『人間の値打ち』（2013年）によって日本での知名度も高まったパオロ・ヴィルズィ監督の最新作『歓びのトスカーナ』（原題『La pazza gioia』）が7月8日に公開された。イタリアのアカデミー賞では作品賞、監督賞をはじめ、5部門を受賞した本作品では、ヴィルズィ監督が女性の友情と精神病、この二つのテーマを絡ませ、イタリア版の『テルマ＆ルイーズ』を作り上げた。

◆2人の精神病患者の逃避行
『歓びのトスカーナ』の舞台はトスカーナ州にある診療施設「ヴィラ・ビオンディ」で、ここで様々な精神的な問題を抱えている女性たちが社会に復帰するための治療を受けている。その一人は、伯爵夫人を自称する、虚言癖でおしゃべりなベアトリーチェ（ヴァレリア・ブルーニ・テデスキ）だ。

　ある日、患者のドナテッラ（ミカエラ・ラマッツォッティ）が「ヴィラ・ビオンディ」に到着する。ベアトリーチェとは対照的にドナテッラは無口な人物だが、ルームメイトになった2人がある日診療施設から脱走する。そして逃避行を繰り広げながらお互いの過去の傷と対面し、親密な絆を結んでいく。

◆成功の理由は人物の対話にある
　イタリアのアカデミー賞「ダヴィッド・ディ・ドナテッロ賞」では、作品賞、監督賞、主演女優賞、美術賞、ヘアスタイリスト賞の5部門を受賞したが、その成功の理由はどこにあるのだろうか？

　まず脚本の素晴らしさがある。登場人物の描き方やその会話は本作においてもヴィルズィ映画の成功を決めるポイントといえる。アメリカのエンタメ誌バラエティは、ヴィルズィ監督が書く会話はずば抜けたセンスをもっており、現在のイタリア映画界では彼に勝る人がいない、と高く評価する。

　そして、主役を演じるヴァレリア・ブルーニ・テデスキとミカエラ・ラマッツォッティの演技も相変わらず素晴らしいと絶賛されている。とりわけ、女優賞を受賞したヴァレリア・ブルーニ・テデスキがちゃんと息をしているかどうか問いたくなるほど会話が絶えないのだ。

　また、イタリアのInternazionale紙で指摘されているように、ヴィルズィ監督の手腕は、主演だけではなく他の女優たちの演技によっても見ることができる。「ヴィラ・ビオンディ」で暮らす人物たちは、プロの女優のみならず実際の患者たちも登場しているのだが、見分けることが不可能と言っていいほど完璧に演技しているのだ。

◆精神病を描く挑戦　「狂気的な歓び」とは？
　日本のタイトルに惹かれてイタリア（特にトスカーナ州）が好きな人が映画館に足を運ぶのではないだろうか。確かに、『歓びのトスカーナ』ではトスカーナ地方の美しい自然を背景に物語が進行していく。バラエティ誌が指摘するように、夏独特の陽光が溢れる本作品ではトスカーナ地方の景色が絵はがきのように美しく映し出されている。

　しかし、トスカーナ地方の絶景が本作品の核心ではない。原題のタイトル「La pazza goia」が「狂気的な歓び」という意味を持つことからも窺えるように、本作品は非常にデリケートな精神病をテーマに扱っている。

　イタリアのInternazionale紙も指摘するように、イタリアにおいても精神病を語る映画は非常にチャレンジングな作品といえる。『歓びのトスカーナ』は舞台が2014年に設定されているが、当時はまだ精神病院が廃止されておらず（最後の病院が2017年2月に廃止）、精神病というテーマは非常にデリケートかつ複雑な話題であるのだ。というのは、精神的な問題を抱える患者に焦点を当てる際に、患者を憐れみの対象としたり、精神病理学を否定する反精神医学を支持したりするという危険性があるからだ。

　そういった懸念もある中、ヴィルズィ監督は誠実かつ感情的にこのテーマを扱っている、とInternazionale紙は評する。「ヴィラ・ビオンディ」で暮らす患者たちの生活を描くことで、ヴィルズィ監督は治療の日常性を語っている。しかも、患者同士の関係に焦点を絞ることによって、観客の同情ではなく、共感を呼び起こしているのだ。

　ニューヨーク・タイムズ紙でも指摘されているように、ベアトリーチェとドナテッラの症状が詳細に明らかにされるにもかかわらず、映画の核心には女性同士の絆というテーマがあるのであり、2人の人物がその絆にこそ「狂気的な歓び」を見つけ出すといえよう。それゆえに、『歓びのトスカーナ』を『テルマ＆ルイーズ』へのオマージュとしても解釈できよう、と同紙は述べている。

◆共感せずにいられない映画
　イタリアにおける精神病へのアプローチに革命を起こしたフランコ・バザリアのおかげでイタリアは世界ではじめて精神病院を廃止した国となった。精神病のタブーに切り込む映画『歓びのトスカーナ』はその誇らしい歴史を背負い、観客に精神病に対する新たな視点を提供している。

　診療施設が自分から遠く離れた世界のように感じている人も、本作品を観ながら笑って、感動して、共感せずにはいられないはずだ。

　欧米のメディアで絶賛されている映画『怪物はささやく』が6月9日（金）に日本で公開される。故シヴォーン・ダウドの原案をパトリック・ネスが小説化した『怪物はささやく』は、カーネギー賞とケイト・グリーナウェイ賞をダブル受賞し、世界中で好評を得て2016年に映画化された。脚本は著者自身のパトリック・ネス、監督は『永遠の子どもたち』や『インポッシブル』で人気を博したJ.A.バヨナが担当し、傑作作品『パンズ・ラビリンス』の制作スタッフも怪物の制作を手掛けた。スペインのアカデミー賞と言われるゴヤ賞の9部門で受賞した本作品の見所はどこにあるのだろうか？

◆怪物と少年が語り合う“真実”の物語
　13歳の少年コナーは、裏窓から教会の墓地が見える家で難病の母と暮らしている。コナーは毎晩同じ悪夢を見ているが、ある夜、コナーの前に怪物が現れる。「これから3つの物語を語るが、最後にコナー自身に4つ目の物語を語ってもらう」と怪物が告げる。しかもその内容は、コナーが隠している“真実”でなければならないという。

　怪物が夜ごと現れて語る物語の幻想世界とは対照的に、コナーの実世界は絶望に満ちている。病気の母、突然家にやってきた嫌いな祖母、学校のいじめっこたち……。このような世界で日々を送っているコナーが何を隠しているのか？　最後に彼は“真実”を語ることができるのだろうか？

◆モンスター・ムービーを超えたファンタジー傑作
　アメリカの有名な映画レビューサイト『RogertEbert.com』のレビュー記事で指摘されているように、『怪物はささやく』は典型的なモンスター・ムービーと思って観たらきっと驚くだろう。なぜなら本作品は、幼少、病気、死、そして悲哀の寓話だからだ。

　記事が述べるように、大人たちにとっても少年少女たちにとっても、『怪物はささやく』は珍しい作品に違いない。1986年に公開された映画『ラビリンス／魔王の迷宮』と同様、『怪物はささやく』もファンタジーをもって登場人物たちが遂げなければいけない変遷を描く。『怪物はささやく』の主人公が直面している変遷は切なくて辛いだけあって、彼が恐ろしい幻に襲われ、激しい戦いに挑まざるを得ないのだ。

　さらに、結末でコナーの“真実”が明かされる場面は観客の胸を打つのだが、本作品は深い感銘を与えるだけでなく哲学的な意味でも挑発的だ、と記事は指摘している。

◆14歳の天才俳優
　観客の胸を打つのは物語自体だけではない。コナー役を演じているルイス・マクドゥーガルの演技も強く印象に残るはずだ。ガーディアン紙で述べられているように、若いにもかかわらず（撮影当時13歳）マクドゥーガルはコナーが抱く葛藤を見事に表現しており、記憶に残る演技を見せている。とりわけ憤りに満ちた彼の大きな目が、コナーの弱さと複雑さをうまく表しており印象深い。

◆尊厳を帯びる怪物
　本作品においてはイラストレーションとアニメーションも大きな役割を果している。バヨナ監督は怪物の3つの物語の映像化にアニメーションを選択しており、ヘッドレス・プロダクションのエイドリアン・ガルシアがアニメ監督を担当した。また、怪物のおもしろみを出すために、原作のイラストレーターのジム・ケイの絵に近いものが使われた。

　インデペンデント紙が指摘しているが、怪物はマーベルのキャラクター「ザ・シング」に若干似ており、あまりにアニメっぽくて恐ろしさに欠ける一方、下品で怒ってばかりで愛想がなく、滑稽なキャラクターに映ってしまう可能性があった。しかし、リーアム・ニーソンの声のおかげで、尊厳と重々しさ帯びている怪物が出来上がった、と同紙は述べている。

◆大人のための児童映画
『怪物はささやく』では、悪玉と善玉が存在しない。魔女は命が助かる。姫様たちが死ぬ。王子さまが人を殺害する……。この世界では「めでたしめでたし」という台詞があり得ない。

　原作が児童書とはいえ、『怪物はささやく』は少年少女よりも大人のほうが鑑賞できる作品と言って差し支えない。本作品では、きれいで優しい世界ではなく、悲哀に満ちた現実に直面しなければならない世界が描かれている。そして、その現実を受け入れる勇気が語られているのだ。

　月経は、女性の身体における自然なことだ。現在世界中で8億人の女性（男性やクィアとしてのアイデンティティをもっている人も含む）に生理がある。それにもかかわらず、世界中の各国で月経がいまだにタブー扱いされ続けている。

　生理に関する迷信めいた考え方が普及している国ではもちろん、月経中でも女性は比較的に“普通に”生活を送ることができる国でさえ、生理の言語化がタブー視され続けている。

　依然として女性を抑圧しているそのタブーをいかにして破れるのだろうか？　現在世界中で月経に関する偏見をなくすために、「月経衛生日」をはじめ、生理に関する知識を広めようとする様々な取り組みが行われている。

◆生理のタブーが女性を抑圧する
　生理にまつわるタブーが様々な形をとっている。極端な場合、迷信めいた考え方が根強い国では、その影響で女性が死にいたるケースも報告されている。ガーディアン紙によると、昨年ネパールでは、月経中に村から追放され、小屋で寝るよう強制されていた15歳の少女が死亡した。

