10代の若者はしばしば無謀な行動をとることがあり、親にとっては頭痛の種になることもある。しかし、最新の研究ではそうした無謀な行動の積極的な意義が注目されている。

◆純粋に世界を知りたいという欲求
　10代の若者の衝動的で、危険な行動については以前から説明されてきた。その中でも、神経科学者たちが前頭前皮質の未発達と脳の報酬領域との弱いつながりを原因とした説明が主流であった。脳の欠落が、危険な行動に繋がっていると捉えられていたのだ。

　しかし最新の研究はそれとは異なる新しい見解を打ち出している。それは、若者が衝動的に行動するのは、ただ自制心がないからなのではなく、世界について学びたいという欲求を持っているためだ、というものだ。

　その根拠として、論文の著者であるペンシルベニア大学のアネンバーグ公共政策センターで研究主任を務めるダニエル・ローマー博士は、若者のリスクをとる行動のなかで、今まで顧みられていなかったものを挙げている。それは刺激欲求といわれる、小説や刺激的な経験に大きな魅力を感じる、思春期によく見られる特徴である。

　この刺激欲求が悪い方に作用した結果、10代の若者はドラッグやギャンブルに走り、これが神経科学者などには過剰に問題視されてきた。しかし、ドラッグやギャンブル中毒も、若者の世界について知りたいという欲求のなかの、ほんの一部のものであると同氏は述べている。

︎次のページ　脳に欠落があるからという説明の限界

　ダイエットのため一念発起してジム通いを始めても、結局は三日坊主になってしまう人はよくいる。そのような人に追い打ちをかけるような研究結果がアメリカにて発表された。ギフト券などの報酬が約束されても、ジム通いの頻度に改善は見られなかったのだという。

◆報酬ありでもジム通いの頻度に変化なし
　実験が行われたアメリカでは国民の健康状態が問題化しており、アメリカ疾病予防管理センターによると、たった21%のアメリカ人しか推奨されている量の運動をしていないのだという。いったいどうすれば国民の健康状態を改善できるのか。

　アメリカのケース・ウェスタン・リザーブ大学の研究によると、ジムに入会したばかりで定期的に通うと期待されていた人は、たとえ報酬を与えられていたとしても、ジム通いへの熱心さに全く変化が見られないということが明らかになった。少なくとも経済的な動機づけは助けにならないということが研究により証明された。

　今回の研究論文の共同執筆者であるマリアナ・キャレラ氏は「彼らは定期的に運動したがっていますが、報酬が与えられたとしても、彼らの目的と行動は結びつかないのです」と述べている。

◆一定の頻度でジムに通ったものには報酬を提供
　実験では、条件達成時に報酬が与えられるグループと条件なしに報酬が与えられるコントロールグループに分けられた。前者は、6週間のうち合計9回ジムに通うことができた場合には、以下の3つの報酬のうち1つを与えられるよう約束された。それらは30ドルのアマゾンギフトカード、同等の価値があるミキサーなどの賞品、もしくは60ドルのアマゾンギフトカードであった。コントロールグループは、ジムに通った頻度に関係なく30ドルのアマゾンギフトカードを受け取った。

　実験の結果、ギフトカードや賞品が被験者のモチベーションを上げたという事実はほとんど観察されることはなかった。報酬を受け取るために十分な回数だけジムに通うことのできる最後のチャンスであった第六週目には、かすかに条件達成型報酬のある被験者のジムへと通う頻度は上がった。しかし総じて見れば、たとえ報酬によって動機づけられたとしてもジムへと通う頻度はたった週0.14回しか増えなかった、と研究は評価している。

◆ジム通いの決心は経済的な動機づけとは無関係
　マリアナ・キャレラ氏は、「人をジムへと通うことを決心させるときに内から涌き上がってくるようなモチベーションと、人を経済的な動機へと駆り立てるものは相容れないものです」と分析している。ジム通いを継続させるために、頼りになるのは己のみ、ということなのだろう。

　考えてみれば、もしジム通いが経済的な観点で動機付けられるのだとすれば、ジムに毎月の定額の利用料を払っているのにもかかわらず通わないという典型的な三日坊主パターンは発生しないはずだ。体を鍛えることは、自分自身に打ち勝つことが肝要ということだろう。

　人の運動能力の善し悪しを判断するとき、あなたならどこに着目するだろうか。筋肉の大きさ？　体格の良さ？　それとも足の速さ？　しかし実はこれら全てを見なくても、体のある一部分をみるだけで運動能力を簡単に判断できてしまうという。

◆人差し指と薬指の長さの比率で筋力がわかる
　運動能力は人差し指と薬指の長さを見比べるだけで分かる。この斬新なアイデアを見つけたのはノースダコタ大学で運動生理学と公共健康教育を教えるグラント・トムキンソン氏である。

　同氏は米誌「ジャーナル・オブ・アーリー・ヒューマン・ディベロップメント」で「青年男子の示指環指比と筋力」という論文を発表した。示指環指比とは人差し指と薬指の長さの比率のことをいう。

　この論文によると、示指環指比が小さいほど、つまり人差し指に比して薬指が長いほど筋力が強いことがわかったという。

◆胎児期に生産されるテストステロンと薬指の長さの関係
　トムキンソン氏によると、人差し指と薬指の長さの比率は、テストステロンによって促される胎児の初期発育の間に決定される。そして胎児がテストステロンを生産すればするほど、薬指も長くなり、示指環指比も小さくなる。つまり薬指が長いということは、テストステロン値が豊富であることを示すものだということだ。

︎次のページ　テストステロンとは何なのか？

　仕事場や学校で睡魔が襲ってきたり、集中力が欠けたりした時には、エナジードリンクが欠かせない人も多いだろう。しかし習慣的に摂取する人は用心したほうがよさそうだ。最新の研究でエナジードリンクとコカイン使用の関連性が明らかとなったのである。

◆エナジードリンクの消費量とコカイン使用の関係
　メリーランド大学カレッジパーク校のアメリア・アリア博士と「青少年の健康発達センター」（CYAHD）の研究者らが、21-25歳の若者を対象とした調査を実施した。調査に協力したのは同大学に入学した大学生で、参加者は健康状態やリスクの高い行動を追跡するために、一定の間を置いて調査された。

　参加者1,099人のうち、半数以上（51.4%）が長い期間に渡って高水準のエナジードリンクの消費を続けていた。そしてこのグループは25歳の時点で圧倒的にコカインを使用しやすく、処方された興奮剤の非医学的使用を犯しやすく、アルコール使用障害のリスクも高かったという。

