東京・渋谷の飲食店で、アメリカ人配信者のライブ配信に映り込んだQRコードを使い、視聴者が約196万円分の商品を勝手に注文する騒動が起きた。配信者は当初、約1万2000ドルを支払ったと説明していたが、店側は実際に飲食した分しか請求していないことを明らかにした。

インド紙ヒンドゥスタン・タイムズなどによると、騒動が起きたのは10月28日。動画配信サービス「Twitch」で活動するLacyさんが、交際相手のダーラ・クレアさんと東京・渋谷の飲食店「ざうお渋谷店」で食事をしながらライブ配信していた。

その際、テーブルに置かれた注文用QRコードがカメラに映り込み、これを見た視聴者が料理や飲み物を次々と注文。店員が追加注文の確認に来たことで、Lacyさんは異変に気づいた。

Lacyさんはその後、複数の伝票を渡され、その合計が約150万～160万円に達したと配信で主張。約1万2000ドルを支払ったと説明した。余分に用意された料理は、ほかの客に提供するよう店側に頼んだとも語っていた。

◆店側「実際に召し上がった商品のみをお会計」
しかし、店側の説明は異なる。

ざうお渋谷店は、インスタグラム上で事実関係を尋ねたユーザーへの返信で、第三者によるいたずら注文が発生し、総額約196万円分の注文が入ったことを認めた。

その一方、「当店では、お客様とご注文内容を一つひとつ確認し、実際にお召し上がりになった商品のみをお会計いただいております」と説明した。

いたずら注文と判別できず、一部の商品を調理してしまったものの、客が注文していないことを確認したため、提供せずに廃棄した商品もあったという。これらについても客には一切請求していないとしている。

店側は、事実とは異なる情報や誤解に基づく批判が寄せられているとしたうえで、正しい事実関係を理解してほしいと訴えた。

実際、米メディアバズフィードによると、騒動の動画を紹介したインスタグラムの投稿には、店側を詐欺だと非難するコメントが数十件寄せられていたという。いたずら注文の被害を受けた店が、逆に批判される事態となっていた。

◆配信者が説明を訂正、謝罪
Lacyさんもその後、Xで事情を説明した。言葉の壁があり、当初は約1万2000ドルを支払わなければならないと本気で思っていたという。店側に全額を負担する意思を伝え、余分な料理はほかの客に提供するよう依頼した。その後、配信が途切れたため、対応をアシスタントに任せ、自身は先に店を離れたと説明している。

配信再開後も、約1万2000ドルを負担すると思い込んでいたため、腹を立てて視聴者に不満をぶつけたという。その後、全額ではなく、すでに調理された余分な料理の代金だけを支払えばよかったと知ったとしている。ただし、この点は実際に飲食した分しか請求していないという店側の説明と食い違っている。

Lacyさんは、事実を知った後もすぐに訂正しなかったことについて、自分が愚かで、面白いと思ってしまったと反省。騒動がこれほど広がるとは予想していなかったと釈明した。

また、店側に悪意はなく、批判が向けられることも望んでいなかったと強調。いたずら注文をした視聴者だけでなく、自身にも責任があると認め、すでに店に連絡を取ったことを明かして謝罪した。

トヨタ自動車は10月27日、雪上での走行を想定した5台のコンセプトカー「スノーハンター」を発表した。ランドクルーザーなどのSUVやピックアップトラックをベースに、通常のタイヤを履帯（キャタピラー）に置き換えた、迫力ある外観が特徴だ。

11月3〜6日にアメリカ・ラスベガスで開催される自動車カスタマイズの展示会「SEMAショー2026」に向けて制作された。

雪上仕様に改造された5台の「スノーハンター」（Toyota提供）

◆ランクルやタンドラが雪上仕様に
ベースとなったのは、ランドクルーザー、4ランナー、セコイア、タコマ、タンドラの5車種。いずれも悪路走行を得意とするSUVやピックアップトラックだ。

