日本人のセックス離れが海外で報じられることがある。男性の「草食化」や、カップル間のセックスレスなど、その内容は様々だ。だからといって日本人が性的な関心を失っていると結論づけることはできない。

　インターネット上には日々、膨大な数のセクシー動画がアップされ、様々なサービスが手招きをしている。また、繁華街では今日もあらゆる色のネオンが光っているし、電車の中吊り広告には、セックスを連想させる単語が並んでいる。英国の大衆紙サンのデジタル版では、こういった日本の性産業の多様化に着目し、若者のセックスや恋愛離れと関連付けている。

◆海外メディアが「最もクリエイティブ」と評する日本の疑似恋愛市場
　同紙の記事中でとくに強調されているのが、日本の“疑似恋愛市場”におけるサービス内容の多様化だ。例えば、キャバクラやホストクラブでは、時間あたりの定められた料金を支払って、恋愛のような駆け引きを楽しみながらおもてなしを受ける。もう少し従順な話し相手が欲しければ、メイドのいるマッサージ店や喫茶店がある。

　生身の人間と向き合うのが面倒ならば、女性の質感や香りを再現したアダルトグッズは無数にあるし、健気に「主人」の帰りを待ってくれる大きな瞳のバーチャルキャラクターもいる。さらに、金銭と引き換えに性欲を満たせる場所はいたるところに存在する。

　こうした文化について、サン紙の記者は、「日本の性産業は世界で最もクリエイティブだ」と皮肉をこめて述べ、日本人の恋愛観に影響を与えているのでは、と考察している。

◆精巧で美しい「ラブドール」に海外メディアが注目
「クリエイティブ」と評される日本の性産業や疑似恋愛市場の中で、海外のメディアが注目しているのがメイド・イン・ジャパンの「ラブドール」だ。ラブドールとは、本物の女性と見紛うほどの精巧さと、物憂げな表情、そして、やわらかな質感と性器をもつシリコーン製の人形だ。

　先日、ラブドールの代表的なメーカー、オリエント工業の創業40周年記念展の模様がサン紙で報じられたほか、デイリーメール紙やワシントンポスト紙でも、ラブドールを本物の恋人のように扱う日本人男性たちの姿が紹介され、大きな反響を呼んでいる。

　6月30日付のデイリーメールの記事に対しては、海外の読者から人形の精巧さに驚くコメントが寄せられるとともに、「『彼女たち』は、お金もかからないし、怒鳴ったりしないからね」といった共感の声、「言葉もでない」という驚嘆の声、「本当に孤独だ」と憐れむ声など、公開後わずか数日で500件を超えるコメントが書き込まれている。

◆面倒くさい？お金がない？恋愛離れに対する海外の分析
　日本人がリアルな恋愛から離れ出した背景として、サン紙はマンチェスター大学で日本研究をしているシャロン・キンセラ教授にインタビュー。疑似恋愛市場の活況化の背景として、長く続く日本の不景気を理由に挙げている。日本の若者に恋愛をして家族を持つ余裕がなくなりつつある、というのだ。

　一方で、デイリーメールでは日本の出生率が低下するなか、「草食系」と呼ばれる男性が増加し、恋愛や伝統的な男性像に背を向け、穏やかで競争のない生活を望んでいると分析している。また、「将来、ドールとの関係を選択する男性はさらに増加するでしょうね」といったラブドールを愛好する男性の声も紹介している。

　心理学者の河合隼雄氏は、1980年の時点で、未婚者の中には家族のしがらみで個性や自由が殺される不安を抱いている男女がいることを指摘しつつ、現代の家族制度の限界を考察している（講談社現代新書『家族関係を考える』参照）。同時に、家族なしの孤独が個性を破壊する作用を持つとも述べている。

　結婚や恋愛は「手間とお金がかかるもの」であることは確かだし、家族関係や男女の役割がきっちりと固定されてきた両親の後姿に息苦しさを感じてきた若者は少なくないだろう。結婚により息苦しい人間関係に巻き込まれるより、お金とときめきを交換する場所を選択することで孤独から身を守るのは、自然な流れと言えるのかもしれない。とはいえ、河合氏の「自分のエネルギーを節約しようとし、かえって節約疲れになっているようにも思われる」という言葉は示唆に富んでいる。

