ショーン・クライプ氏と妻のハイディ氏は、高校からかかってきた電話を今も忘れられない。息子のデービスさんが救急搬送されたという知らせだった。

　「格好をつけようとして、エナジードリンクを一気飲みしたんです」とショーン氏は、約10年前の出来事を振り返る。

　当時16歳だったデービスさんはその後、心拍のリズムが乱れ、死亡した。こうした死亡例はまれだが、アメリカの医師らは以前から、エナジードリンクに含まれる大量のカフェインが子供に深刻な影響を及ぼす可能性があると警告してきた。不整脈や心拍数の増加、睡眠障害、脱水、興奮、高血圧、けいれんなどを引き起こす恐れがある。

　最近では、エナジードリンク大手モンスター・エナジーと、アメリカの大学スポーツ組織「ビッグ12カンファレンス」とのスポンサー契約を受け、医師らによる新たな団体がこうしたリスクを改めて訴えている。

　団体は、デービスさんを含む3人の子供の死亡例を挙げ、ビッグ12側にスポンサー契約を一時停止するよう求めるとともに、全米大学体育協会（NCAA）にも、若者を対象としたエナジードリンクのマーケティングについて検討するよう要請した。

◆「スポーツドリンクではない」
　活動に参加するアイダホ州の心臓専門医マシュー・ネルソン氏は、大学や憧れのアスリートがエナジードリンクを宣伝すれば、子供たちが「スポーツドリンクと同じようなものだと思ってしまう」と懸念する。

　しかし両者は別物だ。アメリカ疾病対策センター（CDC）によると、スポーツドリンクは運動で汗をかいた際に失われた水分や電解質を補うことを目的としている。一方、エナジードリンクには多量のカフェインなどの刺激物が含まれることがある。

　アメリカ小児科学会など複数の医療団体は、子供や10代はエナジードリンクを避けるべきだとしている。

　それでも、若者による摂取は珍しくない。ミシガン大学が実施する連邦政府支援の調査「Monitoring the Future」の最新結果では、エナジードリンクを毎日飲むと答えた割合は、高校3年生で23%、高校1年生で20%、中学2年生で18%に上った。

◆1本でカフェイン300mgの場合も
　エナジードリンクに含まれるカフェイン量は商品によって大きく異なり、1回分で80〜300mgほどになる場合がある。

　比較すると、一般的な8オンス（約240ml）のコーヒーには約80〜100mg、炭酸飲料の一部には50mg以下のカフェインが含まれる。

　アメリカ小児科学会は、12〜18歳のカフェイン摂取量を1日100mg以下に抑えるよう推奨しており、それより小さい子供についてはカフェイン自体を避けるよう勧めている。

　カフェインなどの刺激物は心拍数を上げ、神経系の反応を活発にする。

　同学会の栄養委員会委員長を務める小児科医タマラ・ハノン氏は、これをミキサーを長時間回し続け、モーターが過熱する状態にたとえる。

　刺激物を摂りすぎれば、「心臓に負担がかかり、神経系が正常に機能しなくなり、非常に深刻な結果につながる可能性がある」と説明する。

　一方、「カフェインを飲むと身長が伸びなくなる」という俗説については、ハーバード大学医学部の専門家らによると、科学的に有効な根拠はない。

◆複数の飲み物から摂るカフェインにも注意
　高血圧などの持病がある子供は特にリスクが高いが、健康な子供でも刺激物を摂りすぎれば深刻な症状が起こる可能性がある。若いアスリートも例外ではない。

　さらに注意が必要なのが、1日のうちに複数の飲み物からカフェインを摂取するケースだ。

　2017年に死亡したデービスさんも、エナジードリンクだけを飲んでいたわけではなかった。当時の検視官によると、死亡した日の早い時間帯に、炭酸飲料「マウンテンデュー」とマクドナルドのラテも飲んでいた。

　デービスさんに心臓病の既往歴はなく、エナジードリンクを常飲していたわけでもなかったが、その後、不整脈を起こした。

　父親のショーン氏は「健康によくないとは伝えていました。でも、命を落とす可能性があるとは理解していませんでした」と話す。

◆業界側「子供向けには販売・宣伝していない」
　モンスターなどエナジードリンク市場の94%を占める企業が加盟するアメリカ飲料協会は、加盟企業が商品ラベルにカフェイン量を表示し、「子供や妊娠・授乳中の女性、カフェインに敏感な人には適さない」などの注意書きを記載していると説明する。

　また、幼稚園から高校までの学校では、エナジードリンクを販売したり宣伝したりしていないとしている。

　モンスター・エナジーも声明で、カフェインなどの成分は幅広い食品に含まれているとしたうえで、エナジードリンクは世界で30年以上販売され、1000億本以上が安全に消費されてきたと主張した。

　子供を守るため、CDCは教師や指導者が、カフェインの過剰摂取による危険性や、エナジードリンクとスポーツドリンクの違いを教えることが重要だとしている。

　ハノン氏は、保護者も定期健診などの際に、子供が普段どのような飲み物を摂取しているのか、小児科医と話し合うよう勧めている。

　息子を亡くしたショーン氏は、自分たち家族の経験を知ることが、ほかの子供を守ることにつながってほしいと願っている。

　「私たちの体験や悲しみを、親たちが自分の子供と話すきっかけにしてくれることを願っています」

※この記事はAP通信の記事を抄訳したものです。

By LAURA UNGAR AP Medical Writer

　アメリカで、コロナ禍以降増えていた飲酒が減少に転じたことが、新たな研究で分かった。特に若い世代で減少が目立つ一方、50〜64歳の中高年層では逆に、飲酒や過度の飲酒が増えていた。

　なぜ世代によって違いが生じているのか。今回の研究では原因までは調べていないが、専門家からは、健康意識の変化や経済事情、孤独、退職など、さまざまな可能性が指摘されている。

◆若者では減少、50〜64歳では増加
　研究は9月22日、医学誌『Annals of Internal Medicine』に掲載された。南カリフォルニア大学（USC）のケック・メディシンなどの研究チームが、2018〜2024年に全米健康面接調査（NHIS）に参加したアメリカの成人11万4352人の自己申告データを分析し、飲酒や過度の飲酒に該当する人の割合がどのように変化したかを調べた。

　その結果、2022〜2024年に、飲酒する人の割合は全体で約2%減少し、過度の飲酒に該当する人の割合は8%以上減った。ただし、飲酒する人の割合は依然としてコロナ禍前の水準を上回っている。

　減少を牽引したのが若い世代だ。Z世代では飲酒する人の割合の低下が目立ち、ミレニアル世代では過度の飲酒が大きく減少した。2024年には2022年と比べ、若い世代や男性で特に大きな減少がみられた。

　一方、50〜64歳では逆の動きがみられた。2018〜2024年に、飲酒する人の割合は約4%増え、過度の飲酒は36%以上増加した。

　研究の筆頭著者で、USCケック医学校のブライアン・リー氏はフォックスニュースに対し、今回の研究から分かるのは飲酒行動が変化したということであり、その理由までは明らかにできないと説明している。増加が続いた4年間の後に減少したのはまだ2年間であることから、「確立した傾向」というより「有望な変化」と捉えるべきだとしている。

◆なぜ50〜64歳では増加？　孤独や退職も一因か
　中高年層で飲酒が増えている背景について、今回の研究には参加していないシンシナティ大学医学部の依存症専門家、クリス・トゥエル氏は、複数の要因が考えられるとフォックスニュースに語っている。

　50代、60代になると人生を振り返る機会が増え、さまざまな変化にも直面する。アメリカで広がる孤独や人々の分断、社会的なつながりの希薄化に加え、友人や家族を失った悲しみや喪失感に対処するため、飲酒が増える場合もあるという。

　退職も一因となる可能性がある。長年続けてきた仕事を辞めることで、それまでの生活のリズムや自分の役割が失われ、時間を持て余すようになることが、飲酒などにつながる場合があるとトゥエル氏は指摘する。

　リー氏はタイム誌に、経済的な事情も世代差に関係している可能性があると説明している。若者は一般に中高年層より、酒に使える可処分所得が少ない。また、中高年層は周囲の人が多く酒を飲み、それが社会的に受け入れられていた時代に育ったのに対し、Z世代やミレニアル世代では、そうした社会的圧力が弱まっているという。

◆若者の「酒離れ」、アメリカ以外でも
　若者の飲酒が減っている理由の一つとして考えられているのが、健康意識の変化だ。リー氏によると、2024年の過去の研究では、アルコールが健康に悪影響を及ぼすことを認識している人は、高齢層より若年層で多かった。コロナ禍に若者のアルコール関連の健康被害について多くの情報が発信されたことが影響している可能性もあるという。

　ただし、別の可能性もある。リー氏は、アメリカで大麻の合法化が進んだことで、若者がアルコールの代わりに大麻を使用するようになったという「代替説」も有力な仮説の一つだとしている。

　若者の飲酒離れはアメリカだけの現象ではない。オーストラリアのフリンダース大学の研究では、2万3000人以上を対象とした20年以上のデータを分析。その結果、Z世代は過去の世代より酒を飲まない傾向が強く、1週間当たりの飲酒量も少ないことが分かった。

　研究チームのキリリー・トンプソン氏は、若いオーストラリア人にとって飲酒しないことが以前より普通になり、デジタル上での交流、生活費の上昇、健康意識の高まりが、時間やお金の使い方を変えていると説明している。

　こうした傾向はイギリスや北欧などでも報告されている。オーストラリアの研究者サラ・J・マクリーン氏は学術系サイト『カンバセーション』への寄稿で、若者の飲酒が減っている背景として、将来への不安、健康への懸念、テクノロジーや余暇の過ごし方の変化、親との関係の変化という4つの要因を挙げている。

　アメリカ南部テネシー州で9月30日、殺人罪で死刑判決を受けたクリスタ・ゲイル・パイク死刑囚（50）に対し、薬物注射による死刑執行が行われたが、薬物を2回投与しても死亡しなかった。パイク死刑囚はその後、刑務所から救急車で病院に搬送された。

　死刑制度の専門家によると、死刑執行用の薬物を実際に投与された後も死刑囚が生存したケースは前例がないという。事態を受け、テネシー州のビル・リー知事は第三者による包括的な調査を命じ、年内に予定されていた残りの死刑執行を停止した。

