世界経済の低迷が続く中、海外メディアでは特にユーロ圏の経済危機に警鐘鳴らす記事が目立ちはじめている。多くは、1990年代後半以降の日本を例に挙げ、デフレスパイラルに陥る危険性を論じている。中でもノーベル賞経済学者のポール・クルーグマン教授は、ニューヨーク・タイムズ（NYT）紙上で「欧米は日本以上に深刻なスランプに陥った」と悲観的だ。

◆クルーグマン教授「我々は今、日本に謝るべきだ」
　クルーグマン教授は、日本の「失われた20年」は、「反面教師として、先進国経済が進むべきではない道を示してきた」とNYTに寄せたコラムで述べている。そして、自身も日本が取った政策を批判してきた一人だと記している。しかし、「我々は今、日本に謝らなければならない」と心情を告白。批判そのものは間違ってはいなかったが、認識が甘かったとしている。

　それは、欧米が日本の教訓を全く生かすことなく、「起きるはずではなかった」数々の失敗を積み重ね、日本よりもさらに深刻な状態に陥ったからだという。「特に2008年以降の失態は、日本の失敗が霞むほどに大きなものだった」と嘆く。その例として、ドイツをはじめとするヨーロッパの緊縮政策や、「2010年以降のアメリカのインフラ支出の崩壊」を挙げている。また、欧州中央銀行がインフレを予防するために行った2011年の利上げは、「積極的に成長を破壊した」致命的なミスだったと指摘する。

　欧米が日本の教訓を生かせなかった理由については、「我々の社会に巣食う根深い格差のためだと思う」と述べている。

◆ユーロ圏は日本のようにデフレに耐えられない
　現在のヨーロッパ経済について、エコノミスト誌は「6年間で3度目の不況に陥る瀬戸際にいる」としている。同誌によれば、既にユーロ圏の8ヶ国で物価が下がっており、地域全体のインフレ率は0.3%に落ち込み、来年にはマイナスに転じる恐れもあるという。「スタグネーションとデフレに向かっている」と記す。

　同誌は、日本のデフレが世界経済に与えた影響を「良くないものだが、終末的というほどではない」と表現する。一方、ユーロ圏がデフレに陥れば、日本経済のように「孤立したケースではない」ため、世経済界にずっと大きな悪影響を与えるとしている。

　また、「均質でストイックな日本社会とは違い、ヨーロッパ諸国は手をたずさえて経済の停滞と物価の下落に耐えることはできないだろう」とも論じている。具体的には、デフレによって需要が落ち込めば債務不履行が増え、1930年代の世界大恐慌と同様の危機が襲うとしている。

◆3段階を経て日本型デフレスパイラルに陥る？
　カナダの経済紙『フィナンシャル・ポスト』は、投資銀行のバークレイズ・キャピタルが発表したヨーロッパのデフレに関する報告書を取り上げている。
　
　それによれば、ヨーロッパのデフレは３つの段階を踏んで進むという。第1段階では、予想を下回る消費者物価指数に投資家たちが反応し、株価が10%下落。ここで各国政府や欧州中央銀行が適切な対応をすれば、「市場は素早く安定」し、デフレは免れるという。

　しかし、第1段階で対処に失敗すれば、消費者物価指数は下がり続け、株価がさらに10%下がる第2段階に至る。さらに「市場が日本型の長期的なデフレスパイラルに陥ることを恐れる」結果、第3段階では株価が40%以上下がるという。報告書は、日本は実際にそれを経験してきたと結んでいる。

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