　またエナジードリンクの消費量が普通であった者も、まったく飲まなかったものよりは、同様のリスクがより高かったという。

◆エナジードリンク自体がコカイン使用を誘発？
　以前のCYAHDによる研究により、エナジードリンクの消費とリスクの高いアルコール消費や薬物使用との関連性は指摘されていた。しかし今回の研究では、エナジードリンクを定期的、継続的に消費した者は、次に薬物やアルコールに走るということが明らかにされた。エナジードリンク自体に薬物やアルコールを誘発する何かが要因があるのではないか、と考えられている。

　エナジードリンクを持続的に消費する者が、次に他のドラッグなどに移行する生物学的なメカニズムはいまだに解明されていない。しかしエナジードリンクの思わぬ危険性に危機感を強めた研究者は、様々な動きを見せている。

　アリア博士の研究チームは多分にカフェインを含んだエナジードリンクを消費することによってどのような健康リスクがあるのか調査している。またアリア博士は自身がリーダーとなり、心臓血管機能への悪影響などエナジードリンクがもたらすかもしれないリスクから青少年や子供を守る取り組みも行なっているという。

◆日本では？
　本調査はアメリカの若年層を対象に行なっており、日本と比べるとアメリカはコカインの入手が容易である点は留意が必要だろう。日本においてもアメリカ同様にエナジードリンクとコカイン使用に関連があるかは分からないが、エナジードリンクの過剰摂取による、アルコール使用障害の誘発といった健康上のリスクは共通するだろう。

　エナジードリンクは、たとえ眠くなったり、集中が途切れたときの心強い味方ではあるが、それを習慣にしたり過剰に摂取するようなことは避けたほうがよいのかもしれない。

　仕事でなにもアイデアが浮かばないとき、少々のアルコールがあなたのクリエイティビティを活性化させてくれるかもしれない。最新の研究でアルコールにより人間の創造的認知に好影響をもたらすことが発表されたのだ。

◆三つのテスト
　オーストリアのグラーツ大学の研究チームは、アルコールが創造的認知にどういった影響を与えるのかを調査した。研究チームが実施した実験では、19-32歳からなる70人を対象に、ビールでアルコールをほどほどに摂取するグループと、ノンアルコールビールを摂取するグループに分けられた。アルコールを摂取するグループのビールの量は、血中アルコール濃度がUS BACで0.03%になるように、対象者の性別や体重、年齢を考慮して調整された。

　そして参加者は実務能力、創造的な問題解決能力、様々な観点を関連づける能力である発散的思考力の三つの能力が測られた。

　1つ目の実務能力を計測するテストでは、アルファベットを一文字ずつランダムに画面に写し、画面に表示された文字が2つ前に表示された文字と一緒のときを判断させた。2つ目の創造的な問題解決能力を測るテストでは、関連性のない三つの単語を見て一つの言葉を連想させた。そして発散的思考力を測るテストでは、傘や靴などのある物に対して、どのような使い道があるか独創的な答えを求めさせた。

　結果は、アルコールを飲んだ者には実務能力が低下する一方で、創造的な問題解決能力には向上が確認された。一方で発散的思考力についてはアルコールの影響は観測されなかったという。

◆独特である創造的な問題解決能力
　アルコールを飲んだらなぜ創造的な問題解決能力が向上するのか。その鍵は創造的認識力がその他の認識活動とは一線を画するものであることが関係しているようだ。創造的認識力とは、一般的に自分の意識下で行なうものと、自分のうちから思わず出てくる自発的なものの相互作用から成り立つものである。

　他の思考においては有効な認知的制御だが、無意識にとってあだとなってしまうことがある。アルコールを飲むと、一点に集中してしまいがちな人間の視野を広げ、前述の相互作用を促すことでより創造的な思考プロセスを行いやすくなるとのことだ。

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　人は見た目では判断できない、とは古くから言われているが、貧富に関しては必ずしも当てはまらない言葉なのかもしれない。人は富裕な人間か、貧しい人間かを写真を見ただけで判断できるということが研究で明らかになっているという。

◆顔写真を見ただけで高所得者を指摘
　カナダのトロント大学の研究によると、ただ顔を見るだけである人物が富裕であるか貧しいかが分かってしまうということが判明した。同大学は家族の総収入が6万ドル以下であるか10万ドル以上である生徒をボランティアとして募り2つのグループに分け、無表情の写真を撮らせた。これは平均的家族の年間総収入が7.5万ドルであることを参考にしたものである。

　そして次に別の被験者に生徒達の写真を見せて、彼らが富裕であるか貧乏であるかを直感だけを頼りに判断させた。研究者によると被験者はどの生徒が富裕で、どの生徒が貧しいかを偶然を上回る確立で的中させることができたのだという。

　この研究で注目するべきことは、写真に映っていたのはまだ成功者にもなっていなければ、手痛い失敗もしていない、人生の船出へと立ったばかりの大学生であるということである。同大学の准教授ニコラス・ルール氏は「我々が目の当たりにしたのはたった18-22歳の生徒が、彼らの社会経済的な状況や社会階級が人々により顔を見ただけで指摘されるほど、十分な人生経験を積んでいるということです」と語っている。

︎次のページ　無表情でないと分からない？

　企業の成長戦略としてダイバーシティとインクルージョンが注目されている。企業は社員の多様性を認めるだけでは十分ではない。社員が帰属意識を持てなければチームは機能しないからだ。そこで企業は社員をプロジェクトに巻き込むこと、つまりインクルージョンも同時に求められている。

　しかし調査によるとダイバーシティとインクルージョンを完璧に実施している企業は世界を見ても非常に少ないことが判明した。この実現に向けて企業にはどのような解決策があるのだろうか。

◆D&Iを実現している企業は稀
　アメリカの会計事務所デロイトが245のグローバル企業の調査と70以上のクライアントのインタビューを実施した。調査にてダイバーシティとインクルージョンの進度を測定し、多様な価値観に寛容な企業文化を作るために企業はなにをするべきかが検証された。

　調査で明らかとなったのは、多様な人材を巻き込む企業は6倍もよりイノベーションを起こしやすく、6倍もより変化を予想して効果的に対応しやすく、2倍もより財務目標を達成、超過しやすいということだ。

　しかしこれら明らかとなった利点にも関わらず、世界のたった12%の企業だけがダイバーシティとインクルージョンにおいて完全に成熟しているのだという。調査でさらに明らかとなったのは、多様な人材を巻き込む企業文化においては、従業員は自分自身になれるよう感じ、問題も社内で共有しやすいという。

