外国人従業員がいる職場 8割の社員が「今後も一緒に働きたい」
画像はイメージ（Flicker/ Achim Hepp ）
今日、ワーキングホリデーや二拠点生活等、ワールドワイドな生き方が世界規模で定着しつつあります。
皆さんの職場でも、外国人の同僚が徐々に増えているのではないでしょうか。
異なる文化や習慣を持つ人と働くことは困難だと思われがちですが、その実態に関する調査が先日行われました。
職場にいる外国人従業員に関する調査結果
株式会社スタッフサービス・ホールディングスは、20歳～69歳までの外国人と一緒に働いている（働いたことのある）ビジネスパーソン1,467人に対して「職場における外国人活用とコミュニケーション関する実態調査」を実施。
これによると、外国人を積極的に採用する一番の理由として「人材不足」を上げた人は全体の39.6%にのぼっていました。
特に、飲食業界や医療・福祉業界でこの傾向が顕著に見られています。
また、外国人に求める理想的な日本語レベルに関しては「読み書き」と「会話」共に日本人と同じレベルを求めるといった回答が1位となりました。
しかし、「職場の外国人が日本語を学べる制度・機会はありましたか？」という質問に対しては、「いいえ」が過半数の53.4%。
外国人に求める日本語レベルは高いものの、習得させる機会が乏しい現状が明らかとなりました。
実際、「外国人と働いていた時にコミュニケーションで困ったことがある｣と答えた人は45.8%にもなります。
ただ、難しいと思った項目では「言葉の問題」が6割で1位となったものの、「ビジネスマナー・習慣の知識不足」との回答も30.4%になりました。
言語や文化の壁により意思疎通に困難が生じるといった回答が目立つ一方で、外国人雇用に関してポジティブな意見も多く寄せられています。
「外国人を雇用して良かったこと」の項目では1位の「人手不足の解決」に続いて「多様性を促進できた」が26.7%で2位となりました。
更に今後の展望に関しても、「今後も外国人を活用したい」という管理職クラスの人が8割以上（83.3%）、「今後も外国人と一緒に働きたい」と答えた一般社員クラスの人も8割弱（76.7%）という結果となりました。
このように、外国人雇用は異文化や言語による課題を抱えながらも、職場の多様性促進や人手不足解消といった前向きな影響を与えていることが分かりました。
日本で働く外国人が日本語や日本文化を学べる制度が充実することを期待するばかりです。