　芥川賞作家の村田沙耶香さんの著書『消滅世界』の中では、生殖と快楽が切り離された社会で、夫婦や恋人間のセックスがほぼ消滅し、男女がお気に入りの「キャラ」で自慰行為するシーンが登場する。これが近未来の日本のカップルの日常となるのか、もしくは、恋愛離れが「家族を持つことが当然であり、最上の幸せ」とされた息苦しい風潮からの反動にすぎないのか、今の段階では答えを出すのはまだ難易だといえる。

　日本において、夏季のオフィスでは「クールビズ」の名のもと、ある程度カジュアルな服装が許される。とはいえ、職種によっては酷暑の日にワイシャツのみならずスーツを汗で濡らして通勤や外回りで奮闘する男性や、蒸れたハイヒールを履き続ける女性は少なくない。

　果たしてその堅苦しいフォーマルファッションは何のためで、誰のためなのか？　そんな疑問を抱いたとき、「マナーだから」「伝統だから」「お客様のため」といった紋切り型の答え以上のものを見つけるのは案外難しい。

　じつは今、アメリカの企業において「オフィスでは正装すべき」という常識が少しずつ変化し、服装のカジュアル化が進んでいるという。

◆IT企業発のカジュアルファッションが他の業界にも波及
　先日、ミルウォード・ブラウン社が発表したブランド価値が高い企業ランキングの総合1位～5位にはグーグル、アップル、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブックといった主にシリコンバレーを拠点とするIT企業が並んだ。じつは、これらの企業には、ドレスコードというものがほぼ存在しない。

　例えば、アップル社のカリスマ的経営者だった故スティーブ・ジョブズ氏は、多くの聴衆の前に立つ時も黒のタートルネックを着用していたし、フェイスブック社の若きCEOマーク・ザッカーバーグ氏はTシャツの上にパーカーという服装を好んでいる。

　また、今年の5月から6月に開かれるマイクロソフト社やグーグル社、アップル社などの開発者会議では、登壇するプレゼンテーターたちは男女問わず、ジーンズやTシャツといったカジュアルな服を身にまとっていた。

　マーク・ザッカーバーグ氏は、「フェイスブックの利用者に最高のサービスを提供することに労を尽くしたい。それ以外のことはできるだけ決定事項を少なくして生活をクリアにしておきたい」と述べており、一見「考えないファッション」を貫いているように見える。

　こうした動きは、少しずつ他の業種にも広がり、「カタい」というイメージを持つ金融業界などにも波及している。昨年はアメリカ最大の銀行JPモルガンが、従業員にポロシャツやカジュアルパンツなどの着用を許可し話題となった。

　アメリカのアトランティック誌の電子版では、このような変化の背景は、アメリカ企業が仕事のプロセス重視から結果重視に傾いているためだと分析。

「スーツとネクタイが創造的思考を妨害する」「自由な服装によって労働者がリラックスし、個性や創造性を生かせる」といったカジュアル化に肯定的な意見が見受けられるが、必ずしも賛成する意見ばかりではなく、「服装の乱れは心の乱れ」といった意見を持つ管理職もいるようだ。

◆ただのカジュアルではない？IT企業ファッションに隠された強さの秘密
　カジュアル化がトレンドとはいっても、創造性が求められるIT企業の慣習をそのまま模倣するのはある意味、逆効果になる場合も想定される。

　Paypalの創業者であるピーター・ティール氏は、著書『ゼロ・トゥ・ワン』（NHK出版）の中でハイテク企業の社員たちのファッションの特徴について以下のように述べている。

「テック企業の社員は着るものに気を遣わないとよく言われるけど、Tシャツをよく見ると会社のロゴが入っているし、社員がかなり気を遣っているのがわかる。スタートアップの社員は、同僚と同じブランドのTシャツやパーカーを着ているので、外から見ると同じ会社にいることが一目瞭然だ」

　ただのカジュアルファッションではなく、お互いの個性を尊重し合い、企業の使命に心から打ちこむ同士の一体感がにじみでているのが、強さの秘訣といえそうだ。

　日本でも「カジュアルフライデー」の文化が徐々に浸透しつつあるようだが、周りの空気を読みながらポロシャツに挑戦する男性や、雑誌で「シャツを着崩す方法」「こなれた雰囲気を出すVネックTシャツの選び方」といったマニュアルを求める女性は少なくない。

　服装のカジュアル化は結果であって、「創造性を高める」という名目で、形式だけ取り入れてもあまり意味がないだろう。巨大企業の成功は、社員同士で「誰のために、何をするか」という志を共有した結果なのかもしれない。