5台に共通するのは、雪をイメージした迷彩柄のボディーと、白く塗装された履帯。車高を高くするための部品や補助ライトも装備し、除雪されていない雪深い場所での移動を想定している。

車種ごとに装備も異なる。ランドクルーザーにはスキー板を積むためのラックを装着。大型ピックアップトラックのタンドラは荷台を移動式のベースキャンプとして活用できる設計で、タコマは狭い道での機動性を重視した。4ランナーとセコイアにも、荷物を積むためのルーフラックなどが取り付けられている。

これらの車両は、トヨタのデザイン開発部門「CALTYデザインリサーチ」が手がけた特別な試作車だ。一部には一般販売されていない部品が使われ、公道を走行できない可能性がある。市販化についての発表はない。

「タンドラ・スノーハンター」（Toyota提供）

「タコマ・スノーハンター」（Toyota提供）

「4ランナー・スノーハンター」（Toyota提供）

「セコイア・スノーハンター」（Toyota提供）

アメリカ・ジョージア州の高校で、生徒たちが校長に仕掛けた誕生日のサプライズが話題になっている。校長を呼び出すために生徒たちが考えたのは、なんと「けんか」を演じることだった。

10月8日、レイクビュー・フォートオグルソープ高校のボビー・デービス校長は、生徒同士のけんかが起きていると知らされ、食堂へ急いだ。

現場では、大勢の生徒が取り囲む中、2人の男子生徒がもみ合っていた。デービス校長はすぐさま間に入り、1人の生徒を抱えるようにして引き離した。

ところが、校長が振り返った次の瞬間、周囲から歓声が上がり、生徒や教職員が一斉に誕生日を祝う歌を歌い始めた。

けんかはすべて芝居だったのだ。

驚いた校長は満面の笑みを浮かべ、生徒の腕の中に飛び込んで抱きついた。さらに別の生徒にも抱きつき、最後は2人に抱え上げられながら祝福を受けた。

51歳の誕生日を迎えた校長へのサプライズを捉えた動画は、フェイスブックなどで拡散され、数百万回再生された。

米NBCの情報番組『トゥデイ』によると、サプライズを発案したのは17歳の男子生徒、ワトキンスさんだ。

ワトキンスさんは以前、怒りを抑えることが苦手で、けんかを繰り返していた。しかし、校長との交流を通じて少しずつ変わっていったという。

高校2年時に始めたアメリカンフットボールを通じて、人の助言を受け入れることを学んだ。校長との会話も、その成長を後押しした。

現在は詩を書いたり、音楽制作に取り組んだりしており、将来は自動車整備士になることを目指している。

ワトキンスさんは動画のコメント欄で、校長が自分を良い方向に変えてくれたと感謝をつづっている。

一方、自分をかつて「悪い子」だったと振り返るワトキンスさんについて、デービス校長は「彼はいい子だ。素晴らしい子だ」と語った。

校長は、生徒が愛され、尊重されていると感じなければ、学ぶことはできないと考えている。

今回のサプライズについては、けんかが本物ではないとわかった瞬間、恐怖が安堵に変わり、喜びが込み上げたという。「自分もまた子供に戻ったような気分だった」と振り返っている。

アメリカ・カリフォルニア州で進められている高速鉄道計画が、長年にわたって難航している。2008年に住民投票で承認され、当初は2020年の完成が想定されていたが、18年が経過した現在も開業していない。事業費の見通しは当時の約3倍に膨らみ、150億ドル（約2.4兆円）以上を投じながら、高速鉄道の営業路線にはまだ線路が敷設されていない。なぜこれほど計画が遅れているのか。

◆用地取得とインフラ移設が大きな壁に
カリフォルニア高速鉄道は、サンフランシスコとロサンゼルスを最高時速約354キロの列車で結ぶ構想だ。実現すれば、両都市間を3時間以内で移動できるようになる。