◆なぜD&Iを実施する企業は少ないのか
　アメリカの経済誌「フォーブス」の取材に応えたBersin by Deloitteのシャーマン・ガー氏によると、多様な人材を巻き込む文化を持つ企業が少ないのは、D&Iは歴史的にコンプライアンスや法的機能により制約されてきたからだと指摘している。彼女は多様な人材を巻き込むために企業は、人々がD&Iについて考えていることを根本的に変えなければならないと述べている。

◆どのような方法があるのか
　デロイトは多様な価値観に寛容な企業になるための六つの原則を挙げている。以下にて、その概要を紹介する。

1, ダイバーシティとインクルージョンの進度をビジネス上重大なことだと捉えること。

2, ダイバーシティの重視から、ダイバーシティとインクルージョンの重視に移行すること。

3, インクルージョンの推進をリーターシップの優先事項とすること。

4, 階層的な多様性と思想的な多様性の両方を統合させた人材経営を行なうことにより、多様な人材を巻き込む企業文化を強化させること。

5, 個人を行動に移らせるようなダイバーシティとインクルージョンの資源を与えること。

6, 説明責任を向上させること。

　ダイバーシティとインクルージョンによってもたらされる利益は企業にとっても見過ごせないものだ。上に挙げられたような取り組みを通じて多様な人材を巻き込む企業文化が広がることが望まれているだろう。

　肥満になるのは何も食べる量が多いということだけが原因ではない。最新の研究によると料理の匂いを嗅ぐという行為も実は肥満と関係しているのだという。嗅覚を失わせることにより、同じ量を食べたとしても体重に大きな差が出るようだ。

◆嗅覚を失ったネズミは痩せる
　嗅覚を失った肥満気味のネズミは痩せていくという奇妙な現象がアメリカのカリフォルニア大学バークレー校の研究で観察された。驚くべきことに、同大学の研究でこのようなスリムとなった嗅覚のないネズミが食べた量は、嗅覚のあるネズミが通常時の2倍も太ってしまう量と同じなのだという。さらに嗅覚を非常に鋭くしたネズミは高カロリーの食事をとると、普通のネズミより太りやすいということも発見された。

◆嗅覚を失ったネズミの体の中で何が起こっているのか
　どうやら嗅覚を失ったネズミは、その脂肪細胞に劇的な変化が見られるようだ。研究チームは遺伝子療法により、ネズミの鼻にある嗅覚ニューロンを破壊する一方で、幹細胞は保存した。これによりネズミは嗅覚を一時的に3週間程失うが、後に嗅覚ニューロンが再生するようになる。

　注目するべきことに、実験で一時的に嗅覚を失ったネズミの脂肪細胞の色や形が変化したのである。まずネズミのベージュ色の脂肪細胞が茶色の脂肪細胞へと変化した。このベージュ色の脂肪細胞は、我々の太ももや胴体に集まる皮下脂肪貯蔵細胞で肥満の原因となるものだが、対照的に茶色の脂肪細胞は熱を生むために脂肪酸を燃焼させるものである。

　またネズミの白色の脂肪細胞（これは我々の内蔵に集まる不健康の要因となる貯蔵細胞である）は、一時的に嗅覚を失うことでサイズを大きく縮めたのである。

　しかしこの方法には問題点もある。嗅覚を失わせると、同時に交感神経からのストレス反応によりノルアドレナリンの水準が大幅に上昇してしまい、心臓発作を起こしてしまう可能性があるのだ。

◆人間にも適用できるのか？
　人間にネズミに適用したような治療法を用いていいかには疑問がつきまとうだろう。しかし、研究チームは、胃の縫い閉めや肥満手術を検討するほどの病的な肥満に苦しむものにとっては、有力な選択肢になると述べている。

　また研究チームは、「嗅覚ニューロンは食の楽しみのために非常に重要なものであり、もし我々がこれを調節する方法を見つけたら、人々の食への渇望を阻止することもでき、彼らの食習慣も管理できるであろう」とも言及している。

　我々は匂いで食事を楽しむことも多い。そのため嗅覚を司る神経を破壊してまで、無臭の食事を健康と引き換えにすることに抵抗感を示す人は多いだろう。しかし世の中には切実に痩せたいと思っている人も多く、食の楽しみと引き換えにこの方法を希望する人がいても不思議ではない。嗅覚制限が肥満解消や食習慣管理の方法として利用される日は、そう遠くないのかもしれない。

　テニスの試合を見るときに観客はどこに注目するだろうか。高速なサーブ、鮮やかなリターンエース、強烈なフォアハンドなどは確かに試合の行く末を暗示させてくれるかもしれない。しかし最新の研究によると、ただ唸り声を聞くだけで試合の結果は分かってしまうのだという。

◆唸り声の音程が勝敗を分ける
　イギリスのサセックス大学の研究によれば、テニスの試合中に発された選手の唸り声は、試合に負けたときの方が勝ったときよりも高い声であるという。

　研究は同大学の心理学者ジョーダン・レイン氏、哺乳類コミュニケーションの専門家デイビッド・レビィ氏とケシア・ピアンスキ氏らによって行なわれ、世界のトップ30に名を列ねる一流選手を含む50試合がテレビの映像を通して検証された。研究では選手がサーブ、バックハンド、フォアハンドを打つ際の唸り声が計られ、試合の勝敗とともに、どの段階で唸り声が発せられるのかが記録された。

◆試合の序盤から
　調査でさらに明らかとなったのは、選手間の唸り声の高低の相違は、試合の序盤から観測できるのだという。つまり唸り声の高低は試合の勝敗が決まるはるか前から表れるということである。

　ジョーダン・レイン氏は、唸り声の高さの変化はスコアボードの点差のような短期的な変化ではなく、より長期的な生理的及び心理的な要素に影響されると推測している。それらの要素とは以前の対戦成績、フォーム、世界ランキング、疲労、怪我などだと予想されている。これらの要素が無意識に選手の唸り声の高低につながっており、それにより勝敗も予測できるのだ。

◆テニス選手は皆気づいている？
　驚くべきことに、唸り声の高低は科学的分析なしでも判断可能であることが明らかとなっている。テニス選手に他の選手の唸り声を短い映像で見せたところ、他の情報は一切与えられずとも、同じ選手から発せられた２つの唸り声のうちのどちらがその選手が負けたときのものであるかが判断できたのだ。

　このことは、テニス選手の唸り声は対戦相手にとっては、その選手の状態を教えてくれる有益な情報源となることを示唆している。哺乳類に関する「声の高さと性的魅力」の関係性についての論文を執筆した経験もあるレビィ氏は「他の哺乳類と同じように、人の唸り声の音響構造も競争の結果について推測するための情報を含んでいる」と述べている。

