高齢者がほぼ毎日昼寝をする場合、ほとんど昼寝をしない人と比べて、認知症を発症するリスクが48%高いことが、アメリカの研究で明らかになった。特に、眠るつもりがないのに、うっかり寝てしまうことも、認知症リスクの上昇と関連していた。

一方、時々昼寝をする人や、計画的に昼寝をする人では、統計的に明確なリスク上昇は確認されなかった。

研究結果は10月5日、学術誌『The Journals of Gerontology: Series A』に掲載され、ジョンズ・ホプキンス大学が13日に発表した。

◆高齢者995人を最長10年間追跡
ジョンズ・ホプキンス大学などの研究チームは、アメリカの65歳以上の高齢者995人を対象に、昼寝の習慣と認知症発症との関係を調べた。参加者はいずれも2013年の調査開始時点で認知症と判定されておらず、最長10年間追跡された。

分析の結果、ほぼ毎日または毎日昼寝をする人は、ほとんど昼寝をしない人と比べ、認知症発症のリスクが48%高かった。年齢や健康状態、夜間の睡眠時間、日中の眠気などを考慮しても、この関連は認められた。

また、意図せず眠ってしまう人は、リスクが39%高かった。一方、自分で決めて昼寝をする人では、統計的に明確な関連は確認されなかった。

昼寝の長さについては、30分以下の人でリスクが40%高かったが、30分を超える昼寝では、夜間の睡眠などを考慮すると明確な関連は見られなかった。ただし、短い昼寝のほうが危険と結論づけられるわけではない。

◆昼寝が認知症の原因とは限らない
今回の研究は、昼寝が認知症を引き起こすと証明したものではない。

論文の責任著者であるジョンズ・ホプキンス大学のアダム・スパイラ教授は、頻繁な昼寝について、認知症につながる脳の変化の原因ではなく、脳に起きている変化を示す兆候かもしれないと説明している。

研究チームは、追跡開始から5年以内に認知症と判定された人を除いて再分析したが、頻繁な昼寝との関連は引き続き認められた。意図しない昼寝についてもリスク上昇の傾向は残ったものの、統計的に明確な関連ではなくなった。

研究には、昼寝の習慣が本人の申告に基づいていることや、認知症の判定が医師による確定診断ではないという限界もある。

研究チームは、昼寝の習慣を観察することが認知症リスクの高い高齢者を早期に見つける手がかりになる可能性を指摘する一方、昼寝の習慣を変えることで認知症を予防できるかどうかについては、さらなる研究が必要だとしている。