　また、月経中に酷い衛生状況下に置かれている女性が世界中にたくさんいることも「Plan International」の調査で明らかにされている。調査によると、インドでは10人に1人の女性だけが生理用品を手に入れることができる。スーダンにおいては、生理用品を使うことができないうえに、女性たちは村から離れた森のなかに身を隠し、病気、強姦あるいは誘拐される危険に晒されている。

　また、生理にまつわるタブーのために、きちんと教育を受けられない場合も少なくない。生理は恥ずべきものとされるエチオピアでは、生理中に学校を休む少女の割合は28%にまで上がっている。

　生死に関わる問題ではないにせよ、生理に関するタブーや迷信は女性を抑圧し続けている。ドイツのドイチェ・ヴェレ（DW）によると、インドでは生理中の女性は料理することが禁じられており、また汚れた者とみなされているために、お寺に入ることも禁止されているという。

◆世界各国に存在する、生理にまつわる暗黙のルール
　以上のような迷信がかつて日本やヨーロッパの各国でも存在していた。現在生理中でも比較的“普通”の生活を送ることができるだけあって、それらの国々では生理がもはやタブー視されていないと思われがちだ。しかし、生理にまつわるタブーは様々な形を取っており、先進国でも存在し続けているのだ。

　ガーディアン紙で指摘されているように、生理が非常に自然なことであるものの、先進国で暮らす女性たちもそれを隠そうとしており、「恥ずべきもの」とみなしている。そのタブーが生理を言語化することにも影響を及ぼしている。「生理」という言葉自体はもちろん、「生理痛」や「タンポン」など、月経に関する単語を発してはいけないという暗黙のルールが存在しているといえる。

　また、DWで述べられているように、生理用品の広告で月経血が赤茶色ではなく、青い液体で表象されていることも、我々が生きる社会において生理にまつわるタブーが今でも根強く残っていることを象徴している。

◆タブーを破るために恥じらわずに話すべき
　これだけ生理に関するタブーや迷信が根強く残っているなかで、まず生理に関する知識を広める必要がある、と英メトロ紙が指摘している。2014年に設立された「月経衛生日」（5月28日）がその第一歩だろう。

　また、DWが指摘しているように、スポーツ界では女性選手たちが積極的に生理のタブーを破ろうと試みている。2015年にキラン・ガンジーさんがわざと生理用品を使わずにロンドンマラソンを走った。また、2016年にリオ五輪に出場した中国女子競泳の傅園慧選手が、生理中だと発言したことも、ネット上で月経について議論するきっかけを作った。

　さらに、ガーディアン紙が紹介している、生理のタブーを破るための「生理絵文字」も効果的だろう。Unicodeで1088個もの絵文字があり、その中ではニコニコするうんちやユニコーンの絵文字さえあるにもかかわらず、生理を表象する絵文字は存在しない。この不在も生理タブーの存在を物語っていると思われる。それに対して、「Plan International UK」および「Plan Australia」の協力から、生理を表象する絵文字を作るキャンペーンがはじまった。ネットで選ばれた絵文字は、2018年にUnicodeに導入されるようユニコードコンソーシアムに提示されるようだ。

◆日本でも根強く残るタブー
　生理のタブーと聞くと、途上国を思い浮かべる人が少なくないだろう。しかし、実は日本でも依然として生理がタブー視され続けている。女性自ら「生理」ではなく、「月のもの」といった遠回し表現を使うことも、生理用ナプキンやタンポンを買う際にわざわざ紙袋に入れてもらうことも、日本において生理にまつわるタブーがいまだに根強く残っていることを語っているのだ。日本でもそのタブーを破るために、まずは生理に関する知識を男女ともに広める必要があるだろう。

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　ブルームバーグが3月に「世界で最も健康な国ランキング」を発表したが、それによると163ヶ国のなかでイタリア人が最も健康な国民だという。同メディアが指摘しているように、イタリアでは依然、不景気が続き、若者の失業率は4割に近いにもかかわらず、イタリア人は健康的な身体を作り続け、平均寿命は80歳以上となっている。イタリア人の健康的なライフスタイルの秘密はどこにあるのだろうか？

◆ランキングの基準とは？
　同ランキングは、平均寿命だけではなく、各国における死因、また高圧血症、喫煙率、栄養不足などの健康リスクを基準に作られた。それらのデータが分析された結果、93.11ポイントで一位となったイタリアに続いて、2位アイスランド（91.21ポイント）、3位スイス（90.75ポイント）、4位シンガポール（90.23ポイント）、5位オーストラリア（89.24ポイント）、6位スペイン（89.19ポイント）、7位日本（89.15ポイント）となった。一方、肥満率が高いアメリカは、73.05ポイントで34位となっている。

　ブルームバーグの調査によると、イタリアには医師の数が多いこともイタリア人の健康に好影響を及ぼしている。しかし、イタリア版『WIRED』で指摘されているが、経済協力開発機構（OECD）の調査によると、2016年にイタリアでは1000人当たりの医師数が3.9人だった。ギリシャ（6.29人）、オーストリア（4.9人）、ドイツ（4.04人）と比較すると、イタリアの医師の数は少ないといえる。さらに、ワクチン接種率の減少をはじめ、病気予防政策が乏しいという声もある。

◆オリーブオイルとワインが作る健康な身体
　では、イタリア人の健康の秘密はどこにあるのだろうか？　よく指摘されている主な原因は食生活だ。果物、野菜、炭水化物、穀物、魚などを中心とする地中海ダイエットのおかげで、イタリア人は健康な身体を作り続けていると考えられている。さらに、赤身肉を過剰に食べないこと、日常生活にオリーブオイルと赤ワインを摂取することも、健康に好影響を与えているとされている。

◆エスプレッソの意外な効果も
　また、英デイリー・メール紙でも指摘されているように、エスプレッソの消費が健康に好影響を及ぼしているという研究結果もある。過去に行われた研究では、コーヒーの摂取が記憶力の向上やうつ病率の低下と関連付けられたが、最近イタリアの地中海神経学研究所（NEUROMED）で行われた研究によると、エスプレッソの摂取が前立腺がんの予防に効果があることがわかった。

　本研究は、イタリア中部にあるモリーゼ州に住む7,000人の男性を対象に4年間に渡って行われた。その結果、1日に3杯以上のエスプレッソを飲んでいる人は、2杯までしか飲んでいない人と比べ、前立腺がんにかかる確率が53%低いことがわかったのだ。

　平均寿命だけ基準にすると、日本をはじめ、アイスランドやスウェーデンなど、イタリアと同じ、あるいはイタリアよりも長生きする国もある。しかし、地中海の伝統的な食生活や喫煙率の減少のおかげで、イタリア人は「長く」生きるだけではなく、「健康に」生きるチャンスを手に入れたといえるのではないだろうか。

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　海外では日本の「かわいい文化」が依然として注目を集めている。「ハローキティ」のグッズを身につけて街を歩く女子は、もはや日本だけでなく世界中で見られる風景となっている。この現象を社会学・人類学的な観点から分析する研究者まで存在するほどだ。

　最近、海外ニュースメディアでは、かわいい文化における新現象とされているキモかわ、あるいはゆるかわのキャラクターが関心を集めている。とりわけサンリオのキャラクター、「ぐでたま」と「かわいい」という概念の変化の関係に焦点が当てられているようだ。一体なぜ人生に疲れているこの卵が愛されているのだろうか？

◆かわいい文化が日本経済を支えている？
　70年代にはじまったといわれているかわいい文化は、従来丸くて可愛らしいキャラクターから成り立っていた。キティちゃんやその友だちはもちろん、くまもんをはじめ、ゆるキャラの人気が日本においてかわいい文化がどれだけ広まっているかを如実に語っている。

　ガーディアン紙で指摘されているように、かわいい文化は依然として日本経済においても大きな役割を果している。つまり、かわいさを通じて消費者の興味を惹くことができている。人間は本来、小さくてか弱い、険悪ではない物に対して自然と「かわいい」と感じる性質がある。消費者にとって手頃な値段ではない物でもかわいい雰囲気を漂わせていればより手に取りやすくなるというのだ。とはいえ、市場が飽和状態になっているなかでかわいさを通じて消費者の関心を呼び起こすのは容易なことではない。そのため、「キモかわ」や「ゆるかわ」という新たな概念が作られたのだ。

　では、次々登場している新しいキャラクターのなかでなぜぐでたまが海外で注目を集めているのだろうか？

◆「人生ニガい」ぐでたまの声に思わず共感
　Web誌『クオーツ』は、ぐでたまが動物ではなく単なる卵である点が独特で、海外において関心を集めている理由だと指摘する。また、ハローキティをはじめ、従来かわいい文化を象徴してきたキャラクターと違って、ポジティブな側面だけを持っているわけではないアンチヒーローであることも人気の理由の一つだとしている。

　Web誌『Vox』は、人々がぐでたまに惹かれる理由はその見た目だけではなく、キャラクターの個性にあると述べる。つまり、現在不穏な社会変動に生きている人々は、「人生ニガい…」と悩んでいるぐでたまに対して共感を覚えるのだ。疲れているぐでたま、眠たいぐでたま、何もしたくないぐでたまの気持ちは、万国共通、誰でも理解して共有できる気持ちだといえよう。

◆ぐでたまが作った新たな「かわいい文化」
　ぐでたま現象がアメリカと日本のそれぞれのかわいい文化の相違点について考えさせるきっかけを作った、とVox誌は指摘する。アメリカをはじめ、欧米ではかわいいの概念が非常に単純だ。キャラクターの描き方からも理解できるように、善玉と悪玉がデザインによってはっきりと分けられており、かわいいキャラクターは善良さや優しさだけを象徴しているのだ。

　一方、日本では善玉と悪玉の間のグレーゾーンが存在する。キモかわやゆるかわの概念は、日本におけるかわいい文化が白黒ではなく非常に複雑であること、また常に変化していることを如実に語っているのだ。

◆見た目を超越した「かわいい」の概念
　LINEスタンプや動画など、ぐでたまが日常生活のあらゆるところに姿を現している。それらを友だちに共有する行為が、人生に疲れているぐでたまへの共感を表し、自分も人生に対して同じ気持ちを抱いていることを表現することになっている。ぐでたまがかわいさの概念だけではなく、かわいさに対する人々の反応をも変えたといえるのではないだろうか。

