昨今のメディアをめぐる状況について、インターネットの普及によるテレビの視聴率の低迷や、新聞の購読率、若者の読書率の低下などがよく取り上げられる。しかしもうひとつ、忘れてはならないメディアがラジオだ。2011年の東日本大震災のとき、緊急のメディアとして大いに活躍したのはSNSだったが、じつはラジオもそうだった。

　ラジオというと世代により慣れ親しみ方が異なる。あこがれと懐かしさを覚える中高年、馴染みの薄い青少年という構図が思い浮かぶ。若い人の日常生活に音楽はつきもの。その昔、音楽提供の担い手はラジオだった。

　プロモーションビデオ付きで音楽が楽しめる動画サイトや、有料・無料で24時間音楽を配信するサービスなどが登場し、ここでもインターネットが従来のメディアを凌駕しているかに見える。しかし一方で、インターネットを介してラジオも聞けるようになってきている。ラジオ聴取者とそのビジネスの現状を日本と米国で比較した。

◆放送ラジオの聴取率は下降
　NHKが全国の7歳以上の男女を対象に、無作為に訪問調査した結果によると、ラジオの週間接触率（1週間に5分以上聴取した人の率）は、民放とNHKを合わせたラジオ全局で、2006年が44.0％、その10年後の2016年が34.4％と10ポイント近く下降した。年代別にこの推移を比較すると、7～12歳の小学生から60代にかけてまで、おおむね減少傾向となっている。テレビの視聴すら減るなかで、ラジオはさらに厳しい様子がうかがえる。

「Radiko」をはじめ、全国のコミュニティFMのサイマルラジオ、NHKの「らじる らじる」などインターネット環境でラジオが聴取できる局が増えてきた。専用アプリを使えばスマートフォンでも聞けるので小型ラジオを持ち歩いているのと同じだ。これらを含めた聴取率が気になるが、無料・有料の音楽配信サービスやネット上の音楽BGMサイトなど競合は少なくない。音楽を聴くだけなら、好きなアーティストやジャンルで絞れる音楽配信やBGMサービスのほうが好まれるかもしれない。

◆アメリカではラジオが公共のメディアでは圧倒的な強さを誇る
　アメリカというとハイウェイを走る車にラジオが欠かせないとうイメージがある。音楽のジャンル別やニュース専門の局などがインターネットの登場以前から各地に相当数あり、アメリカ人にとってはひとつの文化でもある。そして今でもラジオはアメリカ人に愛されている。

　調査会社のニールセンによると、NHKと同じ「1週間に5分以上視聴した人の率」（2015年第4四半期結果）は、18歳以上の成人でラジオが93％で最大、以下、テレビ（85％）、スマートフォン（74％）、パソコン（50％）の順となる。これにはデジタル配信されるラジオ局の聴取も含まれている。もともと多数あったラジオ局がインターネットでいつでもどこでも聞けるようになり、さらにリスナーの居住地、属性や好みなどに合わせた音声広告を打てる技術が確立されたことが、視聴者とビジネス拡大の基盤となったようだ。