2008年の住民投票では、総事業費を約450億ドル（約7.1兆円）と見込み、100億ドルの州債発行が承認された。しかし、2026年の事業計画で示された総事業費の見通しは約1260億ドル（約20兆円）に膨らんだ。これは費用を抑えるために計画を見直した場合の数字で、こうした見直しを行わなければ約2310億ドル（約36兆円）が必要と試算されている。

ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は10月22日、建設現場への取材や資料の分析を基に、計画が難航してきた背景を報じた。

大きな障害となったのが、建設用地の取得だ。

2008年の金融危機後、連邦政府の景気刺激策によって資金を確保したものの、支出には期限が設けられていた。そのため、高速鉄道局は必要な用地をすべて取得する前に、州中央部で建設に着手した。

約191キロの建設区間だけで2200区画以上の土地が必要となり、地権者との交渉や土地収用をめぐる訴訟が工事を遅らせた。

さらに、建設予定地にある送電線や水路などの移設も難航している。

地元の非営利報道機関カルマターズによると、2017年に移設が必要と判明した設備が、2026年になっても建設の障害となっている事例がある。

高速鉄道局には事業者に移設を強制する権限がなく、工事を迅速化するために求めた法改正も大部分が実現しなかった。

こうした遅延は追加費用も生んでいる。WSJによれば、工事内容や工程の変更に伴う契約金額の増額は、累計65億ドルを超えた。

◆環境審査の書類は13万ページ超
環境規制への対応も、巨大インフラ計画を複雑にしている。

アメリカの政策専門誌シティ・ジャーナルは10月22日、高速鉄道計画に関する環境審査の書類が13万ページ以上に達していると報じた。

同誌が複数のAIシステムを使って公開資料を集計したもので、書類を積み上げると高さ約12メートル、重さ約590キロに相当するという。

審査資料には、マルハナバチの個体数調査や、トカゲの排せつ物を探知する犬の活用など、野生生物への影響を調べるための措置も登場する。

高速鉄道局の公式支出報告書によると、環境影響評価が完了した区間に関する累計支出は、2026年6月末時点で約6億7757万ドル（約1070億円）に達している。ただし、書類作成だけに使われた金額ではなく、関連する事業開発費を含む項目だ。

環境審査は生態系や住民生活への悪影響を防ぐために必要な手続きだ。一方、シティ・ジャーナルは、その負担が事業の遅延と費用増大につながっていると批判している。

◆資金不足の懸念、経費管理にも問題
計画の先行きを左右するもう一つの問題が、資金調達だ。

高速鉄道局は現在、まず州中央部のマーセドとベーカーズフィールドを結ぶ区間で、2033年の旅客営業開始を目指している。

約191キロの区間では高架橋などの建設が進んでおり、10月上旬までに66の構造物が完成した。しかし、高速鉄道の営業路線の線路はまだ敷設されていない。

監察官事務所は7月に公表した事業計画の検証報告書で、資金を前倒しで調達する仕組みを確保できなければ、2027年12月にも建設資金が不足する可能性があると警告した。

2033年の開業目標についても、必要な法改正などが速やかに実現するという楽観的な想定に依存しており、工程のリスク分析では2034年まで遅れる可能性も示されている。

一方、事業を支えるコンサルタントへの支払いにも問題が見つかった。

監察官事務所が9月に公表した調査報告書によると、コンサルティング会社4社の出張経費約115万ドルを調べた結果、約80万ドルについて必要な事前承認が確認できなかった。

また、航空機の座席のアップグレードや、ジム、ナイトクラブなどへの移動費用も問題視された。

地元紙サンフランシスコ・クロニクルによると、高速鉄道局のスティーブ・カワ理事長は10月9日、規定に反する支出についてコンサルタントに返金を求める方針を表明した。

高速鉄道局は事業費を抑えるため、初期区間の設備を必要最小限にするなど計画を見直している。サンフランシスコとロサンゼルスを結ぶ区間については、2040年の運行開始を想定する。