◆薬物を2回投与、それでも死亡せず
　パイク死刑囚は1995年、18歳のときに当時19歳だったコリーン・スレマーさんを殺害した罪で死刑判決を受けた。予定通り執行されていれば、テネシー州では200年以上ぶりに死刑を執行された女性となるはずだった。

　死刑執行は当初、30日午前10時に予定されていた。執行の約1時間前、連邦控訴裁判所が執行停止を命じたものの、その後、連邦最高裁がこれを覆し、同日夜に執行が始まった。

　報道機関の立会人によると、午後7時27分に処刑室を隔てるカーテンが開けられると、パイク死刑囚は寝台に固定されていた。最後の言葉として「私は人生の大半を愛のなかで過ごしたのと同じように、この世界を去る」と語り、自分は穏やかな気持ちだと述べた。

　しかし、薬物が投与された後も意識があり、一時は頭を上げ、自分の腕がそのように感じるのは正常なのかと刑務所職員に尋ねたという。

　午後8時26分までに、死刑執行に使用するペントバルビタールの2回目の投与が行われた。それでも死亡せず、その後も閉じられたカーテンの向こうからいびきが聞こえていた。午後8時53分にマイクの音声が切られ、報道関係者には退室するよう告げられた。

　弁護士によると、パイク死刑囚はその後も生存しており、大きないびきをかいていた。刑務所から救急車で病院に搬送され、治療を受けたが、弁護団には容体について詳しい説明がなかったという。

◆専門家「前例がない」
　テネシー州の死刑執行手順では、最初の薬物を投与した後も死刑囚が死亡していない場合、予備の注射器を使って2回目を投与することになっている。一方、2回目の投与後も生存していた場合にどう対応するかは定められていない。

　死刑情報センター（Death Penalty Information Center）のロビン・M・マー事務局長は、今回の事態について「類を見ない、前例のないもの」だと指摘した。

　これまでにも、死刑執行チームが静脈を確保できず、薬物を投与できなかったために死刑執行を生き延びたケースが7件ある。しかしマー氏によると、死刑執行に使う薬物を実際に投与された後も生存した例はなかった。

　パイク死刑囚の弁護団は同日夜、テネシー州最高裁などに緊急の執行停止を申し立てた。パイク死刑囚が「不必要な苦痛」を受けており、残虐で異常な刑罰を禁じた憲法上の権利を侵害していると主張した。

◆州知事、年内の死刑執行を停止
　リー知事は声明で、「何が起きたのかを正確に把握するため、包括的な第三者による調査」を命じたと発表した。年内に予定されていた残りの死刑執行も行わないとした。

　リー氏は「合法的に科された刑を執行することは、州が担う最も重大な責務の一つだ。テネシー州民は、それが合法かつ合憲であるだけでなく、確実に行われることを期待している」と述べた。

　一方、テネシー州矯正局は、州司法長官事務所が承認した「合法的に定められた死刑執行手順のすべての段階に従った」と説明している。

　テネシー州で死刑を執行できなかったのは、今年に入って2度目だ。5月には、1994年に3人を誘拐・殺害した罪で死刑判決を受けたトニー・カルーザース死刑囚に対し、執行担当者が1時間以上にわたって静脈への点滴ルートを確保しようとしたものの失敗し、薬物注射による死刑執行が中止された。

◆18歳で犯した殺人で死刑判決
　パイク死刑囚は1995年、テネシー州ノックスビルの職業訓練施設で同級生だったコリーン・スレマーさん（当時19）を殺害した罪で死刑判決を受けた。犯行当時、パイク死刑囚は18歳だった。

　パイク死刑囚側は、犯行時の年齢や精神疾患、幼少期に深刻な性的虐待を受けたとの訴えを考慮すべきだと主張していた。一方、被害者の母親はAP通信に、娘を殺害したパイク死刑囚の刑が執行されるのを数十年間待ってきたと語っていた。

　アメリカで女性に死刑が執行されるケースは少ない。死刑情報センターによると、連邦最高裁が1976年に死刑制度を復活させて以降、死刑を執行された女性は18人で、全体の約1%にとどまる。

　テネシー州は2024年、薬物注射による死刑執行を、3種類の薬物を使う方式からペントバルビタールのみを使用する方式に変更していた。

※この記事はAP通信の記事を抄訳したものです。

By KIM CHANDLER and KRISTIN M. HALL Associated Press

　中間試験が憂うつな人も、授業についていくために懸命に勉強している人も、教科書を読みながらノートを取り、あとからそれを読み返すという勉強法をしていることが多いだろう。蛍光ペンで大事なところに線を引く人もいるかもしれない。

　こうした昔ながらの勉強法は、試験直前の詰め込みには役立つこともある。しかし、学んだ内容を長く記憶に残す方法としては、あまり効果的ではないことが分かっている。知識をより効率よく定着させる方法がある。

　その一つは、すぐにノートを取るのではなく、まず学んだ内容を頭の中で整理する時間を取ることだ。

　「私たちは、楽に感じる方法ほど記憶にも残りやすいと思いがちだが、実際はその逆だ」と、認知心理学者で『Smart Teaching Stronger Learning: Practical Tips From 10 Cognitive Scientists』の著者、プージャ・K・アガルワル氏は話す。

◆よくある「勉強法」の思い込み
　SNSには、実際にはそれほど効果がない「勉強法」が数多く紹介されている。勉強中にガムをかんだり、脳を刺激するとしてエッセンシャルオイルの香りをかいだりしても、学習効果は高まらない。音楽を聴くことについても同じだと、アガルワル氏はいう。

　「気分は良くなるかもしれないし、眠気を防ぐこともできる。しかし研究では、実際の学習効果が高まるわけではないことが示されている」

　蛍光ペンで色を付けたり下線を引いたり、ノートを何度も読み返したりすると、短時間は集中できるため、勉強している実感を得やすい。しかし、長期的な学習には大きな効果がないことも研究で示されていると、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の認知心理学名誉教授、ロバート・ビョーク氏は話す。ビョーク氏は妻のエリザベス・ビョーク氏とともに、同大学に学習と忘却を研究する研究室を設立した。

　こうした「集中的な反復練習は、かなりの時間の無駄になることがある」とビョーク氏はいう。「効果的な方法で勉強するようになってから、勉強に必要な時間が大幅に減ったと話す学生もいる」

◆あえて「少し難しく」する
　楽にできることを繰り返すより、学習するときに適度な負荷をかけるほうが効果は高まるとビョーク氏はいう。心理学では、こうした負荷を「望ましい困難」と呼ぶ。

　つまり、思い出すために少し頭を使うことが、あとで情報を取り出しやすくするという考え方だ。

　代表的な方法の一つが「想起練習（retrieval practice）」だ。やり方はいくつもあるが、多くの場合、必要なのはわずか1〜2分程度だとアガルワル氏はいう。

　文章を読みながらノートを取るのではなく、まず数ページを読む。そこでいったん本を閉じ、何を覚えているかを書き出してから、続きを読む方法だ。

　「思い出そうとして頭を働かせること、つまりこの『望ましい困難』が、長期的な学習に役立つ」とアガルワル氏はいう。「研究室でも教室でも数多くの研究によって裏付けられている、最も効果的な学習・指導法の一つだ」

　セントルイス・ワシントン大学の認知心理学教授で、学習科学に関する著書『Make It Stick: The Science of Successful Learning』の共著者でもあるヘンリー・L・「ロディ」・ローディガー氏によると、想起練習には、覚えていることを書き出す、勉強仲間に話して説明する、頭の中だけで思い出すといった方法があり、いずれにも効果が確認されている。ただし、頭の中だけで行う場合には注意が必要だ。

　「ちらっと見て、『ああ、これは知っている』と思うだけではだめだ」とローディガー氏はいう。「頭の中で内容をきちんと言葉にしてみなければならない」

◆復習する前に、まず1分間思い出す
　別の日に同じ内容を復習するときは、教材を開く前にまず1分間、それまで何を学んだのかを思い出してみる。時間があれば、覚えていることをすべて書き出す。アガルワル氏はこれを「ブレインダンプ」と呼んでいる。

　そのうえで、自分がどの程度身につけられたのかを振り返る。これは、自分自身の思考や理解について考える「メタ認知」の一種だ。

　「最初に学んだとき、何が一番難しかったか」「0から100までで、自分はどのくらい理解できたと思うか」と自問してみる。

　「想起練習をさらに一段階進め、効果を高める方法だ」とアガルワル氏はいう。「さまざまな知識同士のつながりを増やすほど、学びは深くなる」

◆まとめて勉強するより、間隔を空ける
　文章やノートを読んだ直後にもう一度読み返すと、よく覚えたような感覚になる。しかし、それは「学習したという錯覚」にすぎないことがある。ただし、目の前の試験を乗り切るだけなら、役に立つこともある。

　「研究では、詰め込み勉強にも効果があることが分かっている」とアガルワル氏はいう。「ただし、勉強する時期を分散させると、長期的な学習効果が高まる」

　例えば、金曜日の試験直前に3時間まとめて勉強した学生は、試験には合格できるかもしれない。しかし、その後、学んだ内容をすぐに忘れてしまう可能性が高い。

　一方、同じ3時間でも、月曜日、水曜日、金曜日に1時間ずつ勉強すれば、試験でも良い結果を出し、その後も内容をより長く覚えていられるとアガルワル氏は説明する。

◆「忘れること」も学習の一部
　「忘れることに不安やいら立ちを感じる人は多いが、忘れるのは自然なことだと覚えておく必要がある」とアガルワル氏はいう。

　少し忘れてから、もう一度思い出そうとする。その過程そのものが学習に役立つ。

　そして、徹夜で勉強するのも避けたほうがよい。学習効果を高めるうえで重要なのは、勉強法だけではない。十分な睡眠を取ることで、その日に作られた記憶が定着しやすくなるとローディガー氏は説明する。

　「高校生も大学生も、おそらく医学生もそうだが、勉強のために起きていたほうがいいと考え、十分に眠っていない」と同氏はいう。「だが、それは良い方法ではない」

By ALBERT STUMM Associated Press

　イタリア政府は、一定の就学歴などの条件に該当する外国籍の児童・生徒について、1クラスあたりの割合を原則30%までとし、顔を覆う衣類の校内での着用を禁止する政令法を承認した。地中海中央部に位置するイタリアは、欧州でも移民流入の影響を強く受ける国の一つで、移民の社会統合は政府にとって大きな課題となっている。欧州の他の国でも移民や宗教的な服装をめぐる規制が導入されており、イタリアでも学校を舞台に新たな措置が打ち出された。