「かわいい」とは、もはや見た目を超越した概念となっている。ぐでたまをはじめ、新しいかわいい文化のキャラクターたちは我々の心を癒し、恐怖や挫折を乗り越える力を与えてくれるのだ。

　日本の自動販売機は、日本を訪れる外国人観光客のなかで今でも興味深い存在のようだ。街中にある自販機では飲み物はもちろん、マスクや卵なども購入できることが旅行者のブログだけではなく、海外ニュースのウェブサイトでも紹介され関心を集めている。日本に長く住んでいる人にとって自動販売機は日常風景の一部に過ぎないが、旅行者から見ると日本文化を語る独特な存在なのだ。

◆23人当たりに1台の自販機
　はじめて来日する旅行者は、まず自動販売機の数に驚くだろう。最近の調査によると、日本では23人当たりに1台の自販機が設置されており、駅構内はもちろん、富士山の山頂にまで24時間動き続ける自販機がある。

　しかし、海外で注目を集めているのは、その数だけではなく、日本の自販機の多様さなのだ。旅行者の個人ブログはもちろん、英インデペンデント紙のようなメディアでも日本の自販機が話題となっており、飲み物だけではなく、卵、下着、缶詰パン、犬用のかつらまで購入できることが面白おかしく紹介されている。

◆自販機の未来
　自動販売機の未来も注目を集めている。CNNで指摘されているように、飽和状態になっている市場において自販機がコンビニとの競争に直面し、新しい消費者を獲得する必要がある。

　自販機の利用率は、30代～50代男性がもっとも高いとされているなか、飲料メーカーは、まだ潜在需要がある若年層や高齢者層に目を向けている。ダイドードリンコの髙松富也社長は、今後は若年、学生、外国人旅行者の消費者層にもターゲットを広げたいと述べている（CNN）。同社は、これまで「しゃべる自販機」やジュースを買うとルーレットが始まる「当たり付き自販機」などを導入してきた。今度の挑戦は、スマホを通じて自動販売機の利用をより楽しい体験にすることだ。そのため、飲み物を購入するとLINEやスマホゲームなどで使えるポイントが貯まる仕組みを導入したのだ。

　また、未来の自動販売機には硬貨も必要なくなるだろう。QRコードとスマホアプリを利用するAcure自販機が3月に新宿駅に設置され、今年の春に首都圏で20台設置されるという（CNET）。

◆識者が語る自販機と日本文化との関係
　今まで日本における自動販売機の多さは、忙しいサラリーマンの需要で説明されていた。つまり、日本、とりわけ東京で働く人々が忙しい生活を送っているなかで自動販売機の便利さを評価しているとされていた。ビジネス・インサイダー誌の記事はそこに焦点を当て、「なぜ日本は世界一自動販売機が多いのか」という問いに対する社会学者や経済学者の様々な答えを紹介している。

　まずは、人件費と関わっていることが主張されている。少子高齢化が進むにつれて労働力の不足も深刻化している。経済学者のロバート・ペリー氏らは、自動販売機がその解決策として考えられると指摘している。また、とりわけ都会における高い人口密度によって地価が上昇傾向にあるため、新たな店舗を開くよりも自販機を設置することを選ぶ企業が少なくないと説かれている。

　また、自販機の多さが、日本社会において犯罪率が非常に低いこと、そして現金、その中で硬貨が大いに使われていること、この2つの特徴を説明しているとする。破壊行為が多いアメリカでは、街中に自販機を設置する企業はまずないだろう、とロバート・ペリー氏は指摘している。また、どこでもクレジットカードで買い物を済ませることに慣れているアメリカ人にとっては、硬貨が必要な自販機が便利とはいえないだろう。

　最後に「なぜ日本は世界一自動販売機が多いのか」という問いに答えるために、同記事の筆者が鷲巣力氏の『自動販売機の文化史』を引用しながら、日本人とロボットとの関係に言及している。つまり、日本人はロボットに対して関心をもっているだけではなく、信用を抱いているのだ。このようなオートメーションに対する強い関心が自販機の普及と関係している、と鷲巣氏が述べている。

◆「自販機の未来」で「日本の未来」を見る
　日本人、あるいは長く日本に住んでいる人にとって、自動販売機は日常生活に欠かせない、当たり前の存在である。そんな当たり前の存在に対して、外国人旅行者は新たな視点をもたらし、日本文化を見つめ直すきっかけを与えてくれる。

　日本文化と密接な関係をもっている自販機がどのように変化していくか、今後も海外で注目を集め続けるだろう。「日本の未来」を論じる際に「自販機の未来」も新たな観点になるかもしれない。

　2017年アカデミー賞作品賞を受賞した映画『ムーンライト』は3月31日から公開される。ローリングストーン誌をはじめ欧米のメディアでは2016年ベストムービーと高く評価されている本作品は、幼少期から青年期まで黒人コミュニティで暮らす主人公の成長を描く。バリー・ジェンキンス監督が今までなかった傑作を作り上げたと世界中で絶賛されているが、その理由を探ってみたい。

◆自分の居場所を探し求める少年の物語
　戯曲「In Moonlight Black Boys Look Blue（月の光の下で、美しいブルーに輝く）」が原案となっている本作品は、マイアミを舞台に幼少期、少年期、青年期、3つの時代にわたって主人公シャロンの成長を描く。

　貧困地域で暮らすシャロンは、麻薬常習者の母親から育児放棄され、学校でいじめられながら生活を送っている。内気な彼の唯一の男友達はケヴィンだ。何も変わらない日常の中でシャロンとケヴィンが成長していくが、高校生になったときのある夜、シャロンがケヴィンに対して友情以上の思いを抱いていることに気づく。しかし同時に、自分が暮らすコミュニティでは異性愛以外のセクシュアリティが決して受け入れられないことも悟り、自分が同性愛者であることを隠しながら大人になる。そしてある日、自分の居場所を探し求めていたシャロンがケヴィンと再会するのだが……。

◆LGBTQラブストーリーだけではない − 性・人種・階層の関係性
　3部からなっている『ムーンライト』は、主人公の成長を描きながらアイデンティティの探求というテーマを扱っている。ここのアイデンティティはもちろんセクシュアル・アイデンティティのことでもあるが、それだけではない。『ムーンライト』の中心にLGBTQをテーマにしたラブストーリーがあるが、性の問題を人種と階層の問題につなげて語ることがこの映画の価値を決めている。

　ガーディアン紙のピーター・ブラッドショー氏が指摘しているように、『ムーンライト』は、男性性の形成についての映画であり、それにまつわる危機や傷を描いている。しかも、本作品は、「性の危機」が普遍的でありながらも、人種と階層に影響されていることを明らかにしているのだ。

　シャロンの人間性を形成しているのは、彼のセクシュアル・アイデンティティとケヴィンとの関係だけではなく、母親、学校で彼をいじめている少年たち、また彼が暮らしているコミュニティの人々との関係もあるのだ。

◆黒人のステレオタイプ的な表象を超越
「少年の成長」というテーマは決して斬新とはいえないだろう。では、なぜ『ムーンライト』が高く評価されているのだろうか？　バリー・ジェンキンス監督がクリシェ（お決まりの表現）を避けているからだと、インデペンデント紙のジェフリー・マックナブ氏が述べている。黒人コミュニティにおける暴力をテーマにする多くの映画では、「麻薬の売人」や「麻薬常習者の母親」などがしばしばステレオタイプ的に描かれる。一方、バリー・ジェンキンス監督は、それらの登場人物に複雑性や人間性を与えながら常に観客を驚かせているのだ。

　マイアミ出身で、麻薬中毒者の母親に育てられたバリー・ジェンキンス監督は、黒人にまつわる誇張を避けつつ、そのコミュニティにおける権力のみならず、そこに所属する人同士の思いやりをも語っている。白人の登場人物の不在も黒人コミュニティを支配するメカニズムを暴露するには必要だと、ニューヨーカー誌のヒルトン・アルス氏が指摘している。

◆今までなかった物語
　LGBTQをテーマにしたラブストーリーが作品賞を受賞したのはアカデミー賞史上はじめてだ。もちろん『ムーンライト』は、はじめて男性同性愛というテーマを扱う映画ではない。しかし、性を人種と階層とにつなげ、主人公の成長を通じて男性性の形成を語ることで、本作品は今までなかった物語を観客に送っているのだ。

画像出典：ファントム・フィルム

　現在民主党の提案によってイタリア大議院において生理休暇制度を導入するための法案が審議中だ。その法案の背景には、2016年2月にイギリスの某企業が生理休暇を認めた事例があるとされる。同時に、日本が世界で最も早く生理休暇を法制化したこともしばしば注目されている。

　生理休暇制度の導入をもってイタリア人女性がどのような権利を認められるのだろうか？　日本をはじめ、すでに生理休暇制度がある国とはどのように異なるのだろうか？

◆70年前に制定 − 日本の生理休暇とは？
　日本は、1947年に生理休暇を制度化し、世界でもっとも早く生理休暇を法制化した国とされている。労働基準法第 68 条では、「使用者は、生理日の就業が著しく困難な女性が休暇を請求したときは、その者を生理日に就業させてはならない」と規定されている。つまり、自動的にもらえる休暇ではなく、生理によって仕事をすることが困難なほど体調が悪化している女性労働者が申請した場合に取得できるものだ。全ての雇用形態が含まれているため、契約社員やパートを問わず申請することが認められている。

　労働基準法では、生理休暇の日数が限定されていないが、 職場によって日単位、半日単位、または時間単位で請求できるように運用されている。生理休暇が有給か無給かについても労働基準法が規定していないため、会社ごとに就業規則で定められている。また、生理休暇を取得する際に証明を要求される場合があるとしても、法律上では医師の診断書は必要とされていない。

◆低い取得率
　上記のように早い時期から日本では生理休暇が法律的に扱われることになったが、実際にはその取得率が非常に低い。45歳未満の女性を対象にした2008年の調査によると、月経痛が「かなりひどい」と答えた女性は27.8％、「ひどい」と答えた女性は3.8％だ。それに対して、1年以内に生理休暇を取得した割合は4.4％に留まっている。その理由として「取得しづらいため」と答えた割合は38.1％で最も多く、次いで「休むほどのことではないため」（33.0％）となっている。また、23.7％の回答者が「生理休暇のかわりに年次有給休暇を使用するため」と答えた。