住民投票から18年。建設工事は進んでいるものの、用地取得、インフラ移設、環境審査、資金調達といった課題はなお残されている。2033年の初期区間開業を実現できるか、その先の全線開業に必要な資金を確保できるかが問われている。

約2億6100万年前、地球では多くの生物が姿を消す大量絶滅が起きた。その直前、地球の磁場が極めて不安定になり、N極とS極が異常な頻度で入れ替わっていたことが、新たな研究で明らかになった。

中国科学院などの国際研究チームが、当時の地球磁場の変動を調べた研究成果を、科学誌『National Science Review』に発表した。地球深部の変化が磁場を不安定にし、大量絶滅にも関与した可能性があるという。

◆100万年に11回、磁極が逆転
地球の磁場は、地下深くの液体金属の動きによって生み出されている。その向きは一定ではなく、地球の長い歴史の中でN極とS極が入れ替わる「地磁気逆転」が繰り返されてきた。

研究チームは、中国南部の鳳山にある地層から採取した岩石の磁気を分析。約2億6250万年前から約2億5875万年前までの375万年間にわたる地球磁場の変動を復元した。

その結果、磁場の向きが異なる29の区間を確認。特に大量絶滅に先立つ約173万年間には22の区間が集中し、磁極の逆転頻度は100万年当たり約11回に達していた。これは地球の歴史でも特に高い水準だという。

大量絶滅の後には、磁極の逆転頻度は低下していた。

◆地球深部の異変が大量絶滅に影響？
なぜ、これほど頻繁に磁極が逆転したのか。

研究チームは、地球内部のマントルの動きが関係した可能性を挙げている。地表から沈み込んだプレートが地球の核に近い領域まで到達し、核から熱が逃げる仕組みに影響を与えたことで、磁場が不安定になったという仮説だ。

さらに、磁場の不安定化に伴って地球を守る磁気圏の働きが弱まれば、宇宙線や太陽風の粒子が大気に及ぼす影響が強まる可能性がある。研究者らは、これがオゾン層の減少や地表に届く紫外線の増加を通じて、生物に悪影響を与えた可能性も指摘している。

ただし、磁場の変動が大量絶滅を引き起こしたと証明されたわけではない。当時の大量絶滅には大規模な火山活動なども関係したと考えられており、磁場の変動がどの程度影響したのかは不明だ。

研究チームは、磁場の強さや当時の大気環境などをさらに調べ、地球深部の活動と大量絶滅の関係を解明する必要があるとしている。

健康的なタンパク質源といえば、鶏むね肉や卵、魚などを思い浮かべる人も多いだろう。しかし、栄養面だけでなく、環境への影響や価格なども含めて比較すると、意外な結果になるようだ。

イギリス・ケンブリッジ大学の研究者が、タンパク質を豊富に含む20食品を独自の指標で評価したところ、総合1位となったのは豆腐だった。一方、最下位はチェダーチーズだった。

結果は7月29日、学術誌「Frontiers in Sustainable Food Systems」に発表された。

◆健康と環境、価格など10項目で評価
評価を行ったのは、ケンブリッジ大学ルーシー・キャベンディッシュ・カレッジのクリス・マクドナルド研究員だ。同氏は、より望ましいタンパク質源への移行を推進する団体「Better Protein Institute」の創設者でもある。

マクドナルド氏は、従来の食品評価では栄養価や環境負荷などが個別に示されることが多く、総合的な長所と短所を把握しにくいとして、新たな評価指標「BPIスコア」を考案した。

評価は「環境」と「人」の2分野、計10項目で構成される。環境面では温室効果ガス排出量、水質汚染、土地利用、水使用量を比較。人への影響については、ナトリウム、飽和脂肪酸、コレステロールの含有量、必須アミノ酸9種類をすべて含むかどうか、価格、入手しやすさを評価した。

