これまでの研究文献を見る限り、ある人が労働市場で成功するかどうかは、部分的には、雇用主や顧客がその人の身体イメージをどう捉えるかに明らかに左右される。しかしその逆については、これまで誰も研究してこなかった。つまりそれは、「身体イメージに関する本人の自己認識が、職場における収入その他の成功指標と相関するのか？」という視点だ。

　もっとシンプルに言えば、もし仮に、実際には太っていない人が「自分は太っている」と思いこんだ場合、それによって給料は変わるのだろうか？逆に、実際には太っている人が、「自分は痩せている」と思いこんだ場合、この勘違いは、新たに仕事を獲得してそれを継続していく上で、何らかの影響を及ぼすのだろうか？

　往々にして、外側の世界を大きく修正するよりも、自分自身の考え方を修正する方がはるかに容易なことが多い。したがって私たちは、上記の疑問に対する答えがどのように示されるのか、非常に興味を持っていた。

　私たちが発表した最新の研究では、1980年代初頭生まれの、いわゆる「ミレニアル世代」の第一波を対象とした膨大なランダムサンプルの追跡調査を行い、この問題にアプローチした。約9,000人のサンプル回答者を対象に、彼らがティーンエイジャーだった1997年時点からスタートし、そこから15年間、その中の年長者が31歳になる時点までを追跡した。私たちがフォーカスしたこの期間は、回答者たちの身体がティーンエイジャー体型から大人の体型へと変化し、同時に彼らの人生の道筋も定まっていくという、きわめて重要な時期にあたる。

　調査ではまず、毎年、自分自身の実際の体重と身長を報告するよう回答者に求めた。その上で、「非常に体重過多」「やや体重過多」「ほぼ適正体重」「やや低体重」「非常に低体重」のいずれかに、毎年、自分自身を分類してもらった。そしてその後、その一人一人について、回答者本人の自己認識と臨床的に定義された実際のBMI分類とを比較した。

　従来研究でもすでに指摘されてきたように、今回の研究結果でも、やはり女性の回答者たちは自分の体重を過大に認識する、つまり実際以上に自分が太っていると考える傾向にあった。逆に男性は、自分の体重を過小に認識する傾向にあった。

◆「他人がどう見るのか」の方が重要
　体重に関する自己認識は、とりわけそれが正しくない場合には、その人の自信やメンタルヘルス、健康行動に対して悪影響を及ぼす可能性がある。しかしそれはひとまず脇に置き、今回の調査の平均的回答者について言うならば、体重に関する自己認識と、労働賃金・雇用期間・仕事の数などの労働市場における現実の成果との間には、特にこれという相関は見出せなかった。

　この結果を言い換えると、つまり、あなた自身の外観をあなた自身がどう考えるのかは、職場においては、さほど重要ではないわけだ。むしろそれよりも、「他人があなたをどう見るのか」の方が、はるかに影響が大きい。たとえば、「クッキーを余分に食べると太って見られてしまう」とあなたが心配する場合、そのことでまず、自尊心が損なわれる可能性はある。けれどもその、あなた自身が「自分は過体重だ」と考える行為そのものは、結果的に、あなたの収入額には何の影響も及ぼさない。

　また、体重に関する自己認識の差異に関わりなく、全体として女性の方が男性よりも賃金が低い傾向が見られた。このことから、いわゆる「賃金のジェンダーギャップ」は、特に体重に関する自己認識に左右されるものではない、ということは言えそうだ。

　もちろん、労働市場においてジェンダー差別が今でも続いている事実そのものは、大変嘆かわしい。しかしそれでも、自己の体重認識を誤ることが、とくに労働者本人を傷つけてはいないという今回の発見は、それなりに勇気づけられる内容ではなかろうか。実際多くの人が、自分の体重についての誤った認識を持っている。だが、その人が実際よりも太っていると思おうが痩せていると思おうが、そのこと自体でとくに収入が減ることはないのである。

　このように、体重に関する自己認識それ自体は、賃金に直接的な影響を与えるものではない。しかしその一方、そのことが精神および肉体の健康に与える悪影響については、やはり見過ごすべきではないだろう。

　太っていることを理由に労働者の採用を見送る。実際の仕事能力が低いのに、単に痩せているというだけの理由で労働者を採用したり昇進させたりする―　このようなことは、まことに不公平であり、かつ、非効率的でもある。私たちの研究結果は、職場における体重差別を減らす努力の重要性を表している。

　ここまで見てきたように、雇用者側の体重認識こそが、労働市場においては重要である。したがって、ボディシェイミング（体形に対するハラスメント）の規制など、体重に関する社会的偏見を無くすことを目的とした政策には、やはり意味がある。人々の身体的特徴をカテゴリー別に分類することも差別の一部だと定めるよう、現行の法律を変えていくことも必要かもしれない。現状では、アメリカ国内において体重と身長に基づく差別を明確に禁止しているのは、唯一、ミシガン州だけだ。

　労働者に対するこのような保護措置を拡大することにより、労働市場は今よりさらに効率的、かつ、より公正なものとなっていくに違いない。

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.
Translated by Conyac