　調査からわかるように、日本では法律で生理休暇が認められているものの、実際に取得している女性はもちろん、制度の存在を知っている人も少ない。また、日本などの生理休暇事情を報じた英ガーディアン紙も示唆しているように、生理休暇を取得することによって同僚に迷惑をかける、あるいは不真面目という印象を与えるといった不安があるため、生理痛がひどいにもかかわらず休まないようにしている女性も少なくない。2001年に生理休暇制度が導入された韓国でも同じ傾向が見られるようだ。

◆3日まで有給 − イタリアの生理休暇法案
　では、イタリアにおいて現在審議中の法案が成立したらどのような制度ができ上がるのだろうか。

　民主党が提案した法案では、生理痛がひどい場合は月に3日までの休暇を取得することが可能で、3日とも有給として扱われる。日本と同様に雇用形態を問わず申請することができる。ただし、女性だからといって誰でも休暇を取得できるとは限らない。というのは、年に一回月経困難症を証明する診断書の提出が義務づけられている。

　この提案の背景には、イタリアでは60～90%の女性が月経困難症を起こしており、そのなかの約3割が寝込むほどのひどい生理痛に悩まされているというデータがある。

◆女性を保護するのではなく、誰もが働きやすい職場を作る
　生理がいまだにタブー視されているため、生理休暇制度に対して抵抗を感じる人が少なからずいる。日本のように制度が定まっている国、あるいはイギリスの企業のように事例を作った国では賛否両論がわかれており、生理休暇を利用する女性が「ズルい」と批判されることもある。

　生理痛は個人差があるため、客観的な証明が難しいとされており、日本では診断書の提出が求められていない。しかし、そのような制度は、見方によっては、女性が生命の誕生のために有している月経、妊娠、出産、哺乳という母性機能は保護する必要があるということを強調している。そのような偏見を支持する日本の生理休暇は、女性のワークライフバランスを支えるどころか、女性に対するジェンダー・バイアスをより一層強めるという悪影響をもたらす可能性もある。

　一方、イタリアの法案が月経困難症に重きを置いている点には大きなメリットがある。つまり、生理がある＝女性である上に休む必要があるという概念を広めるのではなく、月経困難症の存在を知ってもらうことによって生理に関するタブーを失くし、より働きやすい環境を作っていけるのではないかと考えられるからだ。

　米週刊誌USニューズ＆ワールド・レポートが選ぶ「世界最高の国」ランキングの結果が3月9日に発表された。このランキングは、80ヶ国を対象に、「刺激・冒険」「市民権」「文化的影響力」「企業家精神」「遺産」「原動力」「ビジネスの市場開放度」「国際的影響力」「生活の質」の9項目を評価したものである。そこでイタリアは「文化的影響力」および「遺産」で1位を獲得した。その2つの項目の基準となっているファッション、料理、建築、美術館・博物館などは、世界中でイタリアが愛されている理由といえよう。

　日本でもイタリア文化に興味をもっている人は少なくない。毎年日本で開催されているイタリア関連のイベントがそれを裏付けている。また、常に人気旅行先ランキングの上位に入り、イタリアを訪れる日本人は多い。

　日本ではイタリアに関する情報が充実していると思われがちである。しかし、ガイドブックなどでは定番の観光スポットしか掲載されておらず、イタリア人と同じようにイタリア文化を楽しむことは容易ではないだろう。実はイタリアではより身近に文化を感じてもらうために、様々な企画が実施されているのだ。

◆日曜日に無料で入場できる文化スポット
「Domenica al museo」（日曜日に博物館へ）は2014年に始まった企画だ。毎月の第一日曜日に国立美術館・博物館、国立公園、遺跡などに無料で入ることができる。コロッセオや青の洞窟など、日本でも注目を集めている人気スポットも無料で入場可能だ。「Domenica al museo」プロジェクトに参加するスポットのリストはこちら（イタリア語のみ）。

◆夜中に文化を楽しむ「ホワイト・ナイト」
「Notte Bianca」（ホワイト・ナイト）とは、毎年フィレンツェをはじめ、様々な街で開催される文化イベントをいう。美術館・博物館が夜中まで開いており、入場が無料となっている。また、広場でライブやコンサートなどが開催され、暗くなってからも街が賑わっている。その日だけ地下鉄やバスが夜中の2時、あるいは翌朝まで走る。今年のフィレンツェの「Notte bianca」は4月30日に開催される予定だ。

◆ナポリで1ヶ月も続く「文化の5月」
「Maggio dei monumenti」（文化の5月）は、毎年5月にナポリで行われる文化イベントだ。1ヶ月にわたって博物館・美術館などに無料で入場できるうえに、街中でコンサートなども開かれる。今年の「Maggio dei monumenti」は4月28日から6月4日まで開催される。そのテーマは、ナポリ出身かつナポリの象徴である、「爆笑の王子」と呼ばれていた喜劇俳優のトト（アントニオ・デ＝クルティス）だ。

◆屋外イベントも
　イタリア文化において古代ローマ時代から現代まで広場が重要な意味をもっており、「人が集まる」場として非常に重要とされてきた。現在も春から夏にかけて広場をはじめ、屋外で開催されるイベントが多い。ライブやコンサートはもちろん、昨年からナポリとローマではドルチェ&ガッバーナやフェンディといった有名なスタイリストのファッションショーも広場で行われた。

　また、1955年から毎年ローマのテヴェレ川に浮かぶティベリーナ島では「L’isola del cinema」（映画の島）という映画祭が開催される。今年も6月15日から9月15日まで、毎日夜7時から深夜2時までイタリアの国内外の映画が屋外で上映される。「L’isola del cinema」の公式サイトはこちら（イタリア語と英語のみ）。

◆屋外劇場でオペラとギリシャ悲劇を観賞
　夏になると映画とライブだけではなく、オペラや演劇も屋外で観ることができる。オペラが好きな人のなかではアレーナ・ディ・ヴェローナ音楽祭がよく知られているイベントだろう。それは、毎年夏にヴェローナにある古代ローマ時代の円形闘技場で夕暮れから開催されるオペラ公演のイベントだ。

　今年は6月23日から8月19日まで行われるこのイベントでは、オペラはもちろん、バレエやコンサートの公演も開かれるようだ。アレーナ・ディ・ヴェローナ音楽祭の公式サイトはこちら。

　また、マグナ・グラエキア、つまり古代ギリシャ人が植民した地域の一部であるシチリア島では現在もギリシャ悲劇を観賞することができる。古代ギリシャの植民都市シュラクサイに起源を持つシラクサという都市にあるギリシャ劇場では、53回目を迎えるギリシャ悲劇・喜劇の公演イベントが5月6日から7月8日まで開催される。今年はアイスキュロスの「テーバイ攻めの七将」、エウリピデスの「フェニキアの女たち」およびアリストパネスの「蛙」が公演される予定だ。「シラクサのギリシャ劇場」の公式サイトはこちら（イタリア語のみ）。

◆若い世代から始まるイタリア文化の普及
　以上のように、イタリアでは美術館・博物館や歴史的建造物が数多くあるだけではなく、文化イベントも盛んに行われている。また、より多くの人にその文化を理解してもらうために文化財・文化活動省や各都市の市当局が様々な企画を実施している。

　そのなかで特に注目を浴びているのは、2016年から始まった「Bonus 500 euro」プロジェクトだ。これは、イタリアの若者に文化に触れるチャンスを与えるために、文化財・文化活動省が、18歳になった若者たちに、博物館・美術館、旅行、書籍、ライブやコンサートなどで使えるクーポン券を一人当たり500ユーロ（約6万円）分まで支給する企画だ。

　このような企画をもってイタリア政府は、若い世代にも国の文化をより深く理解してもらい、積極的に文化的影響力の強化に関わってもらうことを目指しているのだ。

　日本を訪れる外国人観光客の数は年々増加しており、日本の観光スポットに焦点を当てる海外メディアも少なくない。海外では日本の魅力について、第一に歴史や芸術など、いわゆる「伝統的な日本文化」、第二に近代的な側面、第三に大自然、この三つの切り口で紹介されることが多いようだ。それぞれのカテゴリーに当てはまる観光スポットや体験が海外メディアではどのように紹介されているのだろうか？

◆伝統的な文化との出会い
　日本観光に焦点を当てるガイドブックで大きな部分を占めているのは日本の伝統的な文化である。また、ネットでも歴史や芸術に触れることができるスポットが数多く取り上げられている。

　フォーブス誌の「今こそ日本を訪れるべき7つの理由」という記事は、昔から日本文化に大きな影響を与えてきた神道や仏教を実感できるスポットとして、島根県の足立美術館の日本庭園や北九州にある河内藤園をあげている。また、日本の歴史の代表的なスポットとして姫路城や京都の祇園を紹介している。

　さらに、日本の文化を体験するにあたって重要視されているのは、ラーメンや寿司をはじめとする食である。「今の日本が熱い10の理由」というAAP通信の記事は、欧米ではあまり知られていない日本のお菓子、とりわけ抹茶や黒ごまのアイスを強く勧め、食と共に日本の伝統文化に出会える場として、秋田竿燈まつりや阿波踊りといったお祭りも紹介している。

◆「kawaii」文化からトイレの技術まで―日本の近代的な側面
　海外における日本のイメージは依然としてソフトパワーと密接な関係をもっている。よって、海外メディアでは「kawaii」文化やロボットなどにまつわる情報が多い。キティちゃんをはじめとするキュートなキャラクターのガジェットやカフェが常に日本の大きな魅力として紹介されている。

　一方、日本には「変わったものが多い」という認識も強い。ロボット・レストラン、何でも購入できてどこにでもある自動販売機、カプセルホテル、また高い技術で知られているトイレも日本を訪れる際に見逃してはいけないポイントとしている。その他、日本の近代的な側面を見せる新幹線や山口県の周南コンビナートもユニークな体験として高く評価しているようだ。

◆桜だけではない―海外で愛される日本の大自然
　日本の大自然も観光客を魅了するポイントとしてしばしば取り上げられている。世界中で知られている桜はもちろん、富士山をはじめとするハイキングを楽しめる山々、撮影スポットとしても評価されている日本の滝100 選や残雪の棚田なども注目を浴びている。また、スクーバダイビングが体験できる沖縄の海も欧米観光客の関心を集めている。