　また「いかにまたなぜ人間は声の高低を使い分けるのか」について研究経験のあるピアンスキ氏は「これからの研究では、攻撃的な吠え声や恐怖の叫び声といった人間の発声が、人間の発声行動の進化に関する更なる手がかりを持っているか明らかにすることが期待される」と述べている。

　もし本当に唸り声で勝敗が分かってしまうのならば、これから観客は選手のプレーではなくまず声に注目してみるのがいいだろう。それで試合が始まってすぐに勝敗が分かってしまうのならば、選手にとってはたまったものじゃない。これから唸り声を出すのに慎重になる選手も出てくるのかもしれない。

　ペットは飼い主にとって癒しとなる存在だが、職場においては従業員のストレス軽減や協調性を促進させてくれるという。ペットフレンドリーな職場はアメリカの大企業にも注目される一方、日本にも「ペット同伴制度」があるという。

◆犬のいる職場は低ストレス
　国際ジャーナル「ワークプレイス・ヘルス・マネージメント」にて、職場における社員の犬の存在が、社員のストレスや組織の印象にどのような影響をもたらすか調査された。調査で観測されたのは、職場に犬を連れてくる社員、犬を飼ってはいるが職場には連れていかない社員、犬を飼ってもいない社員の3つのグループで、グループ間で知覚されたストレスなどが検証された。

　調査で明らかとなったのは、どのグループも一日の始まりには同レベルのストレスが観測されたにも関わらず、日が進むにつれて犬を職場に連れてくるグループにいた社員のストレスだけが軽減したのである。一方で残りの２つの社員のグループは一日の終わりには、犬を連れてきた社員をはるかに上回るストレスが観測されたという。

◆社員の協調性アップにもつながる
　ミシガン大学の心理学者達は、職場にいる犬の存在が社員のチームワークにいかなる影響を及ぼすかについての研究結果を公表した。

　研究では4人組のグループ二組に様々なタスクを依頼し、片方のグループにだけ人懐こい三匹の犬が与えられた。そうして明らかとなったのは、犬のいるグループの方が言語によるコミュニケーション、スキンシップ、協調性がより高い水準で実行されたということである。

　確かに犬は人間を大いに癒してくれる存在である。職場のギスギスとした人間関係もペットを前にしたら、解消してしまうのかもしれない。

◆名だたる大企業や日本でもドッグフレンドリーな職場に脚光
　ドッグフレンドリーな職場は小規模な会社だけに限られたものではない。CNNによると、アマゾン社やグーグル社などの大企業も職場に犬を連れてくることを歓迎しているのだという。

　またペットを職場に持っていくのはアメリカだけに限らない。ニュースサイト日刊キャリアトレックは日本に存在する「ペット同伴制度」について伝えている。同サイトにて紹介される日本企業はいずれもペットへ高待遇だ。

　ペットフードなどを扱うマースジャパンリミテッド社は「ペット同伴制度」を実施しており、同社の会議室にはキャットウォークが設置され、獣医師まで在籍しているという。またUGペット社には託児所ならぬ託犬スペースがあるという。ただこうした制度に率先的なのはいずれもペットに関連した企業が多いが、日本でもペットと関係のない企業が同様の制度を採用する日もそう遠くないかもしれない。

　研究結果のように、ペット同伴には職場をストレスから解放する効果が期待され、今後はペットを職場に連れて行くことに寛容な企業が増えていくのかもしれない。また現代社会においてはペットを家族同然として扱う人も多い。こうした人にとっては朗報だといえるだろう。

　ヨガや瞑想といった精神的な世界観を有する運動はただ人をリラックスさせるだけのものではないようだ。最新の研究によるとこれらの運動をすることによって、ストレスと関係のある細胞の働きが抑制されるのだという。

◆ヨガや瞑想の細胞レベルの効能
　科学誌「Frontiers in Immunology」に掲載された論文で、ヨガや瞑想といった行為が細胞にどのような変化をもたらすかが検証された。研究者は846人のデータを含む瞑想、ヨガ、気功、太極拳などの運動による生物学的影響を調査した18個の既出論文を分析した。そこで明らかとなったのは、こうした運動は慢性的ストレスの要因となる炎症反応を促進するような遺伝子や遺伝的経路を抑制するということだ。ヨガや瞑想などといった運動を定期的に行なう者には、こうした炎症反応が低下し、関連する病気のリスクが低くなるということが発見されたのである。

◆異なるタイプの運動でも、同様の効果
　論文で検証されたヨガや瞑想といった精神的な世界観を有する運動はそれぞれ独特なものだ。実際に座って行なう瞑想と、太極拳は全く異なる運動だといえる。しかし論文では、検証された運動すべてが細胞に同様な影響を与えたという。

　米ニュース雑誌TIMEのインタビューに答えた論文の主執筆者のイバンナ・ビリク氏は、ヨガや瞑想、気功、太極拳といった異なるタイプの運動が遺伝子レベルでは全て類似した効果を持っていることに驚きを示している。またビリク氏は似たような効果は健康的な食事の摂取など他のライフスタイルを変えることによっても得られるという。ただヨガや瞑想におけるように細胞への影響までは調べられておらず、さらに広い分野での調査が求められている。

◆より良い人生へ
　論文が我々に教えてくれるのは、ヨガや瞑想は単なる一時的なリラックス効果以上のものがあるということだ。ビリク氏はこうした運動は「私たちのDNAを私たちが幸福で健康な道に進むように脳へと働きかけてくれるものだ」と述べている。また彼女は、遺伝した細胞は変化しないものではなく、DNAの働きは人々がコントロールできるものだとも強調している。ヨガや瞑想はリラックス効果だけでなく、人間の潜在力を開花させるものとも捉えているようだ。

　彼女はこうも言っている。「毎日健康的な習慣を選ぶことによって、我々は健康にとって有益な遺伝子活動パターンを創りあげることができる」

　ヨガや瞑想といった精神的世界観をもった運動には、人が思っている以上の効果があるようだ。こうした運動を生活に取り入れることは、現代人は細胞レベルでより良い人生を送ることに繋がるのかもしれない。

　ほどほどにお酒を飲むだけでも、脳の一部が縮小してしまうなど悪影響が見られることがイギリスの研究により明らかとなっている。大量の飲酒は健康に害があるのが周知の事実であった一方で、ほどほどであればアルコールの摂取は健康にむしろいいものとも思われてきた。同研究はそうした見方を覆すものとなっており、飲酒による脳への悪影響についてこれまで以上に注意喚起している。

◆多量の飲酒は脳の萎縮を招く
　英医師会誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）」の発表された論文において、アルコールの消費が脳の構造と機能に関してどのような影響をもつかが調査されている。調査では、550人の男女が対象となり、一週間のアルコールの摂取量が計られ、30年間（1985年〜2015年）に渡る脳の認識機能が継続的に計測された。

