人材紹介会社ロバート・ウォルターズ・ジャパンは、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキルを用いて働くグローバル人材を対象に実施した転職に関する調査結果を発表した。

◆ネイティブレベルの人ほど、英語スキルアップの努力をしている
　「英語力が備わっていると転職に有利だと思うか」という質問に対し、96％が「有利だと思う」と答えた。その一方で、バイリンガル人材の75％は「自身の英語力は十分だと思うか」の質問に「いいえ」と回答している。さらにネイティブレベルの回答者でも半数近く（43％）が自身の英語力は十分でないと感じているという。

　「英語力を伸ばすために努力しているか」の問いには、バイリンガル人材の83％が「はい」と回答した。また、英語レベルの高さに比例して努力している人の割合が増え、会話レベルでは76％が英語スキルアップに向けて努力しているのに対し、ネイティブレベルでは回答者の86％が英語力をさらに伸ばす努力をしていることが分かったという。

　グローバリゼーションの流れが加速するなか国際的なビジネス慣習と英語に堪能なバイリンガル人材を据えたいと人材投資に動く企業が増えているが、今回の調査結果から、働き手側も日常業務での英語ニーズの高まりを察知し英語力強化に取り組んでいることがうかがえる。

◆次の転職先：「外資系企業の日本法人」が圧倒的１位
　希望の転職先を聞いた質問では１位「国内での仕事（外資系企業）」が73.8％と圧倒的支持を得た。同率2位に着けた「国内での仕事（日系企業）」、「海外での仕事（現地・外資系企業）」はともに12.1％と「国内での仕事（外資系企業）」への支持を大きく下回った。

　回答者の英語レベル別に結果を見ると、ネイティブレベルの英語力を持つ回答者では3～4人に１人（28.6％）が「海外での仕事（現地・外資系企業）」を、会話レベルの回答者では3～4人に1人（30％）が「国内での仕事（日系企業）をそれぞれ視野に入れている。年齢別では、25～34歳の若手層では4～5人に１人（23％）が海外での仕事を視野に入れているのに対し、55～64歳のシニア層では0％であった。