◆移民増加　一部地域に集中も
　今回の措置は、メローニ首相が率いる右派政党「イタリアの同胞」の青年部が主催したイベントで、同首相が9月20日に発表。その後、政府は24日の閣議で学校に関する政令法を承認した。

　メローニ首相は20日の演説で、教室にイタリア語を理解できない子供が1人しかいない場合は、仲間や教師の助けを借りて言語を習得し、素早く社会に溶け込むことができると主張。しかし、そのような子供が多数、あるいは過半数を占めるようになれば、それはもはや統合ではなく放置にほかならないと述べ、クラス内の外国人生徒の割合に上限を設ける考えを示した。

　CBSニュースによれば、イタリアの調査機関、ISMU財団のデータでは、学校に在籍する生徒のうちイタリア国籍を持たない生徒は11.6%を占めている。ミラノのカトリック・サクレ・クール大学の社会学教授、マリアグラツィア・サンタガティ氏によれば、人口減少が進む地域の中には、イタリア以外にルーツを持つ住民が集中し、必然的にクラス内の非イタリア人生徒の割合が高くなっている地域もあるという。

　24日に承認された政令法では、小学校の1年生について、イタリア国籍を持たず、イタリア生まれではない、または少なくとも2年間の就学前教育を受けていない児童を原則としてクラスの30%以下とする。中学校と高校の1年生では、イタリア国籍を持たず、イタリアの教育制度で少なくとも3年間、所定の課程を修了していない生徒が対象となる。特別な事情がある場合には例外も認められる。ANSA通信などが報じた。

　メローニ首相は20日の発表時、「教室で少数派になり、疎外感を感じているのがイタリア人の子供たちであるなどということは、あってはならない」と述べた。政府は今回の措置について、外国籍の児童・生徒の統合を促し、「ゲットー化した教室」が生まれるのを防ぐ狙いがあるとしている。

◆ブルカ、ニカブも禁止　欧州各国でも規制
　政令法には、学校への適応に深刻な困難を抱える生徒について、家庭でもイタリア語が十分に理解されていない場合、保護者に無料のイタリア語講習を受けるよう求める措置も盛り込まれた。講習に参加しなかった場合、200〜1000ユーロの罰金が科される可能性があるとANSA通信は伝えている。

　また、健康上や安全上の特別な理由がある場合を除き、顔を覆った状態で学校の授業や課外活動などに参加することを禁止する。違反した場合の罰金は200〜1000ユーロで、未成年者の場合は保護者が対象となる。

　メローニ首相は発表時、特にブルカ（全身と顔を覆い、目の部分が網状になっている衣類）とニカブ（顔を覆い、目だけを出す衣類）の禁止に言及。イタリアでは、実際の伝統であれ想定された伝統であれ、それを理由に若い女性は顔を隠すべきだと決めることはできないとし、男女平等は譲れない原則だと訴えた。

　すでにフランス、ベルギー、オーストリア、デンマーク、スイスなど欧州の複数の国では、公共の場などで顔を覆うことに制限を設けている。ロイターは、移民、とりわけイスラム教徒が多数を占める国々から来た人々の社会統合はイタリア政治や社会で議論の的となっており、宗教的象徴、文化的統合、市民権、移民政策をめぐる議論は、しばしば世論を二分していると伝えている。

◆総選挙控え右派内の競争激化　野党や専門家は批判
　メローニ首相の方針は与党連合のメンバーから支持を得た一方、野党や法律の専門家からは批判も出ている。ユーロニュースによれば、エンナ大学の憲法学教授、サルヴァトーレ・クルレリ氏は、外国人の子供を含め「学校はすべての人に開かれている」と規定する憲法第34条で認められた権利を侵害する恐れがあると指摘した。

　左派からも批判が出ている。野党・民主党の議員はユーロニュースに対し、メローニ氏がドイツの「ドイツのための選択肢（AfD）」など欧州の急進右派が掲げる主張に追随していると批判した。

　イタリアでは2027年に総選挙が予定されている。さらに、移民問題でより厳しい措置を主張する元イタリア軍将軍ロベルト・ヴァンナッチ氏の参入によって、右派内での競争も激しくなっているとユーロニュースは報じている。こうした政治状況のなか、学校での外国籍児童・生徒の割合や顔を覆う衣類をめぐる新たな措置は、移民政策をめぐる議論をさらに活発化させそうだ。

　アメリカで2020年代前半、韓国の自動車メーカー、起亜とヒョンデの一部車種を狙った盗難が急増した。SNSには盗難車を乗り回す若者の動画が相次ぎ、「Kia Boys（キア・ボーイズ）」と呼ばれる騒動に発展した。

　だが、この問題は一時的なSNSブームでは終わらないかもしれない。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）などの研究チームは、ロサンゼルスでは対象車の盗難増加が少なくとも2042年まで続き、影響は2050年ごろまで残る可能性があると予測している。研究結果は学術誌『International Journal of Forecasting』に発表された。

◆「盗みやすい車」が大量に市場へ
　問題の背景にあるのが、登録された鍵でなければエンジンを始動できない盗難防止装置「エンジンイモビライザー」だ。

　研究チームによると、起亜とヒョンデが2011～2022年に販売した計20車種の一部には、この装置が搭載されていなかった。そのため比較的簡単な方法で盗むことができ、盗難の手口を紹介する動画がTikTok（ティックトック）やYouTube（ユーチューブ）で拡散。「キア・ボーイズ」「キア・チャレンジ」などと呼ばれ、全米で問題となった。

　米運輸省道路交通安全局（NHTSA）は2023年、イモビライザーを搭載していないヒョンデ約380万台、起亜約450万台を対象に、両社が無料の盗難防止ソフトウェアを提供すると発表した。

◆盗難急増はSNSより前に始まっていた
　ただし研究チームの分析では、SNSが盗難急増の発端だったという単純な構図ではなかった。

　ロサンゼルスでは、ヒョンデ・ソナタの盗難は「キア・ボーイズ」が全米で注目を集める以前から急増。2022年には市内で最も多く盗まれた車種になった。

　論文は、ロサンゼルスでの盗難増加と「キア・ボーイズ」のSNS流行との関連は弱く、盗難の増加は新型コロナウイルス禍のロックダウン中にすでに始まっていたとしている。

　研究チームは、SNSがその後の盗難を増幅させた可能性はあるものの、車の弱点そのものは別の経路でも知られ、車が長時間路上に置かれたことなど、複数の要因が重なったとみている。

◆なぜ2042年まで続くのか
　研究チームが注目したのが、盗難されやすい車が中古車市場に長く残る点だ。

　かつて盗難の標的になりやすかったホンダ・シビックとトヨタ・カムリのデータを分析したところ、新型車への盗難防止装置の導入後も、対策の弱い旧型車は長年にわたって盗難の対象になり続けていた。

　この傾向をヒョンデ・ソナタなどに当てはめたモデルでは、ロサンゼルスで対象車の盗難が少なくとも2042年まで続き、影響がほぼなくなるのは2050年ごろになる可能性が示された。

　さらに、盗難が集中する地域も変化すると予測している。新車は時間の経過とともに中古車として売買され、価格も下がる。盗難されやすい旧型車も同じように移動し、やがて低所得地域に集中していく可能性があるという。

　つまり、犯罪者が移動するだけでなく、「盗まれやすい車」そのものが中古車市場を通じて移動することで、盗難の多発地域も変わっていくというわけだ。

◆10億ドル超の訴訟も継続
　起亜とヒョンデをめぐる問題は現在も法廷で続いている。

　ロサンゼルス・タイムズ紙によると、米連邦第9巡回区控訴裁判所は9月14日、盗難や盗難未遂によって保険金を支払った保険会社が両社を相手取った訴訟について、連邦地裁で審理を再開するよう判断した。

　約200の保険会社は、関連する盗難で10億ドル（約1580億円）を超える保険金や費用を支払ったとして補償を求めている。今回の判断はメーカー側の責任を認定したものではなく、訴訟を進めることを認めた段階だ。

　SNS上の流行は過ぎ去っても、その標的となった車は中古車市場に残り続ける。今回の研究は、一度市場に大量に出回った製品のセキュリティ上の弱点が、数十年単位で影響を残す可能性を示している。

　両親のうち少なくとも一方が100歳まで生きた人は、両親がそれより若くして亡くなった人と比べて長生きし、特定の加齢関連疾患のリスクも低くなることが研究で示された。長寿をめぐっては、近年、従来考えられていた以上に遺伝的影響が大きい可能性も指摘されている。

◆3つの研究を統合　長寿者の子孫を調査
　この研究は、アメリカ医師会が発行する国際的な学術雑誌「JAMA Network Open」に掲載されたものだ。目的は、100歳以上生きた人の子供たちに、死亡や加齢関連疾患のリスク低下や発症の遅れがみられるのか、さらにそれが異なる集団でも一貫して確認できるのかを調べることだった。

　研究者らは、地理的に多様な3つの長期追跡調査のデータを利用し、親の少なくとも一方が100歳以上まで生きた成人2319人を、親がそれより短命だった人などからなる対照群と比較した。イギリスの大規模研究「UK Biobank」では、992人ずつの異なる2つの対照群を用いて、結果の頑健性も検証した。

　利用した3つの研究は独立して情報を収集していたが、今回の研究チームは可能な限り分析方法を統一した。これにより、死亡や加齢関連疾患との関連性が、異なる集団間でも一貫して現れるかどうかを調べることができた。

◆親のおかげ？　死亡や疾病リスク低下
　分析の結果、100歳以上生きた親を持つ人々は、親の寿命がそれより短い人々よりも死亡リスクが42%低かった。心血管疾患のリスクは33%低く、高血圧のリスクは32%低かった。一方、がんの発症リスク低下に関しては、関連は見られなかった。

