カヴォン・ウッデンは電車が大好きだった。15歳だった彼は、ニューヨーク市の地下鉄システムについて百科事典的な知識を持ち、電車の運転士になることを夢見ていた。

　だが、2022年12月のある朝、カヴォンはブルックリンを走行中のJ系統の電車の屋根に登り、ウィリアムズバーグ橋に向かう途中で線路に転落し、命を落とした。

　彼は、走行中の電車の屋根から落ちて死亡したり、重傷を負ったりした十数人のニューヨーカーのうちの一人だ。被害者の多くは少年たちだ。その他の危険には、電車とトンネルの壁の間に挟まれることや、高電圧の地下鉄の線路で感電死することが含まれる。「地下鉄サーフィン」自体は一世紀前から存在していたが、近年はソーシャルメディアによって過熱している。

◆土曜早朝に少女二人の遺体を発見
　当局によると、4日の早朝、ニューヨーク市警は12歳と13歳の少女二人の遺体を発見した。これは、地下鉄サーフィンが命取りになった事故とみられている。メトロポリタン交通局（MTA）のデメトリウス・クリチロー総裁は声明で、「地下鉄の車両の上に乗ることは『サーフィン』ではない。それは自殺行為だ」と述べた。

　当局は、グラミー賞受賞ラッパーのカーディ・Bを起用した新しい啓発キャンペーンなど、広報活動で問題に対処しようとし、スリルを求める者を現行犯で捕まえるためにドローンも配備している。だが一部では、より根本的な問いが置き去りにされていると指摘する。それは、そもそもなぜカヴォンのような子供たちが地下鉄の車両の屋根に上がれてしまうのかという点だ。

　カヴォンの母親であるイヴォンダ・マックスウェルはAP通信に対し、「カヴォンが亡くなったわずか2週間後にも、また別の子供が亡くなった。そしてまた別の子が。こんなことはおかしい」と語り、交通局や法執行機関は十分な対策をとっていないと訴えた。「なぜうちの子で終わりにならなかったの？」

◆昨年は地下鉄サーフィンによる死者が6人
　昨年、ニューヨーク市内の地下鉄サーフィンで亡くなったのは6人で、2023年の5人から増加した。

　カヴォンが事故に遭った電車を運転していたMTA職員のタイシャ・エルコックは、死を防ぐためにもっと対策を講じるべきだと考える一人だ。事故当日、異変の最初のサインは、電車の緊急ブレーキが作動したことだったという。

　エルコックは、カヴォンの遺体が電車の7両目と8両目の間にあるのを発見した。電車に乗っていた、悲しげな表情のティーンエイジャーのグループの様子が、何が起こったかを物語っていた。「君たち、友だちを向こうに残してきたの？」と彼女は尋ねた。

　エルコックによると、反対方向を走行していた別の運転士がカヴォンが電車の屋根にいるのを見かけ、無線で通報したという。彼女は無線の電波状況が悪かったため、その警告を受け取ることができなかった。

　しかし彼女は、もっと単純な対策でカヴォンの命は救えたかもしれないと考えている。それは、車両の端にあるドアに鍵をかけることだ。そうすれば、地下鉄サーファーが屋根に登るための手すりとして利用する、車両間の狭い隙間への侵入を防ぐことができる。

　「運行中はロックして、人々が登って屋根に乗れないようにすべきだ」とエルコックは述べた。

　MTAの首脳陣は、技術的な解決策を含め、地下鉄サーフィンを防ぐための可能な方法を検討していると述べているが、安全専門家のインタビューへの対応は拒否した。

　2023年、当時MTAのバス・地下鉄部門の責任者だったリチャード・デイヴィーは、車両間のドアを施錠するという選択肢を「検討している」（現在施錠されているのは1980年代の少数の車両のみ）と述べた。しかし、彼はドアを施錠することには「それ自体のリスクがある」とも語った。一部のニューヨーカーは、車両間の通路がロックされると、緊急時に電車の別の部分へ避難できなくなる可能性があると不満を述べている。

　昨年、市議会議員や記者からの質問に対し、MTA当局者は、線路へのアクセスを防ぐための障壁を増やしたり、サーフィンをしようとする人が登るのを防ぐために車両間の隙間を覆ったりするなど、いくつかの物理的な対策案を採用しなかった。

　「よく聞いてほしい、電車の屋根の上で作業できる状態でなければならないんだ」とMTAの最高経営責任者（CEO）であるジャンノ・リーバーは記者会見で述べ、「有刺鉄線で覆うわけにはいかない」と付け加えた。

◆MTAはソーシャルメディア企業にトレンド停止を要請
　MTAはソーシャルメディア企業に対し、地下鉄サーフィンを美化する動画を削除するよう要請しており、2025年6月までに1800本以上の動画が削除されたと報告した。

　また、地元のティーンエイジャーの声を使った「車中に乗って、命を守ろう（Ride inside, stay alive）」という公共サービス広告を推進している。この夏には、市の学校と連携し、地下鉄サーフィンの危険性と愛する人への影響を示すことを目的とした、コミック形式のキャンペーンも開始した。

　毎日30万人以上のニューヨーク市の子どもたちが地下鉄を利用して通学している。

　ニューヨーク市警（NYPD）の報告によると、昨年の地下鉄サーフィン容疑による逮捕者数は229人に増加し、前年の135人から増えている。警察によると、ほとんどが少年で、平均年齢は約14歳、最も若くて9歳だった。

　ニュージャージー工科大学のブラニスラフ・ディミトリイェヴィッチ工学教授は、屋根へのアクセスを防ぐように電車を改修するには費用がかかりすぎると述べている。「交通機関には、解決できるのに多額の費用がかかる話がたくさんある。そして、あなたは市民に尋ねるだろう。『この問題を解決するために（支払う）意思がありますか？　しかし、あなたの税金は途方もなく上がるでしょう』と。そして人々は『ノー』と言うだろう」と同氏は語った。

　ディミトリイェヴィッチは、MTAがカメラを設置し、人工知能を使って電車に登ろうとする乗客を検出できる可能性があると示唆した。MTA理事会の議決権を持たないメンバーであるアンドリュー・アルバートは、物理センサーの実現可能性について当局に尋ねているが、回答を得られていないと述べている。

　NYPDは、人気の高い地下鉄サーフィンルートを現場対応チームやドローンで巡回しており、7月にはそれらを使用して200件の救助を行ったと報告している（ほとんどがティーンエイジャー）。しかし、こうした課題に同時にすべて対処することはできない。彼らはまた、特定した地下鉄サーファーの自宅を訪問しているという。

　MTAは、地下鉄サーファーが利用する外部の隙間がない新型車両を数台購入したが、現在運行中の車両数に比べるとごく一部であり、サーフィンが人気の路線にすぐに配備される予定はない。

By CEDAR ATTANASIO Associated Press