新型コロナにより大きく制限された外国旅行は、パンデミックが一段落し、世界的に再び盛んになってきたように見える。だが、すべて元通りという具合にはいきそうもない。

◆再燃するオーバーツーリズム問題
　外国旅行客が増えたことで、オーバーツーリズム問題も各地で再燃している。日本でも京都や白川郷など、観光地のキャパシティを大きく超える人数が一気に集まることで、地元の人の日常生活に支障をきたしたり、騒音やごみなどの環境問題を引き起こすことは広く知られる。

　この傾向は世界的なもので、海外においてはオーバーツーリズムへの積極的な反対運動も持ち上がっている。

　世界第2位の人気観光旅行国であるスペインではこの夏、バルセロナやマラガ、またバレアレス諸島やカナリア諸島といった人気観光地において、オーバーツーリズムに反対する人々のデモが繰り広げられた。

◆観光客への嫌がらせ
　デモ行進では、「家に帰れ！」「臭いぞ！観光客」などと書かれたプラカードを手にする人々の姿が見られた。さらに、バルセロナにおいては、レストランのテラス席でくつろぐ観光客らが、水鉄砲で水を浴びせられる騒ぎまで起きた。

　スペインには昨年1年で外国人が8400万人訪れており、観光業は国の経済に重要な位置を占める。だが、その一方で、地元民にとっては日常生活の質が著しく下がる問題となっている。

　フランスのブルターニュ地方にある小さな港町でも、この夏はドイツ人観光客を狙った嫌がらせがニュースとなった。ドイツ人観光客をナチス呼ばわりし、ドイツ語で「帰れ」と書かれたシールなどが駐車していたドイツナンバー車に貼られたのだ（20minutes紙、8/22）。

◆新たに設定された観光税
　また、ごく最近になって、いくつかの国が外国人観光客を対象に、観光税の設定や増税を決めている。ニュージーランドは、外国人旅行者に課す観光税を10月1日から約3倍値上げすると発表。具体的にはこれまでの35ニュージーランドドル（約3200円）から100ニュージーランドドル（約9000円）となる。（ル・フィガロ紙、9/3）

　イギリスも10日、ビザを必要としない国のパスポートを持つ外国人を対象とする電子渡航認証（ETA）の導入を発表した。ETA取得にかかる費用は10ポンド（約1900円）だ。すでに湾岸諸国国籍者を対象に2023年11月からテスト導入されていたが、2025年1月からは日本国籍者ら、4月からは欧州の国籍者も対象となることが決まった。一旦取得したETAは2年間有効で、入国回数に制限はない。

◆高額化はオーバーツーリズム対策？
　観光施設の値上げもそこここで話題になっている。フランスでは今年ルーヴル美術館が17ユーロ（約2700円）から22ユーロ（約3500円）に値上げしたのをはじめ、ほかの施設も軒並み入場料を釣り上げた。また、トルコでは、数年前モスクに改造されたアヤ・ソフィアの見学料が、今年から外国人のみ25ユーロ（約4000円）に設定された（DNA紙、1/15）。

　そのほか、イタリアのローマ市は、市民以外を対象に、1ユーロのトレビの泉見学料の導入を検討している（フランス・アンフォ、9/4）。トレビの泉は町中に位置する噴水で、取り囲む三辺が道路だが、いずれも狭い通りなので、常に混雑することで知られる。

　オーバーツーリズム対策を兼ねた観光費用の値上げは、おそらくこれからも続くであろう。外国旅行に踏み切るハードルは増える一方だ。