グーグル社は13日、RSSリーダーサービス「グーグルリーダー」を、7月1日に廃止すると発表した。同社はサービス停止の理由として「利用数の減少」を挙げており、「一会社として、主要製品にエネルギーを使っていきたい」と述べている。実際、フィナンシャル・タイムズ紙によると、アメリカでのグーグルリーダーアプリのユニークビジター数（推計）は、昨年10月には665,000だったものが、現在492,000に落ち込んでいるという。
　海外各紙は、この発表に対する利用者の悲痛の声や専門家の見解を報じた。

【利用者の激怒、専門家の疑問】
　突然の衝撃的な発表に、多くの利用者たちは怒りの声を上げていると各紙は報じた。ニューヨーク・タイムズ紙によれば、発表の数時間後には、ツイッター上に50,000もの書き込みがあったという。多くは怒りを表すものや、リーダーの代替品を探す内容であった。皮肉なことに、本件に関して盛り上がりをみせたツイッターなどソーシャルメディアの普及が、グーグル・リーダーの利用者減の一因だと、フィナンシャル・タイムズ紙は示唆している。
　フィナンシャル・タイムズ紙によると、専門家からは、サービスを廃止するのではなく他社に運営権を売るべきだったのでは、との批判が出ているという。さらに、無料のグーグル・リーダーが他のRSSリーダーサービスを駆逐したことを指摘し、同社の信頼に関わる問題だと指摘する声も紹介されている。

　一方インディペンデント紙は、サービス中止を不可避の出来事として捉える業界人の声も取り上げている。それによると、「無料ビジネス」を行う会社にとって訪問者数は最も重要であり、その減少による撤退判断は当然だという。加えて、重要なサービスであるならば、その会社は代替サービスを見つける時間と機会をくれるものだと述べ、「むしろグーグルに、君がどんなニュースフィードを使っているのかを知られなくなって、ほっとする日が来るさ。」というジョークを取り上げている。
　なお、グーグル社によると、「グーグル・リーダー」の利用者は、「グーグル・テイクアウト」を使ってデータをエクスポートすることができるという。