◆東京の最もクールな街は？
　上記に加えて、最近欧米観光客の中でも人気を集めているのは東京の高円寺である。海外ウェブメディアで日本サブカルチャーの代表として取り上げられている高円寺は、現代美術のギャラリーやライブハウス、また洋服、バック、アクセサリーなど服飾関連品を取り扱うリサイクルショップのおかげで独特な雰囲気をもっており、ガーディアン紙の記事は「東京の最もクールな街」と評している。

◆日本の魅力の再発見
　従来日本を訪れる外国人観光客は、東京・京都・奈良というルートに沿って旅行していたようだが、人気が高まるなかで日本にリピート観光する旅行者も増えおり、定番の観光地から外れたルートに関心を持つ人も少なくない。それらのニーズに応えるため、今後海外メディアで「日本旅行」が大きなキーワードになり、次々と新たな情報が配信されるだろう。

　インバウンドマーケティングに関わっている企業も、日本の魅力を再発見したい一般の人も、海外メディアにおける日本のイメージに目を向けると面白い発見があるのではないだろうか。

　2月26日にアカデミー賞授賞式が行われた。大いに期待されていた『ラ・ラ・ランド』は作品賞を逃したものの予想通り多くの賞を受賞した。一方、日本ではまだ話題になっていなかった『ムーンライト』や『マンチェスター・バイ・ザ・シー』が重要な賞を獲得して注目を浴びている。

　その他にもアカデミー賞では受賞しなかったものの高く評価されている映画はたくさんある。その一つは3月3日に日本で公開される『ラビング 愛という名前のふたり（原題：Loving）』である。異人種間の結婚が禁じられていた50年代のアメリカで実際に起こったラビング夫妻の闘いを描く同作は、カンヌ映画祭をはじめ様々な映画祭で注目を集め、各紙のレビューで好評を得ている。

◆「普通」の人生を求めるラビング夫妻の物語
　舞台は、50年代の終わりから60年代後半にかけてのアメリカ。子供の頃から親友であった職人のリチャード・ラビングとミルドレッドは、恋人同士となり深い関係を結ぶ。リチャードが妊娠したミルドレッドにプロポーズし、二人は結婚することを決心する。

　ここまで二人の物語はありふれたラブストーリーのように見えるが、結婚をきっかけにリチャードとミルドレッドの長きにわたる闘いが始まるのである。というのは、当時二人が住んでいたバージニア州では異人種間の結婚が法律で禁止されていたからである。リチャードとミルドレッドは法律で許されるワシントンD.C.で結婚し、地元の新居で暮らし始めるが、ある夜突然現れた保安官に逮捕されてしまう。

　離婚するか故郷を捨てるか、極端な選択を迫られる二人は、「普通に」家族を作る夢を見ながら10年間闘い続け、ミルドレッドがケネディ大統領の弟であるロバート・ケネディ司法長官に手紙を送り……。

◆小文字の歴史におけるラビング夫妻の日常と闘い
　1924年にバージニア州では「人種統合法（Racial Integrity Act）」が成立した。「ワン・ドロップ・ルール」に基づくこの法律によってすべての人は「白人」か「黒人」のいずれかに分類されなければならないことになっており、異人種間結婚が禁止されていた。この法律が1967年に撤廃されたのはまさにラビング夫妻の闘いのおかげなのである。

　リチャードとミルドレッドの物語が映画化されたのは今回が初めてではない。2011年に『The Loving Story』というドキュメンタリー映画でナンシー・バースキー監督がラビング夫妻と弁護士との対話の映像を通じて二人の闘いを描いている。一方、『ラビング』ではジェッフ・ニコルズ監督がリチャードとミルドレッドの日常における愛情を丁寧に描き、大文字の歴史の背景のなかにある二人の小文字の歴史を語っている。その小文字の歴史にこそ感銘を受けた名優コリン・ファースがプロデューサーを名乗り出て、ラビング夫妻の物語が映画化されたのだ。

　ローリング・ストーンズ誌で映画批評家のピーター・トラヴァース氏が指摘しているように、ニコルズ監督の関心は新聞に大きく取り上げられたラビング夫妻の裁判ではなく、むしろ人種差別が常識だと思うほど深くとらわれた二人の物語のほうにある。涙を誘うような凄まじいスピーチではなく、家族や友達がいる故郷から離れワシントンD.C.に住んでいるリチャードとミルドレッドの日常がその苦痛を語っているのである。

　また、ニューヨーク・タイムズ紙のマノーラ・ダーギス氏も映画におけるラビング夫妻の日常の表象に注目しながら、ニコルズ監督はリチャードとミルドレッドが送っている静かな日々を描くことによって、二人をアメリカ例外主義の枠組みから取り出し、「普通に」愛情で結ばれ、その愛のために闘っていた平凡な人という本来の位置に戻したと評価している。

◆アカデミー主演女優賞はルース・ネッガに与えるべきだった？
『ラビング』の重要な見所としてはミルドレッド役を演じるルース・ネッガの演技がその一つとしてあげられる。アフリカン・アメリカン映画批評家協会賞、女性映画ジャーナリスト同盟映画賞、ブラック映画批評家協会賞、パームスプリングス国際映画祭、サンタバーバラ国際映画祭など、『ラビング』でルース・ネッガは約10個もの主演女優賞を獲得した。その上、アカデミー賞にもノミネートされ、ローリング・ストーンズ誌とガーディアン紙の批評家は、アカデミー賞主演女優賞を彼女に与えるべきだと主張したほどルース・ネッガの演技を絶賛している。

　周知のように主演女優賞が『ラ・ラ・ランド』のエマ・ストーンに与えられたが、ガーディアン紙のピーター・ブラッドショー氏が書いているようにルース・ネッガが優しく、しかし同時にパワフルな演技を見せ、彼女こそが本作品の中心にあるのである。

◆今にも通じる普遍性
『ラビング』の舞台は1958年から1967年までのアメリカであるが、60年前の過去を非常に近くに感じさせる力を持っている作品だ。イスラム教7ヶ国の入国を禁ずるトランプ大統領の大統領令や依然として続いている警官による黒人への暴力は、アメリカにおいて人種差別がいかに根強い問題であるかを如実に物語っている。『ラビング』は、アメリカの過去と現在について考えさせつつ、ラビング夫妻のようにより平等な社会を目指す「平凡」な人に希望を与える傑作映画として今後も注目を浴び続けるであろう。

「資料映像と物語とを混合しながらドキュメンタリー映画の新たな可能性について考えさせる、想像力に富み、現代を生きる私たちに必要な映画」

　第66回ベルリン国際映画祭の審査委員長をつとめた女優メリル・ストリープが金熊賞を受賞した『海は燃えている』をそのように賞賛した。同賞の他、ヨーロッパ映画賞のドキュメンタリー賞、イタリア・ゴールデングローブ賞大賞、国際ドキュメンタリー協会賞撮影賞など、数多くの賞を獲得し、さらに第89回アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞にノミネートされたこの傑作が2月11日から日本で公開される。

◆移民・難民の玄関口、ランペドゥーザ島の現在
　ジャンフランコ・ロージ監督の『海は燃えている』は、ランペドゥーザ島における難民危機を語る映画だ。その島に12歳の少年サムエレが住んでいる。彼が友だちと遊び、他の島の人々と同じようにどこにでもある日常生活を送っている。しかし、この島はもう一つの顔をもっている。イタリアの最南端にあるランペドゥーザ島はシチリア島よりもチュニジアに近い場所にある。そのため、有名なリゾート地であったランペドゥーザ島は現在、命をかけて地中海を渡るアフリカや中東からの移民・難民の玄関口として知られるようになった。島の人口は約5,500人であるのに対し、島へやってきている移民・難民の数は5万人を超えると言われている。

　『海は燃えている』は移民・難民を救助する様子や島の人たちの日常生活を映しながらランペドゥーザ島の現在を語る。この映画を撮るためにロージ監督はランペドゥーザ島に移り住み、島の人々と暮らしながらその「真の姿」を描き出した。『海は燃えている』の登場人物は、漁師たちとその家族、特に少年サムエレ、そして島に辿り着いた移民・難民である。島の人々と移民・難民を結ぶ唯一の存在として、同島に暮らすたったひとりの医師が登場する。

◆「非日常」と「日常」との境界の曖昧さ
　本作の『海は燃えている（原題：Fuocoammare）』のタイトルは、第二次世界大戦時代に作られたシチリア島の伝統曲「炎の海（Fuocoammare）」と関連する。1943年のある夜にランペドゥーザ島の港に停泊していたイタリアの軍艦が連合軍に爆撃され、暗闇の海が真っ赤に燃え上がったという話が由来だ。

　ガーディアン紙が明らかにしているように、このタイトルが「非日常」と「日常」との境界の曖昧さを表していると思われる。つまり、「炎の海」が作られた当時、「非日常」であるはずの戦争が「日常」の一部となっていたのと同様に、現在の移民・難民危機という「非日常」がランペドゥーザ島の「新たな日常」となっている、というメッセージが『海は燃えている』というタイトルに込められているのである。

　また、ランペドゥーザ島の非日常に慣れてしまうという残酷さが、片目が弱視である少年サムエレの人物を通じても語られている。伊イル・マニフェスト紙が指摘するように、サムエルの弱視が目の前に起こる悲劇に慣れ、見えない振りするという立場を象徴していると解釈できる。しかし、ロージ監督は決してモラリストではない。むしろ彼が道徳的緊張を探りながら今まで誰も語っていなかった移民・難民の真相を証言してくれた、とイル・マニフェスト紙のクリスティーナ・プッチーノ氏は言う。

◆期待を上回るドキュメンタリー映画
　ロージ監督は観客の涙を誘わず、現実を見つめ、語り続ける必要性を訴えているといえるだろう。ニューヨーク・タイムズ紙が指摘しているように、今日のドキュメンタリー映画は観客の良識に訴えることに留まってしまうものが多い。このような映画が世界の貧困や紛争といった問題に対して関心を高める行為自体がその問題の解決になるかのように作られており、型にはまったものがほとんどだという。