食品ごとに含まれるタンパク質の量が異なるため、環境負荷や栄養成分、価格などは原則として、タンパク質100グラムを得るために必要な量を基準に比較した。

◆豆腐が36点で首位、鶏むね肉は7位
40点満点の総合評価で、豆腐は36点を獲得し、1位となった。環境面では16点満点、人への影響でも24点中20点と、いずれも最高評価だった。

豆腐が特に高く評価されたのは、環境負荷の低さだ。

原論文によると、タンパク質100グラムを得る際の温室効果ガス排出量は、豆腐が二酸化炭素換算で0.61キログラムだったのに対し、牛肉は64.19キログラムだった。必要な土地面積も豆腐の2.16平方メートルに対し、牛肉は211.38平方メートルと、大きな差があった。

また、豆腐は人間の体内では合成できない9種類の必須アミノ酸をすべて含むことも評価された。

総合順位では、2位がチアシード、3位が豆類、4位がキヌアとなり、上位4食品を植物性食品が占めた。

一方、鶏むね肉は7位、ツナ（マグロ）は8位、サケは13位、卵は14位だった。牛肉のステーキは17位、ラムチョップは18位、最下位の20位はチェダーチーズとなった。

チェダーチーズは、温室効果ガス排出量などの環境負荷に加え、飽和脂肪酸やナトリウムの含有量が多いことなどが評価を下げた。

◆20食品の総合ランキング
20食品の総合順位は次のとおり。

1位　豆腐
2位　チアシード
3位　豆類
4位　キヌア
5位　ヒマワリの種
6位　レンズ豆
7位　鶏むね肉
8位　ツナ（マグロ）
9位　ピーナッツ
10位　ひよこ豆
11位　クルミ
12位　ブラジルナッツ
13位　サケ
14位　卵
15位　豚肉（ポークチョップ）
16位　タラ
17位　牛肉（ステーキ）
18位　ラム肉（ラムチョップ）
19位　モッツァレラチーズ
20位　チェダーチーズ

◆栄養価だけの順位ではない点に注意
ただし、今回のランキングは、食品の栄養価や健康効果だけを比較したものではない。

健康面の評価では、ナトリウムや飽和脂肪酸などに着目する一方、鉄分やビタミンなど、各食品が持つ栄養面の利点を網羅しているわけではない。

また、価格にはイギリスのスーパー「アルディ」の販売データを使用しており、日本など他国の食品価格を反映したものではない。

マクドナルド氏も、今回の指標は初期段階のものであり、評価項目や採点方法には改善の余地があると認めている。

今回の研究は、既存のデータを組み合わせて独自の評価指標を提案した論考だ。豆腐を食べることで、ほかの食品より健康になれると実証したものではない。

それでも、タンパク質源を選ぶ際、栄養価だけでなく環境への影響や価格にも目を向けるという、一つの視点を示す結果となった。

大谷翔平、山本由伸らを擁し、豊富な資金力を武器にスター選手を集めてきたロサンゼルス・ドジャース。その大型補強戦略に、今後大きな制約が生じる可能性がある。

大リーグ機構（MLB）が、各球団の年俸総額に上限を設ける「サラリーキャップ」の導入を提案しているためだ。

ドジャースでは2027年に契約が残る14選手だけで、提案された上限額を約9400万ドル上回る計算になる。制度が実現すれば、現在のようなスター軍団を維持し、さらに補強を重ねることはできるのだろうか。

◆主力14人だけで上限案を約9400万ドル超過
MLBが5月に提示した新たな労使協定案では、2027年のサラリーキャップは2億4530万ドル。各球団に一定額以上の支出を求める下限も設け、1億7120万ドルとしている。

現在のMLBには、年俸総額が基準額を超える球団に課税する「ぜいたく税」の制度がある。しかし、提案されたサラリーキャップは、原則として上限を超える支出そのものを認めない仕組みだ。