ランチでお腹がふくれた午後の勤務中に強い眠気がおそってきたとき、多くの方はカフェインを胃に流しこんでグっと眠気に耐える方法を選ぶのではないだろうか。しかし、もしデスクで昼寝をしている社員が「より良い仕事」をするためにしばしの休息をとっているのだとしたら、それは合理的な方法と言えそうだ。じつは、オフィスでの短時間の昼寝が、社員の仕事能率に良い影響をもたらすという。

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◆午後2時から4時の間に20分推奨
3月25日付けの英国の大衆紙サンの記事では、睡眠の専門家である英リーズ大学のNerina Ramlakhan博士が、勤務中の昼寝のメリットについて語っている。博士によれば、職場における短時間の昼寝で、創造性、問題解決能力などがアップし、さらに免疫システムのバランスを整える効果が見込めるのだという。その際、推奨される仮眠時間は20分。夜間の睡眠に影響が出ぬよう、午後2時～4時の間にとることが好ましいとされる。

多くの職場において、同じ給料体系の社員たちは、同じ時間働くことを求められがちだが、自宅での休息時間はそれぞれ異なる。帰宅後も介護や育児に追われて、睡眠を削っている社員もいるだろうし、睡眠障害を抱えている社員も、夜勤明けで働く社員もいるだろう。強い疲労感や眠気を感じやすい時間帯に「20分～30分の昼寝の自由がある」というのは、労働者の働く意欲にも大きく寄与するのではないだろうか？

◆たった10分の昼寝でも集中力を取り戻すのには有効という説も
日本においても、睡眠学に精通した精神科医である内山真氏が著書『睡眠のはなし』において、昼寝と作業能力の関係について言及している。それによると、午後、「ぼおっとして集中力や作業能力が低下する」現象に対して、短い昼寝は防止効果があるという。

Nerina Ramlakhan博士が20分の睡眠を推奨しているのに対し、内山教授はオーストラリアで行われた研究を参照し、昼寝時間は10分がベストだという説を紹介している。5分、10分、20分、30分の仮眠を比較したところ、「眠気を減少させる」という点では10分が最も適していたという結果になったというのだ。

20分以上の仮眠は、眠りが深くなるゆえに眠気の軽減効果が少なくなるとのこと。たとえ短時間であっても、満足な睡眠がとれずに眠気で苦しんでいる時間帯に少しの時間、目を閉じることで頭がスッキリすることもあるのだろう。このように、昼寝の最適時間は個人差がありそうだが、「オフィスでの昼寝は、長い目で見れば絶対に管理職のためになる」と語るNerina Ramlakhan博士の言葉は、とても興味深い。

◆生産性低い日本。試してみるのもアリ？
現在、日本の労働生産性は、1970年以来、OECDの主要先進7ヶ国の中では最下位の状況が続いている。その原因としては、長時間勤務による労働効率の低さや、定められた規則を忠実に守り、リスクやクレーム回避のために会議や資料作りが避けられない組織の性格などがあげられる。

なかなか融通のきかないオフィスにおいて、「短時間の昼寝」という自由が認められることで、社員に労働意欲や「ライフ」を充実させるエネルギーをもたらし、仕事の質の向上として還元される可能性があるかもしれない。

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　子どものいる多くの家庭にとって、最も憂うつな季節が間もなく到来する。それは、「夏休みシーズン」である。共働き家庭にとっても、専業主婦のいる家庭にとっても、夏休みの過ごし方は悩みの種。幼児期より、子どもが小学生になってからの方が、深刻な悩みを抱えている家庭が多いようだ。その理由の1つが、子ども達の「夏休みの質」である。

　今や、日本では、子どもの貴重な経験を「お金で買う」という時代が到来しつつある。結果、親の勤務形態や収入により、子ども達の夏休みの質に大きな差が出ているようだ。そして、その傾向は、アメリカでより顕著に表れている。日本とアメリカの「夏休み格差」の背景について探ってみたい。

◆自由になりたい専業主婦と「学童通いの毎日」に悩む共働き家庭
　アクサダイレクト生命が2014年に日本で行った調査によれば、専業主婦にとっての夏休みの悩みの上位3つは、「昼食の用意」「自分の時間が持てない」「自分のしたいことが出来ない」だった。体力・食欲共に旺盛な小学生の子ども中心に1日が動いていくことにストレスを感じている母親が少なくないようだ。