　しかし、ロージ監督はマンネリ化の罠にはまらず、ヨーロッパを目指して地中海を渡る移民・難民の事情をメロドラマのようには描かない。彼がただ正確にランペドゥーザ島の現在を観察し、そのまま観客に語るのだ。その意味では観客の期待を大いに上回る映画だとニューヨーク・タイムズ紙の批評記事を書いたスコット氏は言う。

　日本では難民危機は日常からかけ離れた物事のように感じる人が少なくないだろう。しかし、現代を生きる人間である上にその現実から目を背けず、難民問題について話し続ける義務があるのではないだろうか。テレビニュースよりも如実に難民危機を語ると言われている『海は燃えている』がその機会を与えてくれるのだ。

　イスラム圏7ヶ国からの米国への入国を制限するトランプ米大統領の大統領令に対し米連邦地裁が一時差し止めを命じたが、今後差し止め命令が覆される可能性もあり先行きは不透明だ。そのような中、入国制限が学術研究へもたらす影響に注目している人も少なくない。というのは、グリーンカード保有者や既にアメリカで研究を行っている人はもちろん、今後渡米し各大学において研究プロジェクトに関わる予定の人や学会に参加する予定の研究者にもその影響が及ぶ恐れがあるからである。

◆学術研究と多文化の必要性
　一般に、多文化の環境が異文化の理解を深めて創造性を育み、新しい知識を生むと考えられている。従来アメリカの各大学では、研究成果に好影響をもたらすとされている多様性が非常に重要な役割を果たしてきた。しかし、トランプ大統領の入国制限によってアメリカの大学で活動する外国人研究者の数が減る可能性があり、研究成果への悪影響も予想される。

　アトランティック誌によると、2015年9月から2016年6月に12,000人以上のイラン人が米大学で勉強するために渡米した（シリアやスーダンなどの他の入国制限対象国からはそれぞれ2,000人以下）。入国制限措置のゆくえ次第では、これらの学生の渡米がかなわず、学術研究への悪影響も考えられる。

◆入国制限への各大学の反応
　アカデミックの世界においても入国を制限する大統領令に対して賛否が分かれている。保守派として知られている全米学者協会（National Association of Scholars）の総長ピーター・ウッド氏は、学術研究への悪影響が誇張されていると述べた。一方、プリンストン大学学長のクリストファー・L・アイスグルーバー氏は、移民・難民として渡米した自身の両親の過去について述べながら、多文化環境がもたらすメリットを主張し、入国禁止令がもたらす悪影響への懸念を表明した（アトランティック誌）。

　また、アメリカの各大学に関するニュースを配信するUSAトゥデイ・カレッジは、入国制限に対する全米のデモの情報を随時に更新し、各大学の声明書をまとめている。アメリカの各大学が入国制限を拒否された学生や研究者たちの状況について憂慮を示し、大統領令への反対を宣言している。また、ニューヨーク大学をはじめ、今後も学生・研究者の個人情報を保護し続けると公表した大学学長が少なからずいた。

　入国制限が今後どのように入国禁止対象の国籍をもつ学生・研究者の生活に影響するかは定かではない。しかし、各大学は既に具体的な対策を講じている。入国を拒否される危険性を避けるため、入国禁止対象の国籍をもつ学生・研究者にアメリカから出ないよう忠告する大学が多い。一方、マサチューセッツ州にあるウィートンカレッジは、入国制限対象国の学生を支援する立場を強調し、移民・難民向けの新たな奨学金制度を設けた（ワシントン・ポスト紙）。

◆アメリカの学術学会をボイコット
　英ガーディアン紙上でクイーン・メアリー （ロンドン大学）のヘレン・マッカーシー准教授は、大統領令の影響で入国を拒否される研究者への協調を表明するためアメリカにおける学術学会をボイコットすべきではないかと呼びかけている。この提案に対しては賛否が分かれている。

　カナダではアメリカでの学術学会へのボイコットを求める請願への署名者が既に4,000人に達した。請願を支持する人の中で、一部の人々の参加が認められていない学会において自由に学術研究を行えるはずがないと主張する人が多い。一方、アメリカでの学会をボイコットし、他国で学会を開催するという選択肢は、アメリカ在住の入国制限対象国の研究者は参加できないため、彼らをよりいっそう孤立させる危険性があると懸念する人もいる（加トロント・スター紙）。

◆知識を生むために必要な多文化
　トランプ大統領の入国制限により入国を一時拒否された、あるいは米国便の搭乗を拒否された人の中で、米大学に在学中、あるいはアメリカで研究プロジェクトに参加する予定の者も多数いた。

　状況が進行している中で今後入国制限がどのような形を取り、どのように学術研究に影響を与えるかを判断するのは容易ではない。それでも、「安全確保」というスローガンのもとに国籍、人種、宗教などによって入国を禁止することの影響を侮ってはいけないだろう。知識を生むことが本来の目的である大学は、創造性を促すよう多文化環境を作り、アイデアを交換できる場を学生に提供する義務がある。また、国籍、人種、宗教と関係なく、誰もがその場を活かせるよう常に警戒すべきであろう。

　先日、2020年の東京五輪・パラリンピックに向け、経済産業省が温泉マークの変更を検討しているということが話題になった。経産省は、観光客により快適な体験を提供するために温泉マークの改正を目指していたわけだが、はたして外国人観光客の視点からみるとその変更は本当に必要なのだろうか？

◆異なる文化との出会い　「ショック」を求める旅人
　旅の動機は千差万別であるが、異なる文化に出会うことが一つの大きな目的だろう。言い換えれば、母国から出ていく人々はカルチャーショックを求めているのであり、そのショックこそが貴重な経験である。

　とりわけ日本が海外で非常に人気のある旅行スポットであり、その文化に惹かれる人は少なくない。そのため、日本文化の一部である温泉を表す記号を変えることは、外国人観光客から見ても非常に残念なことだと思われる。

　この改正の背景には「外国人に優しい街」をつくるという動機があるのだろう。しかし、外国人観光客からみると温泉マークよりも改善すべきところが他にもたくさんある。というのは日本を訪れる外国人観光客が年々増加しているが、日本はいまだに「旅行しづらい国」という感想を持つ人が少なくないからだ。では、日本を旅行する際に外国人観光客が困ることは何だろうか？

◆街の多言語化　電車の迷宮
　まずは言葉の壁であろう。観光地では英語が話せる日本人が増えつつあるものの、観光客とうまくコミュニケーションをとることができないことがいまだに多いのではないかと思われる。とりわけ温泉や花見の会場などで日本の文化に馴染んでいない外国人観光客も快適かつ礼儀正しく過ごせるように多言語でルールの説明をすべきであろう。

　日本の電車は、時間の正確さや車両の清潔さなどで世界に広く知られている。しかし一方で、乗り換えがわかりづらいと苦労する観光客も多い。駅構内では英語の表記が増えつつあるものの、電車内のアナウンスが日本語のみで行われていることがボトルネックではないだろうか？

　また、東京メトロの乗り換えアプリの英語版はあるものの、JRや私鉄のものはまだない。都内のバスも時刻表をはじめ表記やアナウンスなどが日本語のみのケースが多く、乗りやすいとはとても言えないであろう。

◆「ノー・ミート、フィッシュ、エッグ、チーズ？」
　最近日本でもベジタリアンのメニューを提供するレストランが増えつつあるが、日本を旅行するベジタリアンやヴィーガンの人がしばしば困難に直面している。日本では「ベジタリアン＝肉を食べない」というイメージをもっている人が少なからずいるが、場合によっては肉だけではなく、魚（もちろん鰹節も含む）、卵、乳製品などを食べない人もいることを忘れてはいけない。

　毎回細かく説明するのは手間のかかる作業であるが、メニューに英語の説明を記入するだけでも、日本のおもてなしを表すと同時にお店側の苦労も減るであろう。

◆「温泉マーク」より「入浴お断り」のほうが問題では？
　外国人観光客のために温泉の記号を変えるべきかどうかの議論が行われたところだが、そもそも温泉に入ることさえ許されていない観光客もいることを忘れてはいないだろうか？　つまり、ルールが緩められている場合もあるものの、タトゥーを入れている人は温泉や銭湯において「入浴お断り」が現状である。

　海外、とりわけ欧米ではタトゥーにネガティブなイメージがないため入れている人が非常に多いが、そのため温泉や銭湯で入浴を拒否されることがしばしばある。タトゥーはシールを貼るだけで隠せるものなので、温泉や銭湯側はシャンプーやタオルとともに販売することはできないだろうか。これこそ「外国人に優しい街」をつくるための一歩ではないかと思えるのだ。

◆誰に対しても優しい街へ
　2020年東京五輪・パラリンピックが近づくにつれ、日本ないし東京が変わっていくことは当然であるが、その過程が必ずしもネガティブな変化をもたらすとは限らない。日本人のためにも日本を愛する外国人観光客及び「expats」（日本在住外国人）のためにも伝統を保ちつつ、誰に対しても優しい街を目指すべきではないかと思われる。

　日本では選択的夫婦別姓制度の導入について大きく賛否がわかれ、長らく議論が続いている。明治31年に施行された民法の夫婦同氏を定めた規定は、憲法24条のうたう「両性の平等」に反しているのではないかと主張する人が多い。一方、夫婦同姓が家族の一体感を生むという声も少なからずある。

　日本でこの問題が議論されている間に、イタリアの裁判所が名字と男女平等に関わる歴史的な判決を下した。つまり、憲法裁判所が先月11月、結婚している男女の間に生まれた子どもに対し、必ず父親の名字が与えられる同国の規制は違法との判断を下した。イタリア議会もより平等な社会を作るべく、ついに法律を改正するのであろうか？

◆ローマ法が現在社会に適するのか？
　イタリアでは2013年をもって選択的夫婦別姓制度が導入され、結婚あるいはシビル・パートナーシップで結ばれている伴侶が同姓か別姓かを自ら選ぶことができるようになった。しかし、特定の法律によって定められていないものの、ローマ法（古代ローマ時代に制定された法律）に制定された法律の影響により、結婚している男女の間に生まれた子どもに対し、親の意思を問わず父親の名字をつける慣習法が残っている。