ドジャースにとって問題となるのが、すでに結んでいる大型契約だ。

ドジャース専門サイトトゥルー・ブルーLAの集計によると、2027年に契約が残る14選手の年俸総額は、現在のぜいたく税算定基準で約3億3950万ドルに達する。

内訳には、大谷の約4608万ドル、山本の約2708万ドル、ムーキー・ベッツの約2555万ドルに加え、カイル・タッカーの約5720万ドルなどが含まれる。

14人分だけで、MLBの上限案を約9420万ドル超える計算だ。

しかも、これには年俸調停対象選手やその他の選手の年俸、福利厚生費などは含まれていない。

ただし、上限案は福利厚生費も含めた金額であり、14人の年俸額との比較はあくまで参考値だ。新制度で実際に約9400万ドルの削減を求められると決まったわけではない。

◆米紙が指摘する「資金力で解決できない」可能性
こうした状況に、アメリカのメディアも注目している。

ロサンゼルス・タイムズ（LAT）のビル・シェーキン記者は10月16日付のコラムで、ドジャースが今後、これまで資金力で解決してきた編成上の問題について、難しい判断を迫られる可能性を指摘した。

具体例として挙げたのが、救援投手2人に総額1億4100万ドルを投じた契約や、今オフにフリーエージェント（FA）となるタリク・スクーバル投手の再契約だ。

サラリーキャップが導入されれば、豊富な資金を投じることで複数のスター選手を確保する、従来の補強手法には制約が生じる可能性がある。

さらにMLBは6月、FA契約に新たな制限を設ける案も提示した。

他球団からFA選手を獲得する場合、契約期間を最長5年とし、2027年に始まる契約では最大総額を約2億200万ドルとする内容だ。自球団の選手との再契約には、最長6年、最大約2億6500万ドルという別の上限を設ける。

新規契約での年俸の後払いも禁止する案だ。

大谷の10年総額7億ドルのような超大型契約や、後払いを利用した契約を今後新たに結ぶことは、提案どおりなら難しくなる。

◆主力の大量放出が必要になるわけではない
もっとも、サラリーキャップが導入されれば、ドジャースが直ちに主力選手を大量放出しなければならない、というわけではない。

MLBは最初の提案で、既存の保証契約は引き続き保証され、2026年以降も契約が残る選手に変更は生じないとしている。

また、LATによると、球団側は既存契約に対応するため、サラリーキャップへの移行期間を設ける意向を示している。

ただし、移行期間の長さや、その間の支出をどう扱うかなど、詳細はまだ決まっていない。

したがって、大谷や山本らの放出を現時点で予測する根拠はない。

一方、既存の大型契約を抱えたまま上限に近づける必要が生じれば、新たなスター選手の獲得だけでなく、契約満了を迎える主力の引き留めや、代わりの戦力の確保にも影響する可能性がある。

例えばフレディ・フリーマンの現在の契約は2027年で終了する。LATは、同選手が40歳までドジャースでプレーすることを望んでいると伝えており、契約延長の判断も今後の注目点となる。

◆導入は未定、選手会は強く反対
もっとも、サラリーキャップの導入自体が決定したわけではない。

球団側は、資金力による格差を縮め、より多くの球団が優勝を狙える環境をつくる必要があると主張している。

これに対し、大リーグ選手会は、サラリーキャップが選手の報酬や契約上の権利を制限するとして、導入に強く反対している。

現行の労使協定は12月1日に失効する。新協定で合意できなければ、球団側がロックアウトに踏み切る可能性もある。

今後の交渉で上限額が変更される可能性もあり、最終的にどのような制度になるかは不透明だ。

それでも、議論の中心にあるのは、ドジャースのような高額年俸球団が今後も自由に補強できるかという問題である。

大谷や山本らとの長期契約を維持することと、その周囲に新たなスター選手を集め続けることは別だ。今回の労使交渉の結果は、ドジャースの将来の戦力編成を大きく左右する可能性がある。