　さらに、これらの差が現れる時期についても興味深い結果が得られた。100歳以上生きた親を持つ子孫では、死亡時期が約3年、高血圧の発症時期が約5年遅れると推定された。喫煙や飲酒、運動、食事、教育、社会経済的地位など、各研究で利用可能な要因を調整した後も、こうした傾向はおおむね維持された。この知見は、特定の家族に異例の長寿が見られる理由を、共通の健康行動や社会的状況だけでは完全に説明できない可能性を示唆している。

◆長寿遺伝子はなくても……　特定の遺伝子が影響か？
　タフツ医療センター定量的手法・データサイエンスセンターの所長で、この研究の共著者であるパオラ・セバスティアーニ氏は、今回得られた知見は100歳以上生きた親を持つ人に長寿や病気にならずに生きることを保証するものではないとしつつも、一部の人が親の持つ健康上の優位性を共有していることを示していると述べた（ワシントン・ポスト紙、以下WP）。

　長寿に対する遺伝の影響は、従来考えられていたより大きい可能性がある。1月にサイエンス誌に掲載された研究では、従来の双生児研究で寿命の遺伝率は20〜25%程度と推定されてきたが、事故や感染症などによる外因死の影響を補正すると、こうした外因による死亡を除いた「内因的な寿命」の遺伝率は50%を超えると推定された。

　アラバマ大学バーミンガム校で健康長寿研究を行うスティーブン・オースタッド特別教授は、100歳まで生きるような極端な長寿には「何らかの特別な遺伝子」が必要だとの見方を示している。また、単一の遺伝子ではなく、わずかな効果を持つ十数個の遺伝子が組み合わさり、大きな違いをもたらす可能性があると述べた。（WP）

　米国立老化研究所の上級研究員、ルイジ・フェルッチ氏は、単一の「長寿遺伝子」の存在は現在支持されていないと述べたうえで、今回の研究結果は、並外れた長寿のメカニズムが特定の加齢疾患に対して強力に保護作用を発揮している可能性を示唆するものだとしている（WP）。

　TikTok（ティックトック）やインスタグラムで目にする「健康的な食事」の情報は、どこまで信用できるのか。健康や栄養に関する動画300本を分析した研究で、投稿に含まれる情報の68%が「誤解を招く、または欺瞞的」と判定された。投稿者の約8割は、健康や栄養などの専門資格を持たない人だった。

　研究はオーストラリアのフリンダース大学の研究チームが行い、学術誌『Journal of Technology in Behavioral Science』に発表した。

◆健康・栄養情報の68%「誤解を招く」
　研究チームは、ティックトックとインスタグラムで「#healthylifestyle」「#nutrition」「#cleaneating」の3つのハッシュタグを検索し、それぞれ上位50本の動画を収集した。対象はティックトック150本、インスタグラムのリール150本の計300本で、女性向けの健康、栄養、クリーンイーティングに関するコンテンツを分析した。

　その結果、動画に含まれる健康関連情報の68%が「誤解を招く、または欺瞞的」と判定された。一方、信頼できる情報とされた割合はティックトックで15.3%、インスタグラムでは11.3%だった。

　投稿者の78%は、健康、フィットネス、栄養に関して認められた資格を持っていなかった。資格を持つ投稿者では45.5%が正確な情報を発信していたのに対し、資格のない投稿者では4.7%にとどまった。

　逆に「誤解を招く、または欺瞞的」な情報の割合は、資格を持つ投稿者で40.9%、資格のない投稿者では75.2%だった。

◆「健康的な食事」が厳しいルールに
　問題は情報の正確性だけではなかった。研究チームは、SNS上の健康情報に、健康的な食事への過度な執着を特徴とする「オルトレキシア」に関連する考え方がどの程度含まれているかも調べた。

　全動画の67.3%が「クリーン」あるいは健康的な食事を強調し、28.7%は食べ物に関するルールや制限を示していた。また19.7%は、食品を「良い」「悪い」などと位置づける表現を含んでいた。

　サプリメントや「スーパーフード」を取り上げた動画は75.3%に上った。一方、バランスの取れた食事を伝える内容は15%、食べることの楽しさを示す動画も20.3%にとどまった。

　研究チームは、健康的な食生活そのものを問題視しているわけではない。オルトレキシアでは、「健康的」「純粋」とみなす食品への強いこだわりから、特定の食品群を避けたり、厳格な食事ルールを設けたりする傾向がみられる。SNS上の一部の情報が、こうした考え方と重なっているという。

◆「私のように食べれば、私のような体に」
　さらに目立ったのが、健康と外見を結びつける表現だ。全動画の63%に身体を客体化する描写がみられ、インスタグラムでは78%、ティックトックでは48%に上った。

　インスタグラムでは、動画に登場する人物の70.7%が、筋肉質で引き締まった理想的な体形に該当した。ティックトックでは47.3%だった。またインスタグラムの31.3%では、投稿者が自身の引き締まった体を特定の食事と直接結びつけていた。

　筆頭著者のケイティ・ポーティアス氏は大学の発表で、分析した動画には「私と同じように食べれば、私のような体になれる」と受け取れるメッセージが繰り返しみられたと説明している。しかし健康は遺伝や生活習慣、文化、個人の状況など多くの要因に左右され、すべての人に適した一つの食事法はないという。

　ただし今回の研究は、ティックトックやインスタグラム上の健康・栄養情報全体を無作為に調べたものではない。2025年5月の3日間に、3つのハッシュタグで検索された上位の動画を対象としており、分析も女性向けのコンテンツに限定されている。

　研究チームは、SNS上では健康をうたう情報であっても、厳格な食事制限や外見上の理想を「健康」と結びつけている場合があるとして、情報の発信者や根拠を慎重に見極める必要性を指摘している。

　夜間のわずかな光が、心臓に影響している可能性がある。7万人以上のデータを分析した研究で、夜間に光を多く浴びていた人は、ほとんど浴びていなかった人に比べ、心不全や脳卒中、心筋梗塞などを発症するリスクが高いことが分かった。MRIによる分析では、心臓の構造や機能にも違いがみられた。

　研究はアメリカ・テュレーン大学などの研究チームが行い、9月9日付で医学誌『European Heart Journal』に発表した。

◆夜間の光が多い人、心不全リスク29%高く
　研究チームは、イギリスの大規模な健康データベース「UK Biobank」に参加する成人を対象に、夜間の光への曝露と心臓との関係を調べた。

　参加者は2013〜2015年、光センサーを内蔵した機器を手首に7日間装着。研究チームは、一人ひとりの最も活動量が少ない5時間を「夜間」と定め、この時間帯に3ルクスを超える光を浴びた時間を算出した。3ルクスは、夜間のメラトニン分泌に影響し得る明るさとして設定された。

　心血管疾患のなかった1万1000人超について、光への曝露を測定してから約3年後の心臓MRIを分析。さらに最大7万3286人を約8〜10年間追跡し、心血管疾患の発症や死亡との関連を調べた。

　年齢や性別、喫煙、飲酒、運動、食生活、肥満、高血圧、糖尿病、大気汚染などの要因を調整したところ、夜間の光への曝露が最も多いグループは、曝露がなかったグループと比べて、心不全の発症リスクが29%高かった。

　同様に、脳卒中は33%、心筋梗塞は24%、心房細動は15%高く、心血管疾患による死亡リスクも26%高かった。光への曝露が増えるほど、リスクも高まる傾向がみられた。

◆MRIでも心臓に変化
　今回の研究で特徴的なのは、病気の発症率だけでなく、MRIを使って心臓そのものの構造や機能を調べた点だ。

　夜間の光への曝露が最も多いグループでは、曝露がなかったグループに比べ、左心室の筋肉量が2.4%多く、壁の厚さも平均1.5%厚かった。一方、心筋の収縮能力を示す指標は1.9%低かった。右心室や左心房でも、構造や機能の変化との関連が確認された。

　こうした変化は、心臓が長期的な負荷などに適応して構造や機能を変える「心臓リモデリング」にあたる。研究チームによると、夜間の光への曝露と心臓の構造・機能との関係をMRIで大規模に調べた研究は今回が初めてだという。

◆睡眠不足だけでは説明できず
　なぜ夜間の光が心臓と関係するのか。一つの可能性が睡眠だ。夜間の光は、睡眠を調節するホルモン「メラトニン」の分泌を抑えることが知られている。

　今回の分析では、夜間の光と心臓にみられた変化の一部は睡眠時間の短さによって説明され、その割合は24〜49%だった。ただし、睡眠時間だけですべてを説明できたわけではない。

　研究チームは、夜間の光による体内時計の乱れが自律神経やホルモンの働きに影響するほか、血管機能の低下や酸化ストレスなどにつながる可能性を挙げている。一方、日中に1000ルクスを超える明るい光を浴びた時間については、心血管疾患の発症や死亡との関連は確認されなかった。

　研究を率いたテュレーン大学のルー・チー教授は大学の発表で、夜間の光への曝露が多いことと心臓リモデリングとの関連を示した研究だと説明している。

　ただし、この研究は観察研究であり、夜間の光が心臓の変化や心血管疾患を直接引き起こすと断定することはできない。また、光への曝露を測定したのは7日間のみで、長期的な生活習慣を完全に反映していない可能性もある。

　研究チームは、今回の結果が、夜間を暗く保ち、十分な睡眠をとることが心血管の健康に重要である可能性を示しているとしている。

　子供がテストで良い成績を取ったとき、「頭がいいね」と褒めるのはごく自然なことだ。しかし、そんな何気ない言葉が、思わぬ行動につながる可能性がある。

　5〜6歳の子供を対象にした実験で、成功の理由を「頭がいいから」と説明された子供は、「努力したから」「運が良かったから」などと説明された子供より、その後のテストでカンニングをする割合が大幅に高くなった。杭州師範大学とトロント大学の研究チームによる研究で、8月20日、教育心理学の学術誌『Journal of Educational Psychology』にオンライン掲載された。

◆「頭がいいから」でカンニング率64.3%
　研究チームは、中国の都市部にある幼稚園に通う5〜6歳の子供計378人を対象に、3つの実験を行った。成功や失敗の理由を大人がどう説明するかによって、その後の行動が変わるかを調べた。

　特に大きな違いが表れたのが、168人を対象にした「成功」後の実験だ。子供たちは最初の問題に正解した後、「頭がいいから」「一生懸命やったから」「問題が簡単だったから」「運が良かったから」のいずれかを伝えられた。