　長年の議論を経て、今年の11月に憲法裁判所はこの慣習法が不公平かつ非合法であると判決を下し、子どもに父親と母親、両方の名字をつける権利を尊重すべきだとした。この判決のおかげでブラジル人女性とイタリア人男性の間に生まれた子どもに、父親だけでなく母親の姓もつけることが認められた。この歴史的な判決をきっかけとして、イタリア議会も現代社会のニーズに応える新たな法律を制定することが期待されている。

◆40年前から続く議論
　イタリアでは、子どもの名字に関する法律改正が必要であるとして議論が続いている。憲法裁判所が既に2006年に子どもに父親の姓だけをつける習慣法が憲法によって定められている男女平等の原理に反していると判決を下していた。また、2014年に欧州人権裁判所もイタリアの法律が女性差別を招くと判断し、法律改正の必要性を訴えていた。

　実は、イタリア議会では40年前からこの議論が続いている。しかし、いまだに結論に至っていない。2014年に改めて法律の試案が提出され、子どもに母親の姓、父親の姓、それとも両方の姓、いずれかを選べる権利を保障する法案が審議された。両親がどちらの姓をつけるかについて同意しない場合はアルファベット順で両方の姓をつけることを定めるこの法案は代議院（下院）によって可決されたものの、審議が元老院（上院）に止まり、いまだに成立していない。

◆男女平等のさらなる実現に向けていくイタリア
「家父長制の遺物」であり、現代社会に適さないとされているこの慣習法がとうとうなくなるのであろうか？　今度は父親の名字に加えて母親の名字もつけるよう義務づけられるのであろうか？　それも選択制度が導入されるのであろうか？　その答えはまだ不透明だ。憲法裁判所は判決を下したものの、判決理由はまだ発表していない。

　今回の判決は国際結婚で生まれた子どもに関係したものだが、国籍を問わず両方の姓をつけたい親が増えつつある。スペインや南米では依然として父親と母親、両方の姓をつける習慣があり、昨今アメリカやヨーロッパでも同じ傾向が見られる。近い将来イタリア議会も国民の要求に応えて男女平等のさらなる実現に向けていくであろう。

　米大統領選挙における「トランプ現象」は、いわゆる「ポスト事実の政治」（post-truth politics」あるいは「事実に基づかない主張がまかり通る政治」（post-fact politics）の誕生を象徴しているとしばしば指摘されてきた。とはいえ、このような現象は20年前に始まったという声もある。つまり、イタリア元首相のシルヴィオ・ベルルスコーニの政界デビューがその出発点であるというのだ。アメリカとイタリアは歴史、文化、経済など多くの面で相違点があるが、ベルルスコーニ氏の足跡をたどることで、もしかしたら何かしらの教訓を得ることができるかもしれない。

◆富豪実業家「自力で出世した男」：二人の共通点
　トランプ氏と同様、ベルルスコーニ氏も政界に進出するまでは実業家であり、有名な富豪であった。1994年にベルルスコーニ氏はフォルツァ・イタリア党を結成し次期総選挙への出馬を表明した際、他の政治家は彼の政治活動を真剣にとらえなかった。しかし予想に反して右派連合のリーダーとして勝利し、首相に就任。在職期間が短かったもののフォルツァ・イタリア党はイタリア最大の政党となり、2001年と2008年の総選挙では改めて勝利したのである。

　英紙「エコノミスト」で指摘されているように、ベルルスコーニ氏もトランプ氏も、伝統的な政治理念に反する立場に立ち、政策課題よりも「自力で出世した男」という自身のイメージで大いに注目を浴びた。また、選挙活動の際に「事実」を伝えることを避け、粗野な言葉遣いでもって国民の感情を動かしたことも二人の共通点として挙げられる。

　さらに、セックススキャンダルや脱税疑惑（ベルルスコーニ氏は2013年に脱税の罪で禁錮4年の判決を最高裁から受け、上院議員の職を失った）などの共通点もある。しかも、不正疑惑や女性蔑視発言が二人の支持率に悪影響を与えたどころか、彼らの「出世した男」のイメージへの憧憬をよりいっそうかき立てたように思われる。つまり、ベルルスコーニ氏と同様にトランプ氏の支持者も彼の実業家としての成功を認め、その経験を政界でいかすことによって国の経済を救ってくれると信じているのである。

◆実業家が国の経済を救えるのか？
　2001年の総選挙の際、ベルルスコーニ氏は自身の出世や実業家としての成功を強調しながら、新たな「経済の奇跡」を起こしてイタリアの長い不景気を改善すると約束した。しかし、国の経済は成長どころが、逆に徐々に悪化したのである。なぜなら、トランプ氏と同じように、ベルルスコーニ氏も極右政党から支持を得ており、ネオ・ファシズムの政党や外国人嫌悪をモットーとする北部同盟の影響で、ベルルスコーニ内閣では移民問題や失業問題に対して極めて保守的な政策だけが実行され、経済成長を支えるための政策がほとんど行われなかったからである。その結果、首相に返り咲いた2001年よりも2011年のほうが国民の生活はより苦しいものになっていたのである。

　また、ベルルスコーニ氏は在任中、自身の企業の利益を守り、また汚職疑惑を回避するために、30以上のいわゆる「特定個人向け法律」（lex ad personam）を成立させ、首相の起訴免除にまつわる法律まで作ろうとしたのである。アメリアでは行政権と立法権の徹底した分立制が採用されているため同じことはできないだろうが、税金逃れ疑惑や極右運動との関係をいまだ否定していないトランプ氏がアメリカ民主主義に影を落とすだろうことは想像に難くない。

◆アメリカはイタリアの過去から学べるか？
　イタリアとアメリカは歴史、経済、国際的な影響力など、あらゆる点で異なっている。その一方で、不景気や政治に対する不満という共通点も存在する。その不満こそがベルルスコーニ氏を勝利に導いたように、今度はアメリカ大統領選で大きな影響を及ぼしたのである。

　このように考えると、アメリカはイタリアの過去から学べると言っても過言ではないだろう。とりわけトランプ政権を軽く見すぎないように、ベルルスコーニ氏がイタリア政治に与えた影響を振り返るべきではないだろうか？　英紙ガーディアンのジョン・フーツ記者の言葉を借りるなら、ベルルスコーニ氏は道化師扱いされていたが、最後は誰も笑っていなかった。ベルルスコーニ氏はイタリア政界の中心にいた20年の間、国の民主主義に深刻なインパクトを与え、その影響は今の政府まで及んでいる。アメリカ人はトランプ氏が民主主義に取り返しのつかない深刻な影響を与えないように注意するべきだろう。

「イスラム教」と聞いて、頭にスカーフをまとう女性を思い浮かべる人は少なくないだろう。ヒジャブを着用させることで身体を隠して女性を抑圧しているとイスラム教を批判する声がしばしば上がるが、世界中の大半のムスリム女性にとっては頭を覆うか覆わないかは個人の自由である。

　一方で、公の場や親族以外の男性の前では、女性にヒジャブ着用を法律上義務付ける国もある。その一つであるイランでは反ヒジャブ運動が注目を集めている。

◆イランにおけるヒジャブの過去と現在
　イランを訪れる外国人女性にもヒジャブの着用を義務付けているために、世界中ではイランが女性を支配する保守的な国であるというイメージが定着している。しかし、70年代のイランの画像を検索してみると、ミニスカートを履いている女性の姿が検索結果に現れ、当時のリベラルな雰囲気を伝えてくれる。

　実は、イランにおけるイスラム原理主義の定着は、1979年に起きたイラン革命およびイスラム教シーア派の聖職者による統治体制の誕生以来のことである。ヒジャブも同じくイラン革命後に義務化されたのであり、今日まで続いている。

　現在9歳以上の女性は学校をはじめ公の場においてヒジャブを着用しなければならず、法律を破った場合は彼女らを監視している宗教警察によって罰金が課される。場合によって口頭警告が行われ、身柄拘束に至る事例もある。

◆ヒジャブを脱ぎ捨てる女性
　女性はヒジャブを着用し身体を隠すべきだと考えるイスラム教徒は、クルアーンを紐解きながら、神は信仰する女に対し、視線を下げ、慎み深い服装をつけるよう命じた、と主張する。また、身体を隠すことによって性的対象と見られることを避けることができるがゆえに、性犯罪を防ぐためにもヒジャブが必要不可欠であると述べる。

　その一方、近年、このような考え方が宗教とは関係ないこと、市民を支配する手段にすぎないことを主張する人々が現れるようになった。その中でイランの女性ジャーナリストMasih Alinejad（マシー・アリネジャド）さんが始めた「My Stealthy Freedom」プロジェクトが世界中で注目を浴びている。

「My Stealthy Freedom」運動は一枚の写真から始まった。長い間ヒジャブの着用を強いられたアリネジャドさんは、ある日ヒジャブを脱ぎ捨て、その写真をSNSにアップした。彼女にならって、次々にイランに住んでいる女性たちがヒジャブを脱ぎ、「My Stealthy Freedom」のFacebookページにその写真をアップした。また、ヒジャブを着用せずにイランの道を歩く女性に対する男性の反応を映した動画もアップされた。意外なことに、そこに映された男性たちは、批判的な視線も投げず、侮辱的な発言もしなかったのである。

◆妻、母、姉妹の代わりにヒジャブを被る男性
　イランの男性は、ヒジャブの着用を拒否する女性を批判するどころか、「My Stealthy Freedom」運動を支持する人が多い。彼らはアリネジャドさんの呼び掛けに応え、妻、母、姉妹などのヒジャブを被った写真を次々にSNSにアップしている。

　アリネジャドさんが述べているように、イランの男性にとってヒジャブを被り身体を隠す女性は日常の風景であり、当たり前のように考えている人は少なくない。しかし、妻、母、姉妹のヒジャブを被ることによって、イランの男性たちが身をもって女性の抑圧を体験し、その女性たちの自由を訴えるようになるのではないかと思われている。

　ユーモラスで笑いを誘うような写真、同情や怒りを呼び起こすような写真、「My Stealthy Freedom」のFBページに溢れるイランの男女の表情と言葉が、女性の身体を支配する制度に反抗しながら、世界に知られていないイスラム教の側面を見せてくれる。

　日本において「女性専用車両」はもはや当たり前の存在であると同時に、依然として賛否両論が分かれるテーマでもある。「女性や子どもを性犯罪から守るべき」という声もあれば、「男性差別ではないか？」と主張する人もいる。昨今オーストラリアや英国をはじめ、女性専用車両制度を導入しようとしている国においてもその議論が熱を帯びるようになった。