阪神タイガースが佐藤輝明のポスティング制度によるメジャーリーグ（MLB）挑戦を容認した。佐藤は2026年、打率.306、39本塁打、106打点を記録し、セ・リーグの三冠王に輝いた。

アメリカでは、その長打力に大きな期待が寄せられる一方、三振の多さや守備位置をめぐる懸念も指摘されている。米データ分析サイトは、MLBでの2027年の成績について、36本塁打、201三振という興味深い予測を示している。

◆MLBで36本塁打、201三振との予測
アメリカの野球データ分析サイト「ファングラフス」は9月22日、エンゼルスの今後の補強策を検討する記事で、佐藤が加入した場合の成績予測を掲載した。

統計予測システム「ZiPS」による2027年の予測は、打率.248、36本塁打、101打点、201三振。出塁率.317、長打率.522で、球場などの条件を考慮した打撃指標「OPS+」は128となっている。OPS+は100が平均で、打撃力が平均を28%上回る計算だ。

年間36本塁打という長打力への期待が示された一方、201三振という数字も目を引く。

ただし、これはエンゼルスの戦力強化を想定したシミュレーションの一部であり、実際の移籍先や成績を示すものではない。

◆「30本塁打超」の潜在力、課題はボール球への対応
野球専門サイト「ジャスト・ベースボール」も9月、佐藤のスイング速度や打球速度を高く評価し、MLBでも年間30本塁打以上を狙える中軸打者になる可能性があると分析した。

同サイトによると、佐藤のストライクゾーン内の球に対するコンタクト率は81.3%。村上宗隆がNPB最終シーズンに記録した73.4%を上回る。

一方で、ボール球に手を出す傾向が強いことを最大の懸念材料に挙げた。長打力を備えるものの、空振りの多さや選球眼には課題が残るという評価だ。

「CBSスポーツ」も、佐藤の今季のコンタクト率が66%で、MLB平均の77%を下回ると指摘している。こちらはゾーン内に限らず、スイング全体を対象とした数字だ。

さらにMLB公式サイトは、佐藤の直近2年間の三振率が27%だったことに注目。村上はNPB最後の2シーズンで28.8%だった三振率が、MLB1年目には35.4%に上昇したと紹介している。

◆米スカウトは長打力を評価、守備は外野が適任か
MLB公式サイトが取材したスカウトは、佐藤の打撃力はメジャーでも通用するとの見方を示した。一方、守備については三塁や一塁よりも外野が適していると評価している。

ジャスト・ベースボールも、三塁からの送球が安定しない点を指摘。強肩を生かして右翼を守ることはできるものの、守備面ではマイナスになる可能性があると分析した。

米スポーツメディア「ザ・アスレチック」も、佐藤を村上や岡本和真と似たタイプの打者と位置づけ、三振が多い傾向はあるものの、MLBでも通用する本物の長打力を備えていると評価している。

米メディアや専門家の評価を通じて共通して浮かび上がるのは、長打力への期待と、空振りや守備への懸念だ。佐藤がMLBでどこまで力を発揮できるかは、ボール球への対応と守備位置への適応も鍵になりそうだ。

コーラなどのカフェイン入り飲料を週1杯程度飲む子供でも、脳の構造に違いが見られる可能性がある。イギリスのキングス・カレッジ・ロンドンが、アメリカの子供約9600人を対象とした研究結果を発表した。

カフェイン摂取量が多い子供ほど睡眠時間が短く、脳の大脳皮質の表面積が小さい傾向が確認された。ただし、カフェインが脳の発達に悪影響を及ぼすと証明されたわけではない。

◆週1杯でも脳の表面積に違い
研究チームは、アメリカの9〜11歳の子供9632人のデータを分析した。コーヒーや紅茶、ソフトドリンクなどのカフェイン入り飲料を週にどれくらい飲むかを調べ、脳の構造や睡眠時間との関連を検証した。