　続いて、より難しいテストに挑戦。実験者は答えを別の机に置き、「見ないで、自分で解いて」と伝えて部屋を離れた。答えをのぞいて書き写した場合をカンニングと判定した。

　その結果、「頭がいいから」と言われたグループでは64.3%がカンニングした。「一生懸命やったから」は35.7%、「運が良かったから」は38.1%、「問題が簡単だったから」は21.4%で、「頭がいいから」のグループはほかの3グループすべてより有意に高かった。

◆「賢い自分」を守ろうとした？
　研究チームは一つの可能性として、子供が「賢い自分」というイメージを維持しようとしたことを挙げている。

　成功を本人の能力と結びつけられると、その後も高い能力を示し続けなければならないという意識が生まれやすい。難しい問題に直面した際、「頭がいい」という評価を失いたくないというプレッシャーから、不正に頼った可能性があるという。

　実際、成功後に理由を何も説明されなかった別のグループのカンニング率は35.7%だった。「頭がいいから」と言われたグループとは28.6ポイントの差があった。

◆「努力を褒めればいい」とも限らない
　ただし、結果は単純に「頭の良さではなく、努力を褒めればいい」というものでもなかった。

　研究チームは当初、「一生懸命やったから」と成功を努力に結びつければカンニングが減ると予想していた。ところが、このグループのカンニング率35.7%は、理由を何も伝えられなかったグループと同じで、「運が良かった」「問題が簡単だった」とされたグループとの間にも有意な差はなかった。

　失敗した場合にも、「努力が足りなかった」「問題が難しかった」「運が悪かった」と理由を変えて実験したが、その後のカンニング率に有意な差は確認されなかった。今回、はっきりした影響が表れたのは、成功を「頭の良さ」という能力そのものに結びつけた場合だった。

◆では、どう褒めればいい？
　研究チームは、「頭がいい」といった固定的な能力に成功を結びつけることは避けるべきだとする一方、単純に「努力したね」と置き換えればよいともしていない。

　代わりに、「工夫して解く方法を見つけたね」と具体的な取り組み方に注目したり、「こういう問題が上手になってきたね」と成長を伝えたり、「今日は新しいことを学んだね」と学習そのものに価値を置いたりするフィードバックを例に挙げている。

　もっとも、参加したのは主に中国の都市部に住む中流家庭の子供で、実験条件も日常の家庭や教室とは異なる。研究チームは、異なる文化や社会経済的背景を持つ子供でも検証する必要があるとしている。

　経済協力開発機構（OECD）が91の国と地域で約76万人の15歳を対象に実施した国際学習到達度調査（PISA）の2025年の結果が発表された。日本を含む東アジア勢は好成績を収めたが、OECD加盟国全体の成績は低下し、過去最低の平均点を記録した。

◆1年分の学習の遅れ？　読解力低下が深刻
　PISAは、2000年から行われている教育成果の指標となる調査で、科学コンピテンシー、数学的リテラシー、読解力の3分野を調査している。これまではおおむね3年ごとに実施されてきたが、2025年以降は4年ごととなる（2021年に予定されていた調査は新型コロナの影響で1年延期され、2022年に実施）。

　2025年に3分野を通じて最高水準の成績となったのは、中国（北京、上海、江蘇省、浙江省が対象）とシンガポールで、エストニア、日本、韓国、マカオ、台湾、イギリスなども3分野すべてで上位10位に入った。日本は調査開始以来初めて、3分野すべてでOECD加盟国38か国中1位となった。全91か国・地域では、科学5位、読解力4位、数学5位とトップレベルの成績だった。

　しかし、OECD加盟国全体では3分野の平均点が過去最低となった。特に読解力は、比較可能な35のOECD加盟国で2018年から2025年までに平均25ポイント低下した。OECDは20ポイント程度をおよそ1年分の学習に相当する目安としており、2025年の15歳の読解力は平均すると、7年前なら14歳に期待されていた水準だったとしている。

◆「ざっと読み」が蔓延　注意力も低下
　特に読解力の総合スコアは、過去3年間で急激な低下が見られ、AI時代において重要性を増している「情報の評価」「複数の情報源の関連付け」「読んだ内容についての批判的思考」においても同様の傾向が確認された。文章を急いで読み、素早く間違った答えを出してしまう雑な読み方の割合は、2018年から2025年の間にほぼ2倍の9%に増加したという。

　OECDの教育・スキル担当局長のアンドレアス・シュライヒャー氏は、最近の成績低下をインスタグラムやTikTokなどで短い動画が主流となっていることと関連付けている。ただし、調査はこうしたデジタル機器の利用と学力低下との直接的な因果関係を証明したものではない。報告書は、ソーシャルメディアのフィードをざっと読み流し、情報を急速に処理することが、複雑な文章やデータに取り組む能力や意欲の低下の一因となっている可能性があるとしている。

◆AIは使い方次第　AI活用の格差が広がる恐れも
　AIの利用と成績との関係は複雑で、どのように、どんな目的で利用するかによって異なるという。理科の分野では、AIをほぼ毎日利用した生徒は、ほとんど利用しない生徒に比べ、読んだ文章の要約や下書きに関する能力が著しく低い傾向が見られた。一方、学習の助けとしてAIを利用した生徒については、その影響はそれほど大きくなかった。

　シュライヒャー氏は、AIに宿題を代行させるのではなく、ソクラテス式問答法（答えを直接教えず、相手に的確な問いを次々投げかけることで、気づきや結論に導く対話手法）を通じて生徒が学べるようなAIツールであれば、教育の質を高めることができるだろうとしている。

　調査ではまた、一般的な目的で定期的にAIを利用し、学校でAIリテラシーを養う学習機会を得ている生徒は、理科の得点がわずかに高くなる傾向があることが判明した。しかし、こうした学習機会は社会経済的に恵まれた生徒の間でより一般的であり、AI活用をめぐる格差が広がる恐れがあると指摘されている。

　愛情を伝える何気ない行為に見える「キス」。しかし歴史をさかのぼると、その意味は愛情だけにとどまらない。時代や文化によって、あいさつや儀式、約束、服従のしるしとなり、時には犯罪として扱われてきた。

　アメリカ・カンザス大学法科大学院のアンドリュー・トーランス教授が、キスをめぐる法律の歴史を分析した論文を学術誌『Evolution and Human Behavior』に発表した。進化生物学や人類学、心理学の知見も踏まえながら古代から現代までをたどると、社会がキスをどう捉えてきたか、その大きな変化が浮かび上がる。

◆キスは世界共通の愛情表現ではない
　そもそも、恋愛や性的な意味で口同士を重ねるキスは、人類に共通する行為ではないという。

　論文が引用した168の社会を対象とする先行研究では、恋愛・性的な意味で口へのキスをする文化が確認されたのは約46%だった。半数以上では確認されておらず、愛情を別の行為で表現する文化もある。

　キスの意味が文化によって異なるのであれば、それをどう扱うかも一様ではない。論文では、古代メソポタミアの記録や古代ローマの慣習、中世ヨーロッパの儀式、ピューリタン社会の「ブルー・ロー」と呼ばれる道徳規制などをたどり、キスが称賛されたり、規制されたり、社会的な支配の手段になったりしてきた歴史を分析している。

◆「財産」「契約」としてのキス
　現代の感覚からすると意外なのが、キスが「財産」の問題として扱われてきた歴史だ。

　カンザス大学の発表によると、法制史上、キスはある人に属し、本人が与えることも、他人が不当に奪うこともできるものとして捉えられたことがあった。一部の社会では、若い女性へのキスについて、家父長の同意なく行えば相手が処罰されたり、女性が貞節を失ったとみなされたりすることもあったという。

　そこには、女性や子供を父親や夫の支配下に置くという、現代とは大きく異なる考え方があった。

　一方、キスは「契約」とも深く結びついてきた。結婚から商取引、さらには違法な取り決めまで、さまざまな合意がキスによって確認されることがあった。

　トーランス教授は、その多義性を示す例として、犯罪組織のボスが別のボスの手にキスする場面を挙げている。それは敬意の表明かもしれず、服従を示しているのかもしれない。あるいは何らかの合意を示す行為とも考えられる。同じキスでも、誰が誰に、どのような状況でするかによって意味は大きく変わる。

◆現代は「誰のものか」から「同意したか」へ
　時代が下るにつれ、法律がキスを見る視点も変わっていった。望まないキスは他人の権利を侵害する行為と考えられるようになり、不法行為や刑法の問題として扱われるようになった。現在では世界の多くの社会で、同意のないキスが暴行や性的暴行とみなされる場合がある。

　ただし、キスをめぐるルールは今も世界共通ではない。人前でのキスがごく普通の社会がある一方、地域によっては、双方が同意していても公の場でのキスが法的問題につながることがある。

　法律の適用も常に平等だったわけではない。トーランス教授は、同性カップルや異なる人種間のカップルが、ほかの人々なら問題にされないような愛情表現で逮捕されたり、処罰されたりしてきた歴史も指摘する。

　論文は、こうしたキスの法的な位置づけを、財産法、契約法、不法行為法、刑法という4つの観点から整理している。

　そこから見えてくるのは、「キスを誰が支配するのか」という発想から、キスをする本人たちの身体的な自己決定や「同意」を重視する方向への変化だ。

　トーランス教授は、法律は人間の行動を縛るルールだけではなく、社会が何を大切にし、ある行為をどう捉えているかを映すものでもあると指摘する。

　愛情のあるキスをしたことで誰かが不当に罰せられることなく、一方で望まないキスを受け入れることも強いられない。そのためには、古い道徳観による規制や差別的な法の適用を避けながら、同意を明確に守る必要があると論文は論じている。

　身近な愛情表現であるキス。その長い法的な歴史をたどると、社会が個人の自由や平等、身体、そして「同意」をどう考えてきたのかまで見えてくる。

　メキシコ全土の麻薬カルテルが、自動車爆弾、爆発物を積んだドローン、即席爆発装置（IED）を使うケースが増えている。こうした傾向は、カルテルへの軍事行動を繰り返し示唆してきたドナルド・トランプ米大統領とメキシコとの、すでに緊張した関係をさらに悪化させる可能性がある。