　調査からは、子どものゲームやテレビの視聴時間が増えること、用事ができたときの預け先がなく、子どもを長時間留守番させなくてならないことも母親の不安要素となっていると推測できる。

　一方で、共働き家庭の悩みの上位3つは、「昼食の用意」「遊びに連れて行ってあげられない」「費用がかかる」となっている。夏に、野外体験やスポーツ、2学期の先取り学習など、様々な体験を重ねている子どもがいる一方で、学童と自宅との往復の毎日を送る子どもは少なくない。

　多忙な親に代わって子どもに特別な体験を提供する民間の学童や夏期講習、宿泊イベントに申し込むこともできるが、短期間でも予算が3万円は下らず、中には10万円以上かかるものもある。保育料が月額数千円という公立の学童保育の実に10倍以上に膨らむこともあるというわけだ。

　夏休み強者と弱者を分断するのは、「有意義な経験ができるかどうか」であり、その点で、経済力がモノを言う時代になりつつあるのだ。

◆アメリカで、子どもをサマーキャンプに参加させなければいけない理由
　一方で、夏休み期間が2ヶ月～3ヶ月と長期のアメリカでは、この「夏休み格差」がより顕著に表れている。夏休み、アメリカの共働き家庭の子どもは、学びや遊びの場を提供する「サマーキャンプ」で過ごすのが一般的だ。

　日本では、小学生の子どもに留守番をさせる家庭は珍しくないが、アメリカでは12歳以下の子どもの留守番を禁じている州は少なくない。さらに、低学年の子どもを1人で長時間公園で遊ばせると、「ネグレクト（育児放棄）」だと疑われ、通報されることもあるため、夏休みの子どもの居場所確保は、親にとって日本以上に切実な問題となっている。

◆サマーキャンプ代が高すぎて困窮…悩むアメリカの共働き家庭
　実は今、アメリカでは、サマーキャンプの代金が割高で、「サマーキャンプ貧乏」に陥る家庭が珍しくないという。先日、米紙ニューヨークタイムズ（電子版）が報じたところによれば、夏休みにかかるお金の平均は、子ども1人につき958ドル。日本では、母親が正社員の場合、夏休みに子どもにかける費用の平均が4.3万円ということを踏まえると、家庭の金銭的負担はかなり大きい。

　公立のサマーキャンプは、比較的割安であるため、申込者が殺到してあっという間に応募を締め切ってしまう。希望のキャンプに参加できなかった家族は、1週間200ドルを優に超える民間運営のサマーキャンプを選ばざるを得ないという。同紙によると、「映画に出てくるようなサマーキャンプは、1週間で500ドルは下らない」という声も。

◆夏休みの過ごし方によって、学力に大きな差がついている場合もある
　サマーキャンプは、子どもの体験だけでなく、学力にも関わる問題だ。野外体験、勉強、レクリエーションなど、良質なサマーキャンプをいくつもかけもちできる家庭の子どもと比較し、サマーキャンプを自由に選択する経済力のない家庭の子どもは夏休みの間に計算力や読解力が低下し、新学期の勉強に大きな影響をきたすという。

　夏休みは元々、19世紀に子ども達が農場の作物の収穫を手伝うために設けられた、という説があるが、長すぎる夏休みに「負の遺産」との声も上がっているようだ。

　専業主婦のいる家庭でも、猛暑や台風の日には、行く場所がなく、部屋にこもってゲームやテレビ視聴にふける子は少なくない。図書館や公民館で良心的な価格で工作教室や自然観察教室が行われているが、参加者の数は限られているし、そういった機会があることを親自身が見つけてこなければ、子どもの参加には至らない。

　どの子も等しく充実した夏休みを送ることのできる機会を増やすにはどうしたらいいか、今後、保護者と地域、学校、さらには企業が一体となって、解決策を探っていくべきだろう。

　出産を控えた妻が臨月を迎え、夫は妻のお腹に手を当てて胎児の動きを感じてから、愛の言葉をささやき合って眠りにつく。その12ヶ月後……。毎晩、妻は夫にイライラし、夫は家庭での居心地の悪さを感じている。セックスどころか、スキンシップさえない。

―このような夫婦は日本では決して少なくないだろう。どうして、出産後に夫婦の愛は冷めていくのだろうか？　

◆男性の長時間勤務が産後の夫婦仲に与える影響とは？
　夫婦の愛が冷めていく理由の1つに、産後の妻の不安や「イライラ」があげられるだろう。内閣府経済社会総合研究所の研究によれば、未就学児の子どもを育てている女性は、子どものいない女性と比べ、「イライラしている」割合が高い状況だという。