　お酒を多量に飲む人については予想通りの結果が観測された。計測された30年間に渡りアルコールの消費量が高かった者（一週間に30ユニット以上の飲酒量）には、海馬の萎縮が高い確率で起こったのである。なお、お酒の1ユニットは、純アルコールの10ミリリットルもしくは8グラムを意味するといい、標準的なアルコール度数5%のビールであれば、200ミリリットルに当たる。海馬とは脳の記憶や空間学習能力に関わる部位である。また、海馬の萎縮に加え、言葉の流暢さにも衰えが早く観測されたという。

◆ほどほどでも脳に悪影響をもたらす？
　ただ海馬の萎縮は驚くべきことに適量を守って飲酒する人の場合でも同様に観測されたのである。この研究では適量を守って飲んだ人は一週間に14〜21ユニットの飲酒量とされているが、全く飲まない人と比較すると3倍もの確率で海馬の萎縮が起こったのだという。

　こうした研究結果によると、どうやらこれまで適量と思われていた量を飲んでいても、アルコールの脳への悪影響は避けられないようだ。一方で、イギリス紙のガーディアンの取材に答えた英のブリストル大学で認知症の神経学を教えるエリザベス・クルサード氏は、この研究はアルコールが脳に損害を与えるということを証明するものではないと警告している。

◆アルコールとのつき合い方
　アルコールの脳への悪影響が事実であるならば、我々のライフスタイルも再考を迫られるだろう。イギリスの保健医療省が発表した「新アルコールガイドライン」は男女両方に対して、毎週最高でも14ユニット以下の飲酒を提言している。この量は350ミリリットルのビール8缶に相当する。パブ文化が盛んなイギリスにおいてこの量は非現実的とも見えるかもしれないが、BMJの発表した論文はこのガイドラインの妥当性を裏付けているだろう。

　こうした研究結果は、毎日お酒を飲む習慣がある人にはショックな結果だろう。これからは大酒飲みだけでなく、習慣的に飲酒をする者も自身の脳の健康に気をつけて飲酒量に注意したいものだ。

　科学が個人の行動や政府の公共政策に大きな影響力を及ぼす現代において科学者の仕事はただ研究室に籠るだけではない。科学者自身が研究成果を新聞やテレビ、ウェブサイトやオンラインビデオで発表することも求められている。だが表舞台に現れる科学者は、一般の人々のようには評価されないようだ。調査によると容姿の優れた科学者は実力不足だと判定されてしまう傾向があるという。

◆容姿の良さは逆効果？
　イギリスのエセックス大学とケンブリッジ大学が、科学者の見た目の印象は研究結果が社会に伝達される過程でどのような影響をもつのか調査を実施した。

　調査対象者は3つのグループに分かれ、そのうち一つのグループは科学者の顔写真を見せられ、魅力度や見た目年齢などの評価を行なった。顔写真は全米200校の大学で物理学、遺伝学、生物学を専攻する科学者のものが使用された。他の2つのグループには、各科学者の研究をさらに詳しく知りたいと思ったか、またその人がどれほど正確で重要な研究を行なっているように見えるか質問した。

　研究チームが分析した結果、人は魅力的と感じた科学者の研究についてより詳しく知りたいと感じることが明らかとなった。だがその一方で、正確で重要な研究を行なっている科学者には魅力度で劣る科学者が選ばれる傾向にあったのである。

◆科学者のステレオタイプ
　研究結果が明らかにするのは科学者の研究が脚光を浴びる要素となる容姿の良さといった要素は、研究成果の信頼性を高めるどころか、その価値を貶めてしまう可能性もあるということだ。なぜこのような結果が起こってしまうのか。考えられる要因としては、人々にとって科学者はいまだに人間的な魅力が欠如した、どこか浮き世離れした真理の探求者というようなイメージがあるということが考えられる。ゆえにいくら有能でも、容姿の良さといった魅力のある科学者に対しては猜疑心を持ってしまうのだろう。

◆研究チームの懸念
　最後に研究チームは、一般社会において容姿が判断材料となるのと同様に、科学においても気候変動やバイオテクノロジーといった重要な科学的問題に対する人々の考え方や政府の対応に、科学者の容姿が影響を与える可能性があると結んでいる。こうした懸念が現実にならないためにも我々自身が科学者に対して、固定したステレオタイプを押し付けないことも重要であろう。

　SNSや動画サイトなどの視覚メディアの発達により、これからの科学者には研究成果だけでなく、プレゼンテーションといったコミュニケーションの能力も要請されるであろう。現にTEDなどのメディアでは学問の第一人者が魅力的なプレゼンテーションを披露している。そのような時代に、ただ魅力的すぎるからといって科学者の研究成果まで評価を下げてしまうのはもったいない。現代人は魅力的な科学者もまた存在するということを認めて、無意識のバイアスにかからないよう注意することが望まれるだろう。

　子供を持つ日本人の親の多くは赤ちゃんと一緒の部屋で眠りについているだろうが、アメリカでは既に一才未満の段階で赤ちゃんに個室を与えるべきか否かが論争となっている。親と離れて寝る赤ちゃんの方が長く睡眠時間をとることができることが研究により明らかとなっており、なんと生後9ヶ月の時点から親子別々の部屋に寝ることが推奨されているという。

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◆たった一年間のベッドルームのシェアでも長過ぎる？
　個人の自立を重んじるアメリカでは赤ちゃんにも個室が与えられる。これまで米国小児科学会(APP)の見解では、生後一年までは赤ちゃんとルームシェアすることが理想的だそうだ。というのも赤ちゃんを両親と同じ部屋のベビーベッドや揺りかごに寝かせた場合、SIDS（乳幼児突然死症候群)のリスクが50%も低下するというのだ。

　しかし、今年6月に米国小児科学会のジャーナル「Gateway」に掲載されたペンシルペニア州立大学の研究によると、一年間も赤ちゃんと両親がルームシェアをするということは、赤ちゃんの健康にとって致命傷ともなりえるという。研究では最長でも9ヶ月以内には赤ちゃんを別の部屋に寝かすことがいいのだという。

◆睡眠時間に大きな隔たり
　同大学は279組の親と赤ちゃんを対象に、30ヶ月に渡って赤ちゃんの睡眠時間に関しての調査を実施した。調査に参加した親子には、早く生後4ヶ月以内に別々の部屋に寝ていた親子、生後4-9ヶ月の間に別々の部屋に寝ていた親子、生後9ヶ月を過ぎた段階でもルームシェアをしていた親子という主に3つのタイプがいた。