　最近の事件は8月30日夜、メキシコ市の北西約580キロにある中北部サカテカス州の町オホカリエンテの警察署前で起きた。メキシコのオマル・ガルシア・ハルフッチ治安相は、クラウディア・シェインバウム大統領とともにサカテカス州を訪問した28日、200キロの爆発物が爆発し、死者は出なかったものの11人が負傷し、市中心部の住宅60戸以上が損壊したと明らかにした。

　サカテカス州司法長官のクリスティアン・パウル・カマチョ氏によると、同州では今年これまでに爆発物を使った襲撃が23件記録されており、そのうち6件は爆発物を積んだ車やバイクを使ったものだった。

　ハリスコ新世代カルテル（CJNG）とシナロア・カルテルは、サカテカス州の支配権を巡って長年にわたり抗争を繰り広げてきた。

　自動車爆弾による攻撃は、コロンビアなどで見られる暴力に比べれば規模ははるかに小さい。それでも、なぜメキシコで懸念が高まっているのか。その背景を見ていく。

◆メキシコではまれな自動車爆弾、過去には使用例も
　ここ数十年にわたってメキシコの自動車爆弾攻撃を追跡してきたコアウイラ大学のビクトル・マヌエル・サンチェス教授は、こうした暴力が使われ始めた初期の例の一つとして、1994年にグアダラハラで、ティフアナ・カルテルがシナロア・カルテル共同創設者のイスマエル・「エル・マヨ」・サンバダ氏を標的にした攻撃を挙げた。サンバダ氏は後にアメリカで有罪判決を受けた。

　サンチェス氏によると、最近ではCJNGがメキシコ全土に勢力を広げるのに伴い、爆発物の使用を増やしているという。

　当局は、地方都市の中心部で最近起きた2件の爆破事件をCJNGによるものとしている。1件は12月にミチョアカン州で発生し5人が死亡した事件、もう1件は30日にサカテカス州の警察署前で起きた襲撃だ。CJNGは、トランプ政権が外国テロ組織に指定したメキシコの犯罪組織の一つである。

◆爆発物の使用が広がったのは比較的最近
　メキシコのカルテルが爆発物をより広く使うようになったのは約5年前からだ。治安部隊や敵対組織を攻撃するためにドローンから爆発物を投下したり、縄張りを守ったり支配したりするために地中に爆発装置を埋めたりしている。

　2023年には西部ハリスコ州で、麻薬カルテルが道路に仕掛けた爆弾により6人が死亡し、14人が負傷した。1か月後、軍は脅威が高まっていることを認め、初めて数値を公表。過去4年半に全国で約2800個の爆発装置を押収したと明らかにした。

　翌年、当局はミチョアカン州だけで3200個近い爆発装置を無力化した。2025年には同州で爆発装置により兵士8人が死亡し、メキシコで起きたこの種の事件としては最も多くの死者を出したものの一つとなった。当局はこれ以降、全国の最新の数値を公表していない。

　アメリカのシンクタンク、ブルッキングス研究所で組織犯罪を専門とするバンダ・フェルバブ・ブラウン氏は、「こうした動きはどれも、メキシコにとって好ましくないものだ」と述べた。「暴力が着実に激化している」とし、「これは間違いなく、恐怖や報復への警戒感を一段と高めている」と指摘した。

　シェインバウム氏は28日、全国的に殺人が減少していることは、政府のカルテル対策が機能している明らかな証拠だと述べた。

◆恐怖を広げるための自動車爆弾
　専門家らによると、カルテルは敵対組織や当局を威圧し、政府に圧力をかけ、市民の間に恐怖を広めるために自動車爆弾を使っているという。

　メキシコの経済研究教育機構（CIDE）で国際研究を専門とするカルロス・ペレス・リカルト教授は、自動車爆弾には注目を集める効果もあり、特に犯罪組織が追い詰められていると感じる局面では、当局に交渉を迫るための圧力手段として使われることもあると指摘した。

◆「テロ」ではなく「カルテルによる暴力」
　フェルバブ・ブラウン氏によると、メキシコは長年、カルテルによる暴力を『テロ』と位置づけることに否定的な姿勢を取ってきた。そう位置づけることで外国の介入を招き、観光や投資に悪影響を及ぼしかねないとの懸念が、その理由の一つだという。

　政府側が挙げるもう一つの理由は、テロリズムは一般的に政治的またはイデオロギー的な目的を伴うのに対し、カルテルの主な動機は利益だというものだ。

　とはいえ、民間人が意図的に標的にされてきたこともある。2008年には、ミチョアカン州の州都モレリアで独立記念日を祝っていた群衆に手榴弾が投げ込まれ、8人が死亡、数十人が負傷した。その3年後には、武装集団がメキシコ北部のカジノに放火し、52人が死亡した。

　トランプ政権がメキシコの8つのカルテルを外国テロ組織（FTO）に指定し、その枠組みを軍事行動の正当化に利用したことで、「テロ」という呼称が持つ意味は一段と重くなっている。特に、こうした軍事行動の合法性がアメリカ国内外で問われているためだ。

　ペレス・リカルト氏は、対テロ戦略を組織犯罪に適用することには慎重であるべきだと警告した。「テロへの答えは敵そのものの消滅だ」と述べる一方、麻薬取引における敵は単なる武装集団ではなく、違法市場全体なのだと指摘した。

By MARÍA VERZA Associated Press

　海外旅行先で、日本人はどのような観光客として見られているのだろうか。アフリカのサファリツアーを扱う旅行事業者192社を対象にした調査で、日本人が「最も礼儀正しい観光客」の1位に選ばれた。2位のほぼ2倍となる21.1%を記録している。

◆「最も礼儀正しい」日本が21.1%で1位
　アフリカのサファリツアーを扱うオンラインマーケットプレイス、SafariBookings.comは、同サイトのツアーオペレーター192社を対象に、観光客の国籍別の特徴について調査した。

　尋ねたのは「最も礼儀正しい」「最もチップを払う」「旅行中に最もお金を使う」「最も活動的で冒険好き」「最も食への関心が高い」の5項目。それぞれ独立した質問として集計した。

　「最も礼儀正しい観光客」のランキングは次の通りだった。

1位　日本　21.1%
2位　ノルウェー　10.6%
3位　スイス　10.4%
4位　カナダ　9.2%
5位　アメリカ　8.7%
6位　ポーランド　8.2%
7位　オランダ　8.1%
8位タイ　ドイツ　5.7%
8位タイ　イギリス　5.7%
9位　フランス　3.3%
10位　中国　3.2%
11位　スペイン　2.3%
12位　オーストラリア　2.1%
13位　イタリア　1.3%

　日本は21.1%で、2位ノルウェーの10.6%のほぼ2倍。3位のスイスも10.4%で、日本が突出する結果となった。北米ではカナダが9.2%で4位、アメリカが8.7%で5位に入った。

◆チップも旅行中の支出もアメリカが首位
　ただし、日本がすべての項目で高い評価を得たわけではない。「最もチップを払う観光客」では、アメリカが29.5%で1位となり、2位ドイツの13.1%に2倍以上の差をつけた。

　3位はカナダ（10.0%）、4位はスイス（8.6%）、5位はイギリス（6.9%）だった。

　「旅行中に最もお金を使う観光客」でもアメリカが24.0%で首位。ドイツとカナダがともに12.8%で2位タイとなり、4位ノルウェー（11.8%）、5位中国（8.5%）と続いた。

　SafariBookings.comは、国籍によって異なる項目で特徴が表れたと指摘しており、日本人は礼儀正しさ、アメリカ人はチップと旅行中の支出でトップになったとしている。

◆「冒険好き」はドイツ　日本は「食」で2位
　「最も活動的で冒険好きな観光客」では、ドイツが21.1%で1位となった。2位はフランス（17.8%）、3位オランダ（11.0%）、4位アメリカ（9.5%）、5位オーストラリア（7.9%）だった。

　一方、日本が再び上位に登場したのが「最も食への関心が高い観光客」だ。

　この部門ではインドが18.7%で1位、日本は17.5%と僅差の2位だった。3位フランス（12.4%）、4位中国（12.3%）、5位オランダ（7.7%）と続いている。

　この項目はほかと比べて上位国への集中が小さかった。SafariBookings.comは、食については国ごとの習慣よりも、個人の好みが大きく影響している可能性があるとしている。

◆「192社の21.1%」ではない　調査の集計方法は？
　今回のランキングを見る際には、調査対象と集計方法に注意が必要だ。

　回答したのは世界各地の旅行者や宿泊施設ではなく、SafariBookings.comのツアーオペレーター192社だ。同サイトはアフリカのサファリツアーを専門に扱っており、今回の結果も、主にサファリ旅行客と接してきた事業者から見た国籍別の傾向といえる。

　また、各国が獲得した票をそのまま割合にしたものでもない。

　SafariBookings.comは、2024年に同サイトへ寄せられたサファリ旅行の問い合わせ件数を国別に分析。各国の問い合わせ件数を中央値と比較し、問い合わせが少ない国には1を超える重みを、多い国には1未満の重みを設定した。

　各国の実際の得票数にこの重みを掛けてスコアを算出し、それを項目ごとに割合へ換算している。1つの質問に対して複数の国籍を挙げた回答者がいた場合は、それぞれを集計に含めた。

　そのため、日本の21.1%は「回答した192社の21.1%が日本を選んだ」という単純な得票率ではない。それでも、同じ方法で調整された各国のなかで、日本人観光客が「礼儀正しい」という印象で大きくリードする結果となった。

　ドイツのフランクフルト空港で働く従業員2人が、マラリアに感染して死亡した。他にも複数人の発症が確認されており、感染は航空機で持ち込まれた蚊が媒介したと見られている。感染がどのように広がったのか、調査が開始された。

◆フランクフルト空港で6人感染　全員が従業員
　これまでに確認された感染者は6人で、全員が空港の従業員だった。死亡した2人のうち1人は7月初旬に、もう1人は8月中旬に体調を崩し始めたという。フランクフルト市公衆衛生局は、感染した他の4人は病院で治療を受け、現在は危険な状態を脱したと発表している。（ガーディアン紙）

　マラリアは蚊が媒介する病気で、主にサハラ以南のアフリカで年間数十万人の死者を出している。おもな症状は高熱、悪寒、震え、頭痛、全身の強い倦怠感や筋肉痛などで、蚊に刺されてから発症するまで、多くの場合は1～4週間程度だという。抗マラリア薬による早期治療で治癒が可能だが、治療が遅れれば脳症や腎障害、重度の貧血などの合併症を起こし、命に関わる事態となる。

