任天堂は17日、2014年3月期の業績予想を下方修正し、営業利益が期初予想の1000億円の黒字から350億円の赤字になると発表した。また、売上高を同予想の9200億円から5900億円、純利益を同予想の550億円の黒字から250億円の赤字に修正した。

　任天堂の岩田聡社長は「市場動向を見誤り、適切な判断ができなかった」ことを認め、「会社の変革」が必要との見解を示した。同氏は引責辞任を否定したものの、役員報酬を減額すると言及した。

　同社は30日に経営方針説明会を開く予定としている。

【「Wii U」の販売台数、目標を大幅に下回る】
　下方修正となった大きな要因は、2012年11月から投入した主力の家庭用ゲーム機「Wii U」が、2013年末の年末商戦でも苦戦したため。同社は期初段階で900万台と見込んでいた世界販売台数を、280万台へ引き下げ、欧米で目標を大幅に下回ったと発表した。

　一方、ソニーは昨年11月に発売した「プレイステーション（PS）4」が、2ヶ月で420万台を突破。同時期にマイクロソフトが発売した「Xbox One」も、昨年末までに300万台以上を販売している。

　ブルームバーグは、Wii Uのタイトルが遅れたことが不振の原因だと指摘。そのため、手軽に遊びたいカジュアルゲーマーは携帯機器に移行し、ハードコアゲーマーはPS4やXbox Oneを選んだと報じた。

【スマートフォン時代への適応が急務】
　今やゲームはパソコンやスマートフォン、タブレット端末で、無料か低価格で遊べる時代だ。しかし任天堂は、他のプラットフォーム向けに自社のゲームソフトを提供することを拒否している。

　英ガーディアン紙は、10億人規模のカジュアルゲーマーが奪われており、同社は時代遅れだと指摘。ライバルのセガはモバイル連動を推進し、利益を上げていると報じた。

　ただ、同社の現金保有高は昨年9月末の時点で4631億円に上っており、Wii Uの販売が不振でも致命傷とはならないとウォール・ストリート・ジャーナル紙は分析した。しかし変化の速い市場に適応することは急務だと報じた。

　同紙はまた、「独自の路線を歩み、外部の意見に耳を傾けないという道を歩んできた」と、同社の変革に懐疑的な専門家もいると報じた。一方で、同社が設備投資を150億円増額していることに注目しているアナリストもおり、新たなゲームシステムの開発に取り組んでいる可能性を指摘する声もあるという。

ゲームの父・横井軍平伝 任天堂のＤＮＡを創造した男