◆シドニーにも女性専用車両が登場するか？
　欧米では女性専用車両にまつわる議論が改めて注目を集めている。既に2015年に英国の労働党党首ジェレミー・コービンが女性専用車両制度を導入すべきだと主張した際に賛否が分かれたが、2016年4月にオーストラリア鉄道・トラム・バス労働組合が同じ提案をして再び議論を呼んでいる。

　英紙デイリー・メールによると、鉄道・トラム・バス労働組合の書記長は、女性や子どもに夜でも安全に公共交通機関を利用してもらうためにシドニーに20時以降の女性専用車両制度を導入する必要があると主張した。

　彼の発言に対して批判的な声も上がっているが、実は世界中に女性専用車両制度を導入している国は少なくない。

◆世界中における女性専用車両事情
　イランでは通勤バスが男女別で分けられており、夫婦でさえ別々に乗る必要がある。地下鉄は女性専用車両があるが、性別分離が義務づけられていない。インドの地下鉄も女性専用車両があり、ムンバイやデリをはじめ、大都市では女性専用電車もある。また、ドバイの地下鉄は時間制の女性専用車両がある上に、女性だけ利用できる女性運転手のピンクタクシーまである。

　その他、ブラジル、メキシコ、エジプトなど、2000年代後半に女性専用車両を導入した国は少なからずある。一方、台湾やインドネシアなど、一時的に女性専用車両制度を導入したが中止した国もある。

　性犯罪を防止するために女性専用車両を導入している国は少なくないが、場合によって規制を守らない男性も多く、この制度を導入したからといって性犯罪の数が減ったとは限らない。

◆安全な社会を作るために男女を分離する必要があるのか？
　日本と同様に、英国やオーストラリアでも女性専用車両議論は賛否が分かれており、反対する人の中では極端な意見もある。オーストラリアのフェミニスト作家エヴァ・コックスが、女性を守るために性別分離を行うなら、犯罪者である男性のためだけの車両を作るべきではないかと述べている。

　また、男女問わずジェンダーバイアスの危険性に注目しながら女性専用車両の導入に反対する声も上がって。英紙「ガーディアン」のジャーナリストガブリエル・ジャクソン氏が指摘しているように、女性専用車両制度が、女性が守られるべき弱い存在であるという概念だけでなく、多くの男性が危険であるという考え、また安全な社会のためには男性と女性が分かれているべきだという考えをも広めてしまう可能性がある。

　性犯罪の問題を徹底的に解決するためにはピンク色の車両だけでは十分ではないと思われる。被害者と加害者を性別で分離するのではなく、パトロールを強化し性犯罪をより一層厳罰化すべきという意見も重視する必要があるのではないだろうか。

　日本はもちろん、海外にいるときも筆者が「日本文学を研究している」と言うと「村上春樹を？」としばしば聞かれる。なるほど、村上氏の作品が次から次へと世界各国で翻訳され（英語をはじめ、50ヶ国語に訳されている）、「日本文学＝ハルキムラカミ」というイメージが世界中の読者の意識に根付いてきたからだと思われる。

　日本で脚光を浴びた作家の作品は海外でも翻訳され、海外の各出版社のマーケティング戦略の助けもあり、大きな成功を収めている例は少なくない。一方、優れた作品を執筆したにもかかわらず日本であまり注目されなかった作家は、海外で知られる機会はほぼなく、日本でも忘却されていく運命にあるようだ。それゆえに人気作家だけが海外における「日本」のイメージを作り、そのことが他作家の可能性を制限しているということもあるのではないないだろうか。

　実は日本で名前さえ忘れかけられている作家を探してみると、ときに非常に素晴らしい文章に出逢えることがある。60年代から活躍し、日本で愛読されている『星の王子さま』も新訳した倉橋由美子氏もその一人である。鋭い分析力、また思わず息をのむほど豊かな想像力にあふれる倉橋氏の皮肉めいた文章を、今こそ読むべきである。

◆あらゆるイデオロギーを解体する風刺
　倉橋由美子氏の作品は絶版となっているものが多いため、本屋でほとんど見つからない。文庫化された作品、また電子化された作品以外は古本屋で探さないといけないため一苦労である。

　それでも倉橋文学に近づいてみたい読者はまず、第15回泉鏡花文学賞を受賞した『アマノン国往還記』（1986年）を読むべきであろう。『アマノン国往還記』は宗教、ジェンダー、天皇制まで風刺しており、80年代の日本社会におけるイデオロギーを露わにする作品である。

　本作品では、モノカミ教を布教するため、モノカミ教団が支配する世界からアマノン国に派遣された主人公の宣教師Pの冒険が描かれている。女性国であるアマノン国では、男を排除し生殖が人工受精によって行われており、思想や観念が一切受け容れられていない。このような国におけるPの（性）冒険がどのような結末を迎えるのか、読者が最後までエログロの世界に巻き込まれるのである。

『アマノン国往還記』を読めば、ジェンダーイデオロギーの解体、シューレアリズム、ユーモア、間テクスト性など、倉橋文学を代表するすべての要素に触れることができるため、ぜひお勧めしたい。

◆大人だからこそ楽しめる「残酷童話」
　昨今『白雪姫と鏡の女王』（2012年）や『マレフィセント』（2014年）をはじめ、おとぎ話を新たな視点から語る映画が人気を集めている。子ども向けの映画だと思われがちなこれらの作品は、実は大人にも重要なメッセージを送っている。

　従来、おとぎ話や昔話には、か弱いお姫様を助ける勇敢な王子様や、あるいは世界で最も美しいものを決めるために競い合う女性などが頻繁に登場するが、それらがステレオタイプ化された性役割を我々の意識に植え付けることにもなっている。

　それらの物語を書き直す試みは、子どもはもちろん大人にも、従来自明と考えられてきた女性像・男性像の虚構性に気づかせ、性役割について考え直すきっかけを作ってくれているのだ。

　昔話の書き直しを試みた作品は映画のみならず、文学においても今もなお少なからず存在しており、日本文学においては倉橋由美子氏が代表的な例である。白雪姫やかぐや姫の物語の斬新な結末を知りたい場合は西洋のおとぎ話ないし日本の昔話を変形した『大人のための残酷童話』（1984年）や『老人のための残酷童話』（2003年）を読むべきだろう。

　王子さまの上半身と自分の下半身をつなぎ合わせられた人形姫や魔法の鏡を割って王子さまとめでたく結婚する白雪姫の継母の物語など、倉橋の童話が大人こそ楽しめる淫猥な欲望と鋭いユーモアに満ちている。

◆鋭い評論家としての倉橋由美子
　倉橋由美子氏は豊かな想像力の持ち主というだけではなく、非常に鋭い分析力を持っている評論家でもあった。『迷路の旅人』（1972年）、『最後から二番目の毒想』（1986年）、『偏愛文学館』（2005年）など、エッセイも数多くある。全体的に倉橋氏のエッセイに触れてみたいならば『最後の祝宴』（2015年）から読み始めてもいいだろう。

　日本文学はもちろん、海外文学の評論や60年代以降の日本社会を分析する非常に興味深い文章も多く、文学専門家でない読者も倉橋氏の知的解釈力を楽しめるのではないだろうか。

　イスラム国（IS）と関連すると思われるテロ事件が相次ぐなかで「ヨーロッパが危険」というイメージが強まっている。ヨーロッパのなかでも特にテロの標的にされているのはフランスだが、その理由を理解するためにはフランスの歴史を遡る必要がある。一般にテロ事件の原因は「移民・難民問題」にあると思われがちであるが、植民地主義の過去、またフランス政府が依然として強調している単一文化主義に根本の原因があるとの指摘がある。

◆フランスにおける植民地時代の影響
　英紙ガーディアンや米誌TIMEが指摘しているように、フランスにおけるテロ事件を分析する際に、フランスの植民地主義時代を思い出す必要がある。ドイツや英国などもイスラム教の国からの移民が多いが、トルコやアジアの国々にルーツを持つ人がほとんどである。それに対して、フランスに住むイスラム教徒は、フランスの植民地であったアラブ諸国からやって来た人及びその家族が多くを占めている。

　1962年まで続いたアルジェリア戦争（フランスの支配に対するアルジェリアの独立戦争）は決して遠い昔のことではなく、フランスの植民地主義は今日でも非常に近い過去として認識されている。当時戦いで命を落としたフランス人の子孫はいまだにアルジェリアに対して複雑な気持ちを抱いている。一方、北アフリカからフランスに移民した人々の子どもたちもフランスで生まれ育ったにもかかわらず「フランス人」のアイデンティティを持つことができず、意識的にあるいは無意識的に親や祖父母の戦いを繰り返そうとしている、とフランスの歴史家が指摘している。

◆「フランスのアイデンティティ」と単一文化主義
　では、なぜフランス生まれ育ちの移民の子どもたちが「フランス人」としてのアイデンティティを手に入れることができないであろうか？

　2015年の「シャルリー・エブド襲撃事件」の後に、米誌TIMEが指摘していたように、19世紀末以降、教育制度におけるキリスト教の力を制限するためにフランス政府は宗教から距離をとり、世俗主義を強調する政策を行ってきた。それらの政策はキリスト教のみならず、すべての宗教に対して実施された。その結果、多文化社会を作ろうとしている英国やドイツと違い、フランスでは単一文化主義が強調され、フランス国民の一部であるイスラム教の人々が抑圧され続けたのだ。

　また、マリーヌ・ル・ペンを党首にする政党、国民戦線は、反ユダヤ的発言を控えているものの、依然として移民排斥を掲げており、とりわけフランスのアイデンティティがイスラム教の文化によって脅かされているということを主張し続けている。

◆多文化社会を目指すべきではないか？
　今日ヨーロッパが直面している難民危機において、その多さ自体が問題であることは否定できない。しかし、フランスにおけるテロ事件と移民・難民の「数」との因果関係ばかり強調され過ぎると、問題が単純化され、その核心が見えなくなってしまう恐れがある。フランスをはじめ、植民地主義の過去を持っている国々は、単一文化主義を強調する政策ではなく、多文化社会を目指すべきではないだろうか。