「Black Lives Matter（黒人の命は大切だ）」抗議運動への連帯を示すため、高級ファッションブランドによるメッセージが投稿されると、ソーシャルメディア上は批判的なコメントであふれた。

　トランスジェンダーのモデル、女優として活動するモンロー・バーグドルフ氏は、化粧品ブランド「ロレアル」が「#Blackout Tuesday（ブラックアウト・チューズデイ）」キャンペーンへ参加したことを、偽善的であると厳しく非難した。人種差別についての不満を強い口調で訴えたことで、3年前に同社から解雇されているのだ。アメリカ人俳優のトミー・ドーフマン氏は、先日サルヴァトーレ・フェラガモが同キャンペーンに参加したことに反応し、「フェラガモはホモフォビック（同性愛者に対する偏見があること）であり、労働環境は人種差別的である」と非難した。

　そして、インスタグラムの一般フォロワーも加勢した。インターネット上の四角いスペースを黒く塗りつぶして投稿するよりも、ファッションショーや雑誌の表紙、役員会での議論、独創的なスタジオが多様性の象徴となるような取り組みを行うよう、ファッション企業に対し異議を唱えた。

　これまで、世界的なファッションブランドは人種問題をめぐって反発を受けてきた。なかでも、ブラックフェイスを想起させるグッチのニットウェアや、「ちびくろサンボ」モチーフのプラダのキーチェーン、ドルチェ＆ガッバーナによるアジア人への差別発言は、とりわけ大きなスキャンダルとなった。

　アメリカに端を発する構造的な人種差別への抗議運動は世界中に広がりを見せ、同時に文化的な先導役であるファッション業界に関心が寄せられている。そして、自由裁量を前提とするような採算性の高い取引を行う人も含め、業界に従事する人々に声を上げる勇気を与えている。

「人々は追い詰められています。当事者たちの語りは力強く、その声にみんな耳を傾けます。ファッション業界が無視を決め込むのであれば、説明責任を追及することもできます。事実はみんなにシェアされ、実証されるのです」と、アメリカ人のタム・マクファーソン氏は話す。同氏はミラノに拠点を置き、コンテンツ・クリエーターとして一流の高級ブランドと提携している。

　マクファーソン氏は2013年より、ミラノ、パリ、ニューヨークの高級ブランドと協働し、デジタルキャンペーンを打ち出したり、プレゼンテーションのなかに物語を引用する「ストーリー・テリング」の手法を導入したり、また、多様性について企業内研修を行うなどの功績を残してきた。

　同氏は6月6日、自身のウェブサイト「All the Pretty Birds（すべてのかわいい女性たち）」に「この7年間、私はこのような立場に身を置くたった一人の黒人なのです。この状況はとても容認できません」とメッセージを掲載し、人種の多様性を受け入れることを強く訴えた。そしてそのなかで、ファッション業界について「人種差別主義や黒人差別、白人優遇の思想に染まっている」と指摘した。

「何年もの間、彼らは聞く耳を持つことを避けてきました。新型ウイルス流行と目を覆うような殺人事件により、いまようやく私たちの声を聞こうとしています。注意をそらせるものが何もないからです。いまがまさにそのときなのです」と、マクファーソン氏は話す。

　フェラガモは抗議運動に寄せて、「肌の色や生い立ち、宗教を理由に、生まれながらにして他人を憎む人はいない」と、メッセージを投稿し批判を浴びた。これに対しドーフマン氏は、「憎悪、トランスジェンダーや身体への偏見、人種差別に満ちた言葉を浴びせられてきました。私はそのたびに相手をとがめ、そして彼らは変わると約束しました」と、即座にコメントを返した。

　フェラガモをよく知る人物は、同ブランドは多様性に向けてしっかりと取り組んでいると話し、その特徴として、ファッションショーにはあらゆる肌の色をしたモデルが起用されていることに言及した。2020年秋冬コレクションでは、ランウェイを歩くモデルのおよそ半数が有色人種だった。

　ファッション業界に対する反発によって、早くもいくつかの成果が得られている。

　ロレアルUKのモデルとして最初にトランスジェンダーであることを公表したバーグドルフ氏は、「白人による人種差別的な暴力」を公然と非難したことで2017年に解雇されたが、現在は、「英国の多様性と受容性に関する諮問委員会」にコンサルタントとして参加している。そこでは、ロレアルUKに働きかけ、情報提供を行うための支援を行っている。

　6月1日、同社は「黒人コミュニティーと連帯して立ち上がり、いかなる不正にも立ち向かいます……声を上げることに意味があります」とのメッセージを投稿したが、その行為が偽善的であるとバーグドルフ氏から批判を受けた。その後、同社は諮問委員会への参加をバーグドルフ氏に依頼した。

　ファッションショーや雑誌の表紙における多様性について、2015年より調査を行っている「The Fashion Spot（ファッション・スポット）」はその経過を公表している。最も多くの多様性が取り入れられたファッションショーは、4大ファッション都市のパリ、ミラノ、ニューヨーク、ロンドンで行われた2020年春夏コレクションであり、全体の41.5%が多様な人種で占められていた。2020年秋冬コレクションでは40.6％へと減少してしまうが、同ウェブサイトが2015年春夏コレクションで行った初回調査時の割合は17％であり、依然として向上していることに違いはない。

　さらに、「ファッション・スポット」のデータによると、多様性をめぐる状況については、ニューヨークとロンドンが、遅々として進まないパリとミラノに対して一歩前を進んでいるという。

　マクファーソン氏がウェブサイト上で訴えたメッセージについて、ブランド数社から反響が寄せられ、社内でその内容を共有したとの連絡を受けたと、同氏は述べる。

「黒人や先住民、有色人種の人々が差別されることなく、組織内のあらゆる役職に雇用されること。とくに、政策決定を行う立場や、決定について提言し、指導し、また、情報提供を行うような上級職としての地位に就けるよう、実に力を注いでいます。いまがまさに立て直すための好機なのです」と、マクファーソン氏は話す。

　人種差別的であるとされたデザインが非難の的となったグッチとプラダの両社は2019年、いままでファッション業界が真摯に取り組んでこなかった多様な声を推進するため、奨学金プログラムの創設など、長期的な方策を公約に掲げた。

　今回のことは、ファッション界トップにも波及した。アナ・ウィンター氏は社内宛にメールを送り、32年に及ぶ「ヴォーグ」での在籍期間中に、黒人スタッフたちに十分な機会を与えられなかったこと、そして、人種的、文化的に「痛ましく不寛容な」イメージや記事を発信してきたことを謝罪した。アメリカ版「ハーパーズ・バザー」の153年にわたる歴史上初の黒人編集長に、サミラ・ナサール氏が任命されたことを受け、発信されたものだ。

　黒人女性として初めてフランス版「ヴォーグ」の表紙を飾った、スーパーモデルのナオミ・キャンベル氏は、有色人種のモデルに対して公平な賃金を支払うこと、起用する機会を全体として引き上げることを公然と訴えている。同時に、このような問題について、これまでは個人的に取り組むことにしていたと認めている。

「私は個人として、困難なことに挑戦したいと考えています。ですから、私が呼びかけるようなことはありません。しかし、私のキャリアのなかでは、ずいぶんと長い間続いていることです」と、キャンベル氏はCNNのインタビューに答えている。

By COLLEEN BARRY and THOMAS ADAMSON Associated Press
Translated by Mana Ishizuki