　子育て中の女性のうち、イライラを感じている頻度が高い女性の特徴は主に以下のようなものがあげられる。

・夫の帰宅が遅いなど、「（夫の）気が張りつめている」と感じる女性
・「正規雇用」よりも「有期雇用」「無職」の女性
・家事・育児を「もっぱら自分ひとりで」受け持つ正規雇用の女性

　OECDの調査では、日本人男性の家事時間は、加盟諸国の中では最短という結果となっているが、彼らが家庭において家事や育児を手伝うことができない理由の1つが、長時間勤務である。OECDの「Better Life Index」によれば、日本人男性の長時間勤務が出産、育児、第2子以降の出産といった、ライフイベントにも大きな影響を与えているという。

　例えば夫の帰宅が、子どもが寝た後の10時以降だった場合、子どもを寝かしつけるまで多忙で孤独な時間を過ごしてきたことを理解して欲しい妻と、仕事で疲れ切った夫とで、心の「すれ違い」が生じるのは当然の流れなのかもしれない。

　こうして女性が育児を抱え込むことで、子どもと母親は精神面で密着していく。日中、2人のライフスタイルが確立する一方で、夫の手伝う「隙」が消滅する。この悪循環が繰り返された場合、必然的に夜の夫婦時間の質にも影響し、「妻が不機嫌で、夫は居心地が悪い」という状況が訪れることも珍しくないだろう。

◆これまで見えなかった男女の役割分担意識に気づき、閉塞感を抱く妻
　出産後、夫婦仲が悪くなる2つ目の理由としては、女性が出産後に育児に専念する以外の道を閉ざされ、閉塞感を抱きやすい点もあげられる。2015年に『世界経済フォーラム』が発表した世界各国の男女間の格差に関する調査では、日本は145か国中101位という結果だった。100位のキプロスと102位のスワジランドにはさまれた日本は、10年前の80位から順位をジリジリと下げている。

　データを詳しく読み解いていくと、日本は、経済面での男女間格差が106位と、先進国では最低水準に沈んでいる。このことからわかるのは、日本では女性に与えられるビジネスチャンスが極端に少ないということだ。

　出産を機に退職するか。出産前から「保育園探し」に励み、育児・家事と仕事を両立しながら、時短勤務でも会社組織に影響のない仕事を得るか。子育てが少し落ち着いたらパートやアルバイトなどの非正規の職を得るか。出産後の働き方の選択肢がきわめて少ないという閉塞感が女性を覆っているといえる。

　女性特有の閉塞感は、「働き続ける」以外の選択肢を抱くことができない夫となかなか共有できるものではなく、ますます夫婦間の溝を深めているのではないかと推測できる。

◆添い寝はセックスレスの原因だと断定はできない？
　夫婦仲を手っ取り早くチェックする方法の1つに「セックスの頻度」がある。かなり前になるが、避妊具メーカーのDurex社が2005年に公表したデータが日本中に衝撃を与えた。なぜなら、日本人の1年間の平均セックス回数が45回と、世界平均の103回に遠く及ばなかったからだ。

　産後の夫婦仲を冷めさせる原因として、「欧米と違って、産後の親子が同室で寝るのが原因では？」という意見もあるだろう。ところが、ジャーナリストのメイリン・ホプグッド著の『How Eskimos Keep Their Babies Warm』によれば、乳幼児との添い寝文化を持つ国は決して珍しくない。にもかかわらず、日本のセックス頻度が群を抜いて低い状況は、前述したように、男性がストレスフルな仕事、女性が仕事や育児、家事で疲れ切って閉塞感を感じていることが主な原因なのかもしれない。

　また、添い寝というより、日本の「夫婦は男女というより家族」という感覚が、夫婦間の性的欲求を冷却させている可能性もある。

　妻の出産後、夫の仕事や家事への向き合い方はその後の夫婦関係に大きな影響を持つ。数々の少子化対策が打ち出されているが、産後の夫婦間の愛情の変化にはあまり目が向けられていない。この問題は少子化のみならず、子どもの成人後にも子離れできない母親や、定年後に地域で居場所をなくしてしまうシニア男性に直結する。「産後の妻の恨みは末永く続く」と言われているが、産後の女性の孤立感を解消し、安心感を提供することが、後の夫婦仲の維持にも、少子化対策にも直結するだろう。