◆運ばれてきた蚊が媒介　渡航歴なしで診断遅れる
　今回は感染者のいずれもマラリア流行国への渡航歴がないため、感染源となった蚊が航空機や手荷物に紛れ込んで運ばれ、機内や空港、あるいはその周辺地域で人を刺すことで感染が起きる、いわゆる「空港マラリア」と呼ばれるケースだと見られている。フランクフルト空港を運営するフラポート社では、従業員に情報を提供し、症状が現れた場合は医療機関を受診するよう呼び掛けている。（ドイチェ・ウェレ）

　ドイツの国立公衆衛生機関であるロベルト・コッホ研究所（RKI）は、ドイツ国内でのマラリアの症例は通常、海外旅行中に感染した人々によるもので、空港での感染は稀だとしている。そのため、今回のように患者がマラリア流行地域に旅行していない場合は、医療従事者が最初にマラリアを疑うことが少なく、通常よりも診断が遅れることがあると説明している。（CNN）

◆欧州で過去にも145件　気温上昇でリスクも
　空港マラリアの記録を目的とした研究によれば、1969年から2024年にかけて欧州で発生した空港および手荷物由来のマラリアの症例は、145件確認されている。そのうち9件がドイツで発生している。ドイツで最後に記録された空港マラリアは2023年で、これもフランクフルト空港での出来事だった。同空港は旅客数でドイツ最大で、ルフトハンザ航空の主要ハブでもあるとCNNは伝えている。ガーディアン紙によれば、フランクフルトと直行便で結ばれているエチオピア、ケニア、ナイジェリア、タンザニアは、いずれもマラリアのリスクが高い、または広範囲で流行している地域だ。

　フランクフルト空港では、どのように感染が広がったのかを解明するため、調査が行われている。フラポート社は敷地内や周辺に捕獲機を設置し、複数の蚊を捕獲した。捕獲された蚊は、ベルギーのアントワープにある熱帯医学研究所で、種類や由来を特定するための検査が行われているという。（CNN、ガーディアン紙）

　フランクフルト市のピーター・ティンネマン保健局長は、公共放送局の取材に対し、「蚊はおそらくすでに死んでいるだろう」と述べ、市民へのリスクは低いだろうと話した。しかし、ドイツの気温上昇により、蚊が長期生存する可能性は高まっているとも述べ、航空機の消毒や蚊の繁殖場所の除去を含む、既存の対策が適切に実施されているかを確認する必要があるとした。（ガーディアン紙）

　約400年前のポーランドで、首元に鎌を置かれ、足の指には南京錠をつけられて埋葬された若い女性。2022年に発見されたこの異例の墓を、DNAや同位体、骨、衣服などから詳しく分析した研究結果が発表された。

　女性は17〜19歳ほどで、当時としては高い社会的地位にあった可能性が高い。一方、なぜ死後も恐れられるような扱いを受けたのか、その理由は今も分かっていない。

　研究結果は7月30日、学術誌『Journal of Archaeological Science: Reports』でオンライン公開された。ニコラウス・コペルニクス大学（UMK）のダリウシュ・ポリンスキ教授らによる国際研究チームが、考古学・骨学調査に加え、DNAや安定同位体などを用いて、女性の出自や生活、異例の埋葬が行われた背景を探った。

◆首には鎌、足の親指には南京錠
　墓が見つかったのは、ポーランド中北部ピエンにある17世紀の墓地だ。これまでに101基の近世の墓が確認されており、その中央部付近から「75号墓」と呼ばれる若い女性の墓が発見された。

　女性は仰向けに寝かされ、首の上には刃先を喉に向けた長さ36センチの鎌が置かれていた。さらに左足の親指には三角形の南京錠が取り付けられていた。研究チームによると、鎌と南京錠という2種類の魔よけの道具が同じ墓から見つかった例は、これまでに公表された考古学研究では確認されていないという。

　中・東欧では中世末期から近世にかけて、死者が生者の世界に戻り害を及ぼすことを防ぐため、通常とは異なる方法で遺体を埋葬した例が知られている。こうした墓は「吸血鬼墓」と呼ばれることもあるが、研究チームは今回の埋葬について、より広い意味での「反悪魔的」な防御行為と位置付けている。

　特に、鎌の刃を喉へ向けて置く方法には明確な意味があったと考えられている。当時の民間信仰では、死者が墓から起き上がろうとすれば鎌が喉を切り、その復活を阻止すると信じられていた例がある。一方、南京錠には死者と生者のつながりを「閉じる」、災いの連鎖を断つといった象徴的な意味があった可能性がある。

◆一度埋めた後、墓を開けた可能性
　さらに奇妙なのは、鎌と南京錠が同じ時期に置かれたとは限らないことだ。

　骨の配置などを調べた結果、南京錠は最初に埋葬された時点から左足の親指につけられていた可能性が高い。一方、墓の土には後から乱された痕跡があり、研究チームは、一度埋葬した後に墓を開け、追加の対策として鎌を首元に置いた可能性を指摘している。

　もし実際に墓が開けられたのであれば、それは遺体が完全に白骨化する前だったとみられる。骨格のつながりが保たれていることから、まだ軟部組織が残っていた段階で行われた可能性があるという。

　女性の口の奥にも不可解な痕跡が残されていた。口蓋から喉に近い部分や頭蓋骨の底、首の骨には緑色の変色があり、元素分析では銅が高い濃度で検出された。研究チームは、銅を含む物体か何らかの物質が口、あるいは鼻から意図的に入れられた可能性があるとみている。死者の口に硬貨を入れる風習も知られているが、今回の元素組成や変色の広がりから、硬貨だった可能性は否定している。

◆17〜19歳、裕福な家の女性か
　骨の成長状態や歯を分析した結果、死亡時の年齢は17〜19歳と推定された。身長は約162〜168センチ。骨に死因となるような外傷や明らかな病変は見つからず、軟部組織も残っていないため、死因は特定できなかった。

　一方、墓からは、この女性が比較的高い社会階層の出身だったことをうかがわせる証拠が見つかった。

　頭部付近には、帽子の縁飾りとみられる装飾帯の一部が残っていた。絹に銀や金を使った高級な品で、こうした装飾品は17世紀には主に貴族や富裕な市民が身につけていたという。研究チームは、女性がおそらく農民ではなく、場合によっては貴族を含む高い社会階層の出身だった可能性があるとみている。

　ところが、食生活を調べると少し意外な結果が出た。骨の安定同位体分析では、女性は同じ墓地の人々のなかでも動物性タンパク質の摂取が少ない側に位置し、その水準は下位8%相当だった。研究チームは背景として、17世紀のヨーロッパが小氷期による寒冷化や戦争、疫病など、厳しい生活条件に見舞われていたことを挙げている。

◆DNAには北欧とのつながり
　DNA分析でも興味深い結果が得られた。

　女性のミトコンドリアDNAは「J1c2c1」と呼ばれる西ユーラシア系の系統に属していた。この系統は古代・現代のスカンジナビアやイギリス、ドイツなどで確認されている一方、現代のスラブ語圏では非常にまれだという。研究チームは、母系の祖先が最終的にスカンジナビアの集団とつながっていた可能性を挙げている。

　ただし、女性自身が北欧から移住してきたことを示す結果ではない。歯に含まれるストロンチウムと酸素の同位体は、幼少期をピエン周辺で過ごした可能性を示していた。母系に北欧とのつながりを持つ移民の2世以降だった可能性などが考えられるものの、研究チームはDNAや同位体だけで個人の出自を断定することはできないと注意を促している。

◆なぜ彼女は恐れられたのか
　では、比較的裕福な家に生まれたとみられる17〜19歳の女性が、なぜこれほど異例の方法で埋葬されたのだろうか。

　研究チームも答えを出せていない。若くして亡くなったことや、病気、社会的な振る舞い、通常とは異なる死に方など、現在では確認できない事情が影響した可能性がある。また、母系の出自が地域社会で「異質」とみなされた可能性も否定できないが、女性自身は当地で育ったとみられ、これを理由とする証拠はない。

　17世紀のポーランド・リトアニア共和国では、疫病や飢饉など人々を脅かす災厄が繰り返し発生した。研究チームは、女性がこうした不幸の原因とみなされ、死後に恐れられた可能性も一つの仮説として挙げている。ただし、こうした解釈は当時の民間信仰などとの類似性に基づくもので、女性がなぜこのように葬られたのかを断定できるものではない。

　墓に残された鎌と南京錠は、「吸血鬼」が実在した証拠ではもちろんない。しかし、原因の分からない病気や災害を前にした当時の人々が、死者を恐れ、そこから身を守ろうとした信仰や習慣を伝える貴重な痕跡といえそうだ。女性の死因については現在も古病理学的な研究が続いており、今後新たな手がかりが得られる可能性がある。

　夫婦で一緒に体を動かすことは、健康だけでなく、2人の関係にも良い影響をもたらす可能性があるようだ。アメリカの若い既婚カップル1693組を調べた研究で、夫婦で一緒に運動する頻度が高いほど、コミュニケーションや対立の解決が良好で、夫婦間の衝突も少ない傾向があることが分かった。

　研究結果は8月5日、全米家族関係評議会（NCFR）の学術誌「Family Relations」に掲載された。

◆一緒に運動する夫婦、会話や対立解消が良好
　研究を行った米ブリガム・ヤング大学（BYU）の研究チームは、結婚初期の夫婦を追跡する全米規模の調査「Couple Relationships and Transition Experiences（CREATE）」のデータを使用した。

　対象となったのは、アメリカの若い既婚カップル1693組。夫と妻それぞれについて、一人で運動する頻度と、配偶者と一緒に運動する頻度を調べ、夫婦間のコミュニケーション、意見が対立した際の問題解決、夫婦間の衝突との関連を分析した。

　その結果、夫婦のどちらについても、一人での運動と夫婦での運動の双方が、より良好なコミュニケーションと対立解決、少ない夫婦間の衝突と有意に関連していた。

　さらに、一人での運動と夫婦での運動を同時に考慮して分析したところ、夫婦で一緒に運動することのほうが、夫婦関係を示す各指標との関連が一貫して強かった。この傾向は夫と妻の双方で確認された。