その結果、カフェイン摂取量が多い子供ほど、大脳皮質全体の表面積が小さい傾向が見られた。大脳皮質は脳の外側を覆う部分で、注意力や意思決定、感情などに関わっている。

関連は脳の22領域で確認され、家庭の収入や親の学歴などを考慮しても残った。週1杯程度のカフェイン入り飲料を摂取する子供でも、まったく摂取しない子供と比べて表面積に違いが見られたという。

こうした関連は主にソフトドリンクの摂取によるものだった。なお、日本で販売されている炭酸飲料では、コカ・コーラなどにカフェインが含まれる一方、三ツ矢サイダーやファンタなどには含まれていない。今回の研究は炭酸そのものの影響を調べたものではない。

◆睡眠時間の短さとも関連
カフェイン摂取量が多い子供ほど睡眠時間が短く、睡眠時間が短い子供ほど大脳皮質の表面積が小さい傾向も見られた。

さらに、カフェイン摂取量の多さは、6か月後の注意力や気分、行動などに関する問題の多さとも関連していた。睡眠時間の短さと脳の表面積の小ささが、この関連の一部を説明する可能性があるという。

ただし、研究チームは因果関係について慎重な姿勢を示している。ソフトドリンクには糖分が多く含まれるものがあり、食生活などほかの生活習慣が影響した可能性もある。

研究に参加していないロンドン大学クイーン・メアリー校のチャランポス・ラリス博士も、確認された脳の構造の違いは非常に小さく、カフェインが原因とは断定できないと指摘している。

研究を主導したディビャンガナ・ラケシュ氏は、因果関係は判断できないものの、若者の精神的な健康を考えるうえで、カフェイン摂取と睡眠の両方に注意を払う価値があると説明している。

研究結果は10月15日、学術誌『Biological Psychiatry: Cognitive Neuroscience and Neuroimaging』に発表された。

数学が得意な人と苦手な人の違いは、どこにあるのだろうか。計算の速さや数字への強さを思い浮かべるかもしれないが、それだけではないようだ。

アメリカのテキサスA&M大学などの研究チームが、数学力と認知能力の関係を分析したところ、論理的に考える力に加え、言葉を理解する力も数学力と強く関連していることがわかった。研究結果は7月、学術誌『Journal of Intelligence』に掲載された。

◆数学力と関連する2つの能力
研究チームは、122種類の標準化検査の技術マニュアルから、認知能力と数学力に関する4万7000件以上の相関データを収集し、統合して分析した。数学の知識や計算力、問題解決能力などと、さまざまな認知能力との関係を調べた。

その結果、数学力と特に一貫して強い関連が見られたのは、「流動性推理」と「理解・知識」という2つの能力だった。

流動性推理とは、初めて直面する問題でも、情報を整理して論理的に考える力を指す。例えば、ルールを知らないゲームに取り組む際、何が重要な情報なのかを見極め、解決方法を考える能力だ。

一方、理解・知識は、言語や語彙、文章の意味を理解し、身につけた知識を活用する能力を指す。一般に読解や文章を書く能力と結びつけられやすいが、数学でも重要な役割を果たしているという。

大学の発表で、研究に参加した教育心理学准教授のダニエル・ハジョフスキー氏は、理解・知識は読解や文章を書くことだけでなく、数学にとっても重要だと説明している。

◆「数の感覚」も重要
ただし、数学の得意・不得意が一般的な認知能力だけで決まるわけではない。

研究では、数の大きさや数同士の関係を理解する「数感覚」や、計算を正確かつ効率的に行う能力など、数学の基礎的な技能も、より高度な数学力を支える重要な要素であることが示された。

例えば、数の関係を理解する力は、複雑な計算や問題解決に取り組む際の土台となる。ただし、数感覚については分析に利用できた検査が少なく、研究チームも結果の解釈には注意が必要だとしている。

ハジョフスキー氏は、こうした能力