　3つのタイプ間での赤ちゃんを観測したところ、生後4ヶ月の時点で合計の睡眠時間に3つのタイプ間で変化が見られなかった。しかし9ヶ月の時点では睡眠時間に顕著な相違が観測された。4ヶ月以内に独立した赤ちゃんは平均627分の睡眠時間に対して、4-9ヶ月の間に独立した赤ちゃんは平均601分、9ヶ月後もルームシェアしていた赤ちゃんは平均587分の睡眠時間であった。

　また30ヶ月に渡っての調査において、9ヶ月までに独立した２つのグループの赤ちゃんは、9ヶ月以後もルームシェアをしていた赤ちゃんのグループよりも平均45分多く睡眠をとっていたということが明らかとなったという。つまり、親子でのルームシェアを9ヶ月過ぎても行なっている場合、赤ちゃんは睡眠不足に陥りやすいということのようだ。

　また、最も厄介なデータとして紹介されていたのが、ベッドシェアリング（親子が同じベッドで寝ること）についてだ。９ヶ月以降もベッドルームシェアをしていた赤ちゃんの親は、ベッドシェアリングをする確率が4倍であるという。なお、米国小児科学会はベッドシェアリングを行わないよう強く推奨している。

◆赤ちゃんの睡眠不足が孕む様々なリスク
　赤ちゃんの睡眠不足は、様々な病気のリスクの増加につながる。同大学によると、睡眠不足はほぼあらゆる領域に渡って健康に害があるそうだ。まず幼児期の睡眠不足は感情の抑制や気分、ふるまいといった精神的側面に悪影響を及ぼす。また、こうした赤ちゃんの頃の睡眠不足は、後の幼少時代の睡眠にも悪影響を及ぼすという。それに赤ちゃんの睡眠不足は両親にも時には深刻な被害をもたらす。両親も睡眠不足に陥ってしまうことがあり、メンタルバランスを崩してしまうケースがあるのだという。

　いずれにしても、アメリカでは赤ちゃんを別の部屋に寝かせること自体は常識といってよさそうだ。9ヶ月までとは言わなくても、赤ちゃんは幼児期全てに渡って親と一緒に寝るということはあまりないようだ。日本では赤ちゃんから目を離すことを不安に思う親も多いだろうが、こうしたアメリカでの研究結果がいつか日本人のライフスタイルに変容をもたらすときも来るのかもしれない。

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　企業にボランティア文化が生まれることには様々なメリットが存在する。ボランティア文化の創造は職場の士気、雰囲気、ブランドの好感度に良き影響を与える。またボランティアの実践は、従業員の昇進や新技術の習得にもつながることもある。だが雇用者と従業員のどちらもが存分にそのメリットを活かしきれてはいないようだ。

◆職場のボランティア要請に応えられぬ雇用者
　世界最大の会計事務所「デロイトトウシュトーマツ」がアメリカ人の労働者を対象に実施した「2017年ボランティア・インパクト調査」によると、89%のアメリカ人労働者がボランティア活動を支援する会社はより快適な職場環境を提供してくれるものだと思っている。さらに70%の回答者が、ボランティア活動は会社が設けるハッピーアワーよりも従業員の士気を高めてくれるものだと答えている。そして77%の者が従業員の幸福にとってボランティア活動は不可欠だと述べている。

　しかし雇用者にはこうした従業員の声は届いていないようだ。回答者のうちたった38%だけが、会社がボランティア活動を支援してくれると答えている。従業員の声にあるように、ボランティア活動は職場環境の改善にとって大きな効果を発揮しそうにもかかわらず、それを支えるだけのサポート体制を提供できている会社はまだまだ少ないようだ。

◆キャリア形成としてのボランティア活動
　デトロイトトウシュトーマツのコーポレートシチズンシップのマネージングディレクター、Doug Marshall氏は「多くの従業員はボランティアの価値を理解し、積極的である一方で、そのメリットを活かしきれていない」と述べている。というのも従業員はボランティアが自身のキャリアまでにも影響力を持つということに気づいていないのだ。

　去年の調査によると、採用に影響力を持つ者の80%が積極的にボランティアを行なう者は、リーダーシップの役割により早く順応するだろうと考えている。しかし、従業員はボランティア活動にそこまでの重要性を見いだせていない。

　今年の調査では、18%のアメリカ人労働者のみがボランティア活動はキャリアアップの機会を増やすと信じており、36%のみしか新しいスキルを獲得できるものと思っていない。従業員をよりボランティア活動にコミットさせるためには、ボランティア活動とキャリアアップの関連性を意識させることが必要であるだろう。

　Doug Marshall氏は今後のビジネスでは「ボランティアをいかに良く企業文化に順応させるかが問われている」と述べている。また「ボランティアは従業員の人間的成長とキャリアアップを支え、幸福感を増してくれる一方で、ビジネス、専門家、コミュニティが利益を享受できる有力な解決策である。」とも指摘している。ボランティアの価値は今後のビジネスにおいてますます高まっていく中で、雇用者、従業員の双方にボランティアの重要性を喚起していくことが必要なのではなかろうか。

　共働きが一般的となった現代において、男性も女性も仕事と家事・子育てを分担して行う家庭は多い。しかし、未だ女性が負担することの多いと思われる家事や育児なども労働時間として含めると、実は世界的には女性の方が男性よりも約一時間長く働いているという。

◆女性は男性より長時間働いている（無報酬労働を含めれば）
　国際機関「世界経済フォーラム」はOECD29カ国のデータに基づき、男女の報酬ありの労働時間と、家事や育児などの無報酬の労働時間について扱ったレポートを発表している。

　男性の労働時間は一日平均7時間47分であり、そのうち無報酬の仕事は1時間30分だという。一方の女性はというと、平均一日8時間39分も働いており、そのうち4時間47分が無報酬の仕事であった。報酬がある労働時間では、男性が平均6時間37分、女性が平均3時間52分と男性が長い状況だが、家庭内の労働では女性が男性より3時間以上も長く働いている。

　つまり、OECD29カ国の平均は、家事・育児を含めると女性のほうが52分ほど長く働いているということだ。

◆各国の家事・育児の男女負担状況
　OECD諸国のなかでは、男女の労働バランスがとれている国もあれば、著しく偏っている国もある。

　男女の無報酬の労働時間の差が最も小さいのはスェーデンであった。同国では女性が平均3時間26分の労働を無報酬で行なう一方で、男性も平均2時間34分を無報酬の労働に費やしており、男女間の差が48分しかない。また報酬ありの労働時間も男女で一時間ほどの差しかなく、男女間の労働時間が最もバランスがとれているといえるだろう。

