2022年は電気自動車（EV）が世間の注目を集めた1年だった。アメリカの自動車専門サイト『エドマンズ』によると、今年のEV販売台数は前年比約82%増加し、自動車市場の5%を占めた。だが、初めてEVを購入したい人からすると、この新技術には疑問や懸念もある。そうした事情を踏まえ、EVに関心を持つ人が購入を決める前に知っておきたい疑問とその回答を以下にまとめた。

◆フル充電したときの航続距離は？
　車種、バッテリーサイズ、使用時温度、運転スタイル、自動車価格などによって変わる。マツダMX-30の航続距離は100マイル（約160キロ）であるのに対し、10万ドル以上もするルーシッド・エア・グランドツーリングは516マイル（約830キロ）である。EV全体の平均でいえば、大体250マイル（約402キロ）程度だ。旧式EVの場合、技術が古くバッテリーも劣化していることから100〜200マイルほどだろう。

　ガソリン車でもそうだが、運転の仕方次第で走行可能距離も大きく変化する。ゆっくり滑らかに加速すれば距離は伸びる。高速で粗い運転をしていると短くなる。エドマンズでは独自の実走行距離テストを実施しているので、現実的な予測値を知るのに役立つだろう。

◆バッテリー寿命は？
　極端な外気温にさらされた頻度、充電状態の程度に応じた運転回数、充電サイクルの回数、DC急速充電を使った回数などによって変わる。

　スマートフォンのバッテリーと同じように、EVバッテリーも経年劣化するが、劣化の程度はスマホほど早くない。自動車データ会社のジオタブによると、10年経つとEVバッテリーは約77%しか充電できなくなる。

　消費者の不安を和らげるため、連邦政府はすべてのEV用バッテリーを8年経過するか10万マイルの走行距離に達するかのいずれかまで補償対象とするよう義務づけた。カリフォルニア州のほか、ゼロエミッション車規制を導入している14の州では、補償期間を10年に延長している。

◆税額控除は受けられるか？
　アメリカではインフレ削減法の成立を受け、EVに関する税額控除の要件が変更になった。本記事の執筆時点では、EV新車購入で税額控除を受けるには、北米で組み立てられた車でなくてはならない。その場合、2022年の申告で7500ドルの払い戻し不可の税額控除*1が受けられる。2023年は控除額が3750ドルになる。

　最終組立地要件、価格上限も設けられる。対象となるSUV、バン、ピックアップトラックの上限価格は8万ドル、セダンなどは5万5000ドルとなる。さらに、購入者の修正調整後総所得*2も要件に加わる。そのほかEVバッテリーの部品要件があり、部品の半分以上がアメリカまたは同国と自由貿易協定を締結している国で調達、製造または組み立てられたものでなければならない。来年以降、その基準が引き上げられそうだ。

◆充電時間は？
　バッテリーサイズ、車載充電器の速度（通常はキロワット単位）、接続場所の電圧によって変わる。日常生活や通勤でEVを使う程度なら、240ボルトのコンセント（レベル2の充電）で一晩かけて充電すれば十分だろう。一般的な110ボルトのコンセントで充電すると、かなり時間がかかる。長距離の運転をするには、レベル3やDC急速充電器が必要だ。こうした強力な充電ステーションを使えば充電時間を大幅に短縮することができ、通常、約30分で10～80%の充電ができる。

◆いつ、どこで、どのように購入すればよいか？
　アメリカでは、最寄りの自動車販売店で購入できる。ところが近年は新車が不足しており、とくに複雑な構造をもつEVは大きな影響を受けている。また、販売店によっては付属品を付けたり値段を一律に上げたりするところもあるため、キャンセル待ち、または割高での購入を覚悟しなければならないだろう。

　テスラ、ルーシッド、リビアンなどの新興ブランドでは販売代理店を通さず、ネットで直販している。在庫を持たず、受注生産されることが多い。どこであろうと、車種や構成によっては入手するのに数週間の場合もあれば1年以上かかることもある。

　EVは学ぶべき内容が多く、購入目的についてもよく考える必要があるが、だからといって購入をためらう必要はない。EVについて調べ、学べば学ぶほど、抵抗感は少なくなっていくだろう。

訳注：
*注1：課税所得に対して支払うべき税額を控除できるが払い戻しを受ける権利はない
*注2：調整後総所得に非課税の社会保障年金、利子収入、外国収入を加えた金額。調整後総所得とは、総所得から所定の所得控除を差し引いた金額

By RONALD MONTOYA Edmunds
Translated by Conyac