　つまり、運動すること自体が良好な夫婦関係と関連していたものの、「一緒に体を動かす」ことには、それ以上の意味がある可能性が示されたことになる。

◆夫婦で「一緒に歩く」ことにも意味？
　BYUは研究を紹介する記事で、夫婦で一緒にできる身近な運動としてウォーキングに注目している。

　夫婦での運動というと、ジムに通ったりスポーツをしたりすることを想像しがちだが、必ずしも本格的な運動である必要はない。一緒に散歩に出かけることも、2人が時間を共有し、会話をする機会になる。

　研究チームは、夫婦で行う運動が関係に結びつく理由として、いくつかの可能性を指摘している。

　一つは、運動そのものがストレスや感情のコントロールに良い影響を与え、それが夫婦間のやり取りにも波及する可能性だ。また、夫婦で一つの活動に取り組むことで、互いに励ましたり支えたりする機会が生まれることも考えられる。

　さらに、一緒に歩いたり運動したりする時間は、日常生活のなかで夫婦が向き合う時間にもなる。仕事や家事などに追われる生活では、同じ家にいても落ち着いて会話する時間が十分に取れないことがある。一緒に体を動かすことが、自然にコミュニケーションを取る機会になる可能性がある。

◆「一緒に運動すれば夫婦円満」とは断定できず
　もっとも、今回の研究だけで、「夫婦で一緒に運動すれば関係が良くなる」と断定することはできない。

　今回使われたのは、ある時点での運動習慣と夫婦関係を比較した横断データだ。そのため、一緒に運動することで夫婦関係が良くなったのか、もともと関係が良好な夫婦だから一緒に運動する機会が多いのかは判断できない。

　また、研究では運動の種類や時間、強度などを細かく比較していない。このため、どのような運動を、どの程度一緒に行えば夫婦関係に良い影響があるのかについても、今回の結果からは分からない。

　研究チームは、それでも夫婦での運動が、一人で行う運動よりも良好な夫婦関係を示す一貫した指標となったことに注目している。研究結果は、結婚生活を支援する教育やカウンセリングなどで、夫婦が一緒に体を動かすことを取り入れる可能性も示している。

　運動は身体や心の健康に役立つことが広く知られているが、その時間をパートナーと共有することにも、別のメリットがあるのかもしれない。特別な運動を始めなくても、まずは2人で散歩に出かけることが、会話を増やすきっかけの一つになりそうだ。

　旅行中に拾った5ドルを使ってスクラッチくじを購入した26歳の夫婦が、40万ドルに当選した。思いがけない大金を手にすることになった夫は、金融相談番組『The Ramsey Show』に電話し、専門家に使い道を相談した。大金をどう使うべきか。専門家が勧めたのは、豪華な買い物ではなく、極めて堅実な選択だった。

◆拾った5ドルでスクラッチくじ購入
　夫によると、当選したのは夫婦で旅行していたときのことだった。地面に落ちていた5ドル札を見つけ、その金でスクラッチくじを購入したという。

　宝くじを買ったのは人生でわずか2回目。それにもかかわらず、購入したくじで40万ドル（約6400万円）に当選した。

　番組出演者から「本当に？」と聞かれると、夫は「40万ドル当たった」と回答。当選はすでに正式に確認されており、約4週間後に賞金が支払われる予定だと説明した。

◆手元に残るのは約27万5000ドル
　ただし、40万ドルをそのまま受け取れるわけではない。

　夫によると、税金などを考慮すると、最終的に手元に残るのは約27万5000ドル（約4400万円）になる見込みだという。税務上のミスを避けるため、公認会計士や金融アドバイザーにも相談しながら手続きを進めている。

　夫婦はもともと、今後5年以内に25万ドル程度の住宅を購入することを目標にしていた。

　そのため夫は今回の当選について、「文字通り神様からの贈り物のように感じた。『5年早く家をあげるよ』と言われたようだった」と振り返った。

◆約8万ドルの借金を完済したばかり
　夫婦は宝くじに当選する以前から、家計の立て直しを進めていた。

　夫によると、約3か月前にすべての借金を返済したばかりだった。約3年半から4年をかけて、合計約8万ドルを完済したという。

　現在は借金がなく、老後資金や子供の教育費を積み立てながら、住宅購入に向けた貯蓄を進めていた。住宅用の資金として約1万5000ドルを貯めていたが、今回の当選によって計画は大きく変わることになった。

　そこで夫は、賞金を使って購入予定の住宅を現金で一括購入するべきなのか、それとも別の使い道を選ぶべきなのか、番組の専門家に意見を求めた。

◆専門家は「100%現金で」と即答
　専門家の答えは明快だった。

　1人が「私なら家を現金で買う」と答えると、もう1人も「100%現金。頭金100%プランだ」と賛同した。

　住宅を購入した後に資金が残れば、一部を楽しみに使ったり、寄付したり、投資したりするのもよいという。一方で、賞金の大半を住宅購入に使うことになっても問題はないとの見方を示した。

　理由の一つは、夫婦がまだ26歳と若いことだ。住宅ローンを抱えずに生活できれば、今後の収入を資産形成に回す時間が十分に残されている。

◆26歳で年収11万ドル超、住宅ローンもなしに
　夫は自身の年収について、約11万〜11万5000ドルだと説明した。

　専門家は、26歳で6桁の年収があり、借金がなく、さらに住宅まで現金で所有することになれば、その後は相当な金額を投資に回せるようになると指摘した。

　毎月どれほど投資できるようになると思うかと尋ねられた夫が「分からない」と答えると、専門家は「大丈夫だ」と返答。投資計算機を使う必要もないほど将来の資産形成には余裕があるとして、夫婦の今後を楽観視した。

　偶然拾った5ドルから始まった40万ドルの当選。突然の大金を前に専門家が勧めたのは、ぜいたく品を買うことでも、すぐに投資へ回すことでもなく、将来予定していた住宅を現金で手に入れ、住宅ローンを抱えないという選択だった。

　フランスは来週、強引な売り込みから消費者を守り、詐欺的な商行為から被害を受けやすい人々を保護することを目的とした新法に基づき、事前の同意を得ていない相手への電話営業（テレマーケティング）を禁止する。

　マクロン政権が後押ししたこの法律は、8月11日に施行される。

　複数の国がオプトアウト（拒否）方式を導入してきたが、フランスは、より厳格な義務的オプトイン（事前同意）方式の方が効果を上げると期待している。

　この法律と、予想される影響についてまとめた。

◆長年にわたる消費者の不満
　これまでフランスでは、営業電話を受けたくない人は、政府が運営するサービスに自分の電話番号を登録する必要があった。しかし消費者団体によると、一部のコールセンターはこのリストを無視していたという。

　「今後、企業は消費者から事前の同意を得ずに連絡することを禁じられる」と、競争・消費者問題・詐欺防止総局の首席補佐官、アリス・ヴィルコ氏は述べた。「同意はいつでも撤回できる」

　政府は、この法律が長年にわたる消費者の苦情に対応するものだとしている。当局の推計では、フランスでは約4分の3の人が毎週少なくとも1回、事前の同意を得ずにかけられた営業電話を受けており、それ以上の電話を受ける人も多い。

　2024年には、11の消費者団体が共同で禁止を求め、「固定電話と携帯電話の双方にかかってくる無数の望まない営業電話によって、消費者が執拗に悩まされている。こうした侵害行為は、日常生活の当たり前の一部になってしまった」と非難した。

　議会は昨年、電話営業を規制するこの法律を可決した。

◆違法な営業電話、最大37万5000ユーロの罰金
　違法な電話をかけた個人には、1件につき最大7万5000ユーロ（約1400万円）の罰金が科される可能性がある。企業の場合は、1件につき最大37万5000ユーロ（約6800万円）の罰金が科される可能性がある。

　ただし、例外もある。消費者は、例えばフォームの同意欄にチェックを入れるなどして、営業電話を受けることに同意できる。また企業は、既に契約関係にある顧客に対しては、新たな商品やサービスの案内を目的に連絡することができる。

　消費者は、政府のウェブサイトを通じて、事前の同意を得ずにかけられた営業電話を通報することができる。

　ヴィルコ氏は、アイルランドを拠点とする企業が昨年、電話勧誘拒否リストに登録していた人々に電話をかけ、フランスの従来の電話営業規則に違反したとして、600万ユーロ（約11億円）の罰金を科された例を挙げた。

◆他国でも電話営業を制限
　隣国ドイツでは、2009年から同様の禁止措置が導入されている。

　オランダは先月、電話営業に関する規則を強化した。同国では既に、事前の同意を得ていない相手への営業電話を禁止していたが、現在は事前の許可がなければ、企業が自社の顧客に販売促進の電話をかけることも認められていない。

　このほか多くの国は、オプトアウト方式を採用している。

　アメリカでは、望まない営業電話を減らすため、全国的な「電話勧誘拒否」登録制度を利用できる。カナダにも独自の電話勧誘拒否リストがあり、イギリスでは「電話勧誘拒否サービス」が設けられている。

　イギリスでは、電話を受けない意思を登録した人に電話をかけた企業に対し、1件につき最大50万ポンド（約1億円）の罰金が科される可能性がある。

By SYLVIE CORBET Associated Press

　ブラジルのある州議会では、思わぬ訪問者であるカピバラの群れが、採決の場に入り込むことが増えている。

　のんびりした性格で知られるこのげっ歯類は先週、ブラジル中部マットグロッソ州クイアバにある州議会庁舎の正面玄関から悠々と入り込み、採決を控えていた議員たちを驚かせた。庁舎は野生動物が数多く生息する公園に隣接している。

　職員のナヤラ・ブエノ氏は7月30日、南米原産のカピバラが突然姿を現した様子を撮影するとともに、向きを変えて公園に戻るよう誘導しようとした。

　ブエノ氏は「ここにはかなり頻繁に姿を現すので、私たちも見慣れている」と語った。

　カピバラは、際立って穏やかな性格と高い社会性から、インターネット上で世界的な人気が急上昇している。半水生動物で、川や湖、湿地の近くに生息し、多くの場合は群れで暮らす。体重は最大80キログラムに達する。

　今回の訪問で、マットグロッソ州議会に被害はなかった。