Gunosy、LINE NEWS、Antenna、NewsPicks、そしてSmartNewsなどなど。日本では昨今、ニュースキュレーションサービスが数多く登場し、激しい競争を繰り広げている。そんななか、ダウンロード数が500万件を突破し勢いに乗るSmartNewsが今月アメリカ版をリリース。米App Storeのニュースカテゴリで1位を獲得し上々のスタートを切ったが、米国での評価はどうだろうか。

◆パーソナライズされたニュースが届く点を評価
　テック系サイトの「ザ・ネクスト・ウェブ」は、SmartNews が日本のGoogle Play、App Storeの両ストアのニュースアプリ・カテゴリで常に5位以内にランクインし続けた人気アプリだと紹介。「表面的にはSmartNewsは非常に標準的なニュースアプリのようだ」としつつ、「イノベーションの大部分は隠されている」と特徴づけている。記事では、Twitterアカウントと同期することで自分の興味に基づいたニュースが届く、と一例を挙げ、パーソナライズされた情報を配信する点にSmartNewsの独自性を見ている。

　SmartNewsについて詳細な記事を掲載した「モバイル・マーケッター」も、NBC NewsをはじめAP、LAタイムズ、ハフィントンポストといった大手メディアと協力したこのアプリについて「ニュースの提供元が利益を得る一方、消費者にパーソナライズした記事を提供する」としている。

◆チャンネルに加えられるニュースソースが少ないのが欠点
　各メディアのSmartNewsへの評価も好意的なものが目立っている。IT系サイトの「シーネット」はリリースの1週間後に掲載したレビュー記事では、5つ星満点で星4つの高評価。「タブを使った直感的なインターフェースによってニュース・ヘッドラインのブラウジングを簡単にする」とポイントを解説した。

　シーネットは、個別の機能では、お気に入りのサイトを登録し、メイン画面のタブを作成する「チャンネル機能」を丁寧に紹介する一方で、「チャンネルに加えられるニュースソースが少ない」ことを現時点での「悪い点」に挙げている。しかし各提供元のニュースはフィードで見ることができるので、それほど大きな問題ではない、と補足した。

◆記事提供元への利益を強調
　ザ・ネクスト・ウェブでは、SmartNewsと提供元の関係について「広告スペースから100%の収入を得ることができる」と簡潔な記述にとどまっている。

　一方、『モバイル・マーケッター』は、コンテンツ部門バイス・プレジデントRich Jaroslovsky氏のコメントを引用し、より詳しく報じている。Jaroslovsky氏は「私たちのビジネスモデルは非常に提供元にとってフレンドリーだ」と強調。ヘッドラインの「最初のクリック」でWebページに飛ぶが、これが各サイトのトラフィックを向上させると紹介している。さらに、パートナーとなった提供元は、スマートモード表示時に広告を置くことができる、と解説し、SmartNews側はここから得た利益にはタッチしない、と力をこめている。

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