著：Ann Huff Stevens（カリフォルニア大学デービス校 Professor of Economics）

　アメリカでは、9月の第1月曜日は、レイバーデイ（労働者の日）だ。我々の人生において、自分の、そして他者の仕事がどれだけ重要な役割を担うのか、を考えるのに、今がもってこいの時期だ。ただ、その役割は、驚くほど複雑だ。数々の研究によると、失業が個人の健康を害する一方、不況のほうが社会全体の死亡率は下がるというのだ。

　一見矛盾しているこの状況を理解するには、我々は自分自身の雇用が健康に及ぼす影響だけでなく、他者の仕事や就業状況が我々全体にどのような影響を与えているのか考えなければならない。

　私とジェサミン・スカラー氏が共同で行った経済学の研究では、職を失った直後の人は心身ともに健康状態の悪化を訴えていることを示している。既に慢性疾患を抱えている人、つまり失職前から比較的医療機関に通う頻度が高かったと考えられる人も、医師の診察や処方箋薬を入手することが少なくなることがわかっている。

◆解雇に遭った労働者は早期死亡リスクが高い
　仕事と健康には非常に強い相関関係がある。経済学者のダニエル・サリバン氏とティル・フォン・ワッチター氏の研究によると、大量レイオフで職を失ったアメリカの労働者は、そうでない者よりもその直後の死亡率が50%高いという。

　同じ研究から、解雇から20年後でも、彼らの死亡率が高めになっていることがわかった。このような結果になるメカニズムには不明な点もあるが、収入の減少やその不安定さ、そしてそれに関連するストレスが健康に悪影響を与えていると考えられる。

　これらの研究を見ると、すでに健康状態が悪い労働者は職を失いやすいのではないか、という可能性が考えられる。もしそうであれば、失業が健康を害するのではなく、むしろその逆、ということになる。短期間での健康への影響を調査した我々の研究では、失業前と後に測れる結果を検討したものであるため、失業と健康被害の相関関係を正確に知ることができる。

　大量レイオフを用いた研究は、失業して体調を崩すのではなく、健康状態が悪いから失業につながるという、逆の因果関係を否定するものだ。これを調べるのに、彼らは大規模な大量レイオフに注目する。この場合、健康状態が悪い個人が解雇対象に選ばれる、というケースが少ないのだ。さらに、サリバン氏とフォン・ウォッチター氏は、解雇の際に対象の労働者を選択する手腕に長けている企業は、健康でない社員を解雇しない傾向があることに気がついた。

◆予期せぬねじれ
　健康と失業相関関係にはさらに驚くべきものがある。それは、失業が健康悪化を招くという当初のパターンを頭からくつ返すものだ。

　一連の研究（多くが経済学者のクリストファー・リューム氏によるもの）では、「不況が健康に良い」ことを示す驚くべきエビデンスが提示される。具体的には、失業率が比較的高い場合、死亡率が低い、というものだ。この関係性は過去10年間で幾分弱まっているかもしれないが、1970年代から2000年代前半までのデータを扱う多くの研究では堅固なものだ。

　この研究結果は、我々が知る「個人の失業がもたらす害」と、どのようにして共存できる、もしくは共存してきたのだろうか？

　鍵となるのは、もっとも景気が悪い時期でも、ほとんどの労働者は職を失わないため、個々の失業の悪影響を受けないということだ。そこで疑問が生まれる：不況が健康に好影響を与えるのは、どんな要因が関係しているのか？

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