　一方で男女の無報酬の労働時間に顕著な差が見られたのはアジア諸国だ。トルコはOECD諸国で男女の労働時間の差が最もあり、無報酬の労働時間は男性が平均1時間56分、女性が平均6時間16分だという。

　また日本も男女間の無報酬の労働時間の差が非常に激しい。日本では無報酬の労働時間は、男性が平均1時間1分、女性が平均4時間59分もある。このように日本では、特に男性の無報酬の労働時間が他国と比べて明らかに少ない。なお、報酬ありの労働時間を含めると、男性は8時間53分、女性は8時間25分と男性の方が30分程度長い結果であり、OECD全体とは異なる結果であった。

◆男女の無報酬労働のバランスを見直す必要性
　このように、無報酬の労働時間に男女間で依然として大きな差が存在している状況は、女性の社会進出が進んでいる現状とミスマッチといえるだろう。上で挙げたようにスウェーデンは男女間の労働時間の均衡に最も成功している。本レポートを作成した世界経済フォーラムの記事によると、同国では480日間の育児休暇が認められており、そのうち90日が父親に提供されている。日本などの家事・育児について女性の負担が高い国では、フレキシブルワークの導入や、手頃な価格で質の高い児童保育の導入などが求められるだろう。

　スウェーデンなど、男女間でのバランスのとれた家事・育児負担に成功している国もあり、無報酬の労働時間におけるジェンダーギャップの改革は決して不可能ではない。特に偏りの大きなアジア諸国では、男性側が積極的な家事・育児への協力することの意識醸成と、それを実現する社会インフラの整備が、女性活躍推進のためには必要ではなかろうか。

　アマゾンのジェフ・ベゾスやFacebookのマーク・ザッカーバーグといった起業家がアメリカ社会において憧れの存在になっている。そして、多くの起業家を輩出しているMBAは、起業家志望の若者にとっても人気を誇る。しかし意外なことに、卒業後にそのまま起業する学生は希少な存在だという。

◆MBA卒業生のたった3%が起業家に
　MBAの学位取得は人気ゆえに学費も高い。ブルームバーグによると、ケロッグ経営大学院やハーバードビジネススクールに入学する平均的なMBA学生は、8万ドルから9万ドルのサラリーを手放して入学するケースが多いという。MBAの二年間にかかる費用と在学に稼ぐことができなかった賃金を合計すると、その額は38万ドル以上だ。それだけの機会損失をかけたMBA学位取得後の進路のほとんどは、コンサルティング、金融、テクノロジーなどの大企業に就職し、起業するものはたったの3%だという。

　現実的な問題として、MBA取得のためのローン返済などを進めるためには、大企業での確実な高給が必要という背景などもあると考えられる。起業家輩出のイメージが強いMBA卒業生ではあるが、進路は思いの外現実的ということだ。

◆MBAの育てる学生と一般企業の求める人物像のギャップ
　現実的な企業就職という選択肢を選ぶMBA卒業生は、就職先において困難に直面することも多いようだ。前掲のブルームバーグでは、MBAが学生に求めるのはクリエイティビティ、コラボレーション、ストーリーテリングといった要素であるが、これらは一般企業が求める学生像とは合到していないと伝えている。企業が求めるのは、リーダーシップや戦略的思考の備わった人材であり、MBA卒業生のなかには企業文化に馴染めないものもいるようだ。ジョンソン&ジョンソンで多くのMBA卒業生を多くチームに採用した経験のあるデリク・カーディ氏によると、MBA卒業生は指示されることを嫌い、すぐ仕事に飽き、企業文化と噛み合ない者が多いという。

◆トップ校では相対的に高い起業率
　ブルームバーグは、全米のMBA校を調査しランキング形式で発表している。このランキングでは雇用者の評価、OBとOG、在学生の評価、サラリー額、就職率という五つの要素をもとに評価されている。上位にはハーバード大学、スタンフォード大学、シカゴ大学、ペンシルバニア大学、MITなどといった有名校が並んでいるが、こうした有名校のMBA卒業生は起業率も高い。スタンフォード大学は16.4%、ハーバード大学は9.2%、MITは7.0%の卒業生が起業しているという。

　MBA卒業は必ずしも起業家の道を拓くものではなく、むしろ起業に進むことはレアケースようだ。MBA卒業生の進路に関するデータを見る限り、そもそも起業家になる方法は学校で身につけるようなものではなく、独力で道を切り開いていくものなのかもしれない。

　寝不足は人の見た目の美しさや社会的なアピールにも悪影響を与えてしまうということが研究によってわかったという。スウェーデンのカロリンスカ研究所の調査によると、二日間の睡眠不足は、人の魅力を大きく下げるのに十分な程の害があるそうだ。

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◆カロリンスカ研究所の実験
　同研究所は、ストックホルムの大学に在籍する男女25人の協力のもと実験を行なった。参加者はまず二晩連続で8時間の睡眠をとるように求められた。その一週間後、今度は二晩連続4時間の睡眠しかとらないよう指示された。そして参加者は規定の睡眠時間を守った後に、同じグレーのシャツを着て、化粧もせず、必要最低限のアクセサリーのみ許され、顔写真を撮られた。次に参加者の写真をストックホルム在住の研究内容を知らない一般市民122人に見せ、写真のなかの人物と交流したいかという質問に答えさせた。また信頼度、魅力度、健康度、眠気についての調査も実施した。

◆同じ人でも睡眠時間で魅力度に変化
　8時間の睡眠を取ったときと、4時間の睡眠を取ったときとの間には、評価の差に開きがあった。4時間の睡眠を取ったときの写真を見たとき、写真の中の人物と交流したくないという回答の比率が、同じ人の8時間睡眠の写真に比べ上昇が見られたのである。また魅力度、健康度、眠気についても低評価がついた。一方で信頼度だけは二つの状況下での変化は観察されなかった。また研究結果からは、写真の中の人物と交流したくないという回答が増えたのは、単に魅力度、健康度、眠気、信頼度だけの問題だけではないという。これら4つの要素は、その人と交流したくないという意思に睡眠制限が及ぼす影響の3分の1に過ぎないそうだ。

◆なぜ睡眠不足に人は反応するのか、より根源的な説明
　BBCのインタビューに答えたカロリンスカ研究所の研究者たちは、写真を評価した者のとった行動は、人間の進化の観点から見て合理的なものだとしている。「不健康に見える顔は、それが睡眠不足か他の理由があるにせよ、周りの人が病気を避ける反応を起こさせているのかもしれない」と答えている。また同研究所は、睡眠を奪われたものは、魅力度や健康度などが低下するがそれゆえに一人になることができ、睡眠不足から回復することができるのではないかとも推測している。

　いずれにせよ睡眠不足が周りの人を遠ざけてしまうという研究結果は、忙しく働き十分に睡眠時間が取れないこともままある現代人を不安にさせるだろう。しかしカロリンスカ研究所の主任研究員ティナ・サンデリン博士は「ほとんどの人はときどき睡眠が不足してもなんとかやっていけます」とも述べている。例えば納期直前や試験の一夜漬けなど、多くの現代人にとって睡眠不足が避けられないタイミングというのはあるだろうが、自分の魅力を失い周りの人を遠ざけていることを自覚し、周りの人のためにも睡眠不足をできるだけ早く解消できるようにしたいものだ。

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　ワイングラスを購入する際、大は小を兼ねるという考えは捨てたほうがよさそうだ。サイズの大きいグラスでワインを飲む人の飲酒量は、普通のサイズでワインを飲む人より多いということが調査で明らかとなったのだ。注ぐ量が変わらずともグラスが大きいと、我々は知らず知らずのうちに酒が進んでしまうらしい。

◆三つの異なるサイズのグラスの売れ行きを追跡
　テレサ・マルトー氏率いるケンブリッジ大学の研究チームが、ケンブリッジ周辺のレストランやバーのあるエリアで調査を実施した。同エリアでは普段、ワインはグラス(125mlか175ml)、ボトル(500ml)、カラフェ（ワイン入れ、500mlか1000ml)というメニューで販売されていた。また全てのグラスのサイズは容量300mlのものでが使用されていた。

研究チームは同エリアでそれまで使用されていた容量300mlのグラスの他に、より大ぶりな容量370mlのグラスと、小ぶりな容量250mlのグラスを導入させ、それぞれ二週間の期間を複数回設けて売れ行きを調査した。それぞれのグラスは、サイズに違いはあるものの似たような形をしたものだ。それぞれのサイズのグラスは、ワインがグラスワインで注文されるときだけでなく、ボトルやカラフェで注文されるときでも使われた。

◆最大14%もの消費量アップ
　グラスのサイズが370mlの時の売り上げは、300mlのときと比較して、レストランとバーの合計で9.4%、バーだけであれば14.4%の増加が見られた。サイズが大きいグラスでワインを提供されたときだけ、ワインの消費量が上がったのである。

　同研究チームは、いつもより大きいグラスのサービスを受けた者は、ワインの量を少ないと感じてしまうのだと推測している。その結果、ワインを飲むスピードがあがり、新たにワインを注文することも多くなるのだという。なお、この研究では通常よりも小ぶりのグラスで提供された際の影響については、結論が出ていないとのことだ。

◆普段のグラスや食器のサイズが常識を作り上げる
　普段提供されるグラスの大きさや食器の大きさなどが、どれくらい飲み食べるのかが適切かを決める社会的・個人的規範を形成すると同研究チームは予想している。テレサ・マルトー氏は夕食にスープを食べる二組のカップルを例に挙げて、この考えを説明している。一組のカップルのスープの食器には底がなく、下から徐々にスープが補充される一方で、もう片方は普通の食器を使っている。このとき最初のカップルは提供されたスープの二倍もの量を食べたが、満腹感は普通の食器で食べたカップルと変わらないというのだ。

　ワイングラスに限らず、食器などにもこうした結果は当てはまるだろう。グラスや食器の容量は我々の飲酒量や食事量に強い影響力を持っているのだ。ダイエットに悪戦苦闘するものは、どのような食材をとるかということに目が行きがちだ。しかしダイエット成功の鍵となるのは、グラスや食器のサイズを変えるということにあるのかもしれない。また、健康のために飲酒量を抑えたい人にとっても、この研究はヒントになるだろう。

　経営コンサルティング会社であるボストンコンサルティンググループ(BCG)の調査によると、ジェンダーダイバーシティに積極的な企業において女性は男性と同じくらいに野心的であるそうだ。同社のレポートは我々にジェンダーダイバーシティの必要性を大きく感じさせるものとなっている。

◆野心的であることは男女共通
　我々はなぜ女性に野心がないと思い込んでしまうのか。BCGの調査では会社の文化により女性の野心は大きく左右されてしまうという。BCGは、キャリアの分かれ目となる30-40代の男女のどれだけの割合が、より高いリーダーシップ・ポジションを求めているかを調査している。所属する会社がジェンダーダイバーシティの取り組みに進歩的だと感じている場合、男女間に野心の差はほとんど存在しなかった（男性87%、女性85%）。一方でそうした取り組みに非協力的で女性が出世するのに困難な戦いを強いられる組織において、男女間の野心差は17%にも上った（男性86%、女性66%）。

　またキャリアの出発点において女性は男性と同等かそれ以上の野心をもっており、出産によっても野心の低下は見られないという。オーストラリアの新聞「シドニーモーニングヘラルド」紙のインタビューに答えたBCGのマネージングディレクターのアナ・グリーン氏は「もし正しい契約を得られ、適切な職場環境が与えられるのであるならば、女性はリーダーとして成功できる」と述べている。

　BCGによるレポートでは、女性にとって働きやすい環境をつくることは、男性を不利な立場に追い込むものでは決してなく、女性にとって働きやすい環境の実現は男性の犠牲によって成り立つものではなく、男女双方の利益にもなるものだと指摘している。

◆ジェンダーダイバーシティを実現するには
　ジェンダーダイバーシティを実現し、女性の野心を維持させるのには社内に正しい文化を根付かせることが必要だ。BCGはそのための4つのステップを提案している。第一に、男女にそれぞれ明確な役割を与えたリーダーシップチームを設けることだ。リーダーシップチームの選考に当たって男女のバランスがとれた候補者リストを作成し、定量可能なデータに基づき客観的な採用基準を作ることが求められる。第二に、社内の非公式の文化を変えることだ。男性同士のマッチョなやり取りは多くの女性を職場から遠ざけるものだからだ。第三にフレキシブルワークなどの職場改革を絶え間なく行なうことだ。多くの女性とそして男性の野心をも削ぐ一番の要因は、昇進によって仕事に割かなければならない時間が膨大になるからだ。第四に社員の成長に常に注意し、全員を巻き込むことだ。CEOは男女両方のモチベーションを創り、会社のプロジェクトに全員参加させることが求められる。ジェンダーダイバーシティの試みにおいて成果を与えるということが、最も効果的であるとBCGの調査で判明しているという。

　ジェンダーダイバーシティの実現、それは女性に潜在的に備わる野心を発揮させるとともに、男女双方の職場環境も改善させてくれるものだ。CEOなどのリーダーにとってもジェンダーダイバーシティは組織を率いる際に優先対応事項といえるのではなかろうか。

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