韓国・平昌の冬季オリンピックまで約4ヶ月となった。そのウェブサイトに掲載された世界地図から日本が消されているとしてちょっとした騒ぎになっている。日本の一般の閲覧者からの指摘で発覚し、スポーツ庁が韓国大使館を通じて正式に抗議する事態に発展した。海外メディアも、日韓の歴史的わだかまりの背景とともに報道している。大手紙には、北朝鮮の「日本を海に沈める」発言との関連に触れた記事も出ている。

◆「韓国主催者側の大きな失態」との海外報道
　問題の図は「ドリームプログラム」と呼ばれるコーナーに掲載された地図だ。世界75ヶ国が参加することを示したもので、うちアジアからは22ヶ国から534人の選手が参加するとしている。しかし、日本列島の姿が全く描かれていなかった。ロシアのニュース専門局RT（9月28日）では「冬季オリンピックまでまだ4ヶ月もあるが、平昌2018年オリンピックの主催者はすでに大きな失態を演じた」と、主催者側の落ち度を批判する。この件は日本のスポーツ庁から韓国大使館を通じてオリンピック組織委員会に抗議する事態に発展し、現在では地図は修正されている。

　韓国側は地図更新の際の単純なミスだったと釈明しているが、実際に悪意があったのかどうかは判然としない。ワシントン・ポスト紙（9月27日）の記事では「悪気のないミスであろうとなかろうと」との表現があり、一概に主催者側の主張を鵜呑みにしているわけではないようだ。

◆騒動の影に日韓のしこり
　単純なミスだとの見方ができないのは、日韓両国が歴史問題や領土問題を抱えているためだ。AP通信では、戦時中の日本の侵略による紛争があることを伝えている。また、日本海と東海の表記、竹島と独島の表記について、それぞれ日本と韓国が譲らないとしている。RTでも、日本による植民地支配が行われた過去に加え、慰安婦問題が未だに残ることを紹介している。

　このほかワシントン・ポスト紙では、冬季オリンピックの日韓共同開催を提案した国際オリンピック委員会に対し、韓国側がこれを拒否した過去を伝えている。たかが地図の「誤り」ではあるが、韓国とのしこりと併せて報じられることで、地図問題での日本側の感情が海外でも理解されているように思える。

◆北朝鮮問題との関連を指摘する報道も
　今回の地図問題はまた、最近北朝鮮が行なった「日本を海に沈める」と発言を想起させるものだ。RTの記事の読者からも、「そういえばキムは日本を海に沈めると言っていたな」とのコメントが寄せられている。ワシントン・ポスト紙では発言との関連に触れ、地図問題を起こしてしまった時期について、「このタイミングは気まずい」と見ているようだ。

　同紙では、平昌だからこそ、地図問題の影響を理解するべきだと指摘する。開催地である平昌郡は、従来「Pyongchang」という綴りを採用していた。しかし北朝鮮の平壌（Pyongyang）と混同されることを恐れ、オリンピック開催に先駆けて「PyeongChang」の綴りに変更したのだという。ここまで北朝鮮問題に神経を使ってきた平昌だからこそ、日本側の心情を理解すべきだと同紙は主張する。

　なお、問題のウェブページは修正されたものの、日本列島は地図の図法にそぐわない歪な形になっている。スポーツの祭典をわだかまりなく楽しむためにも、問題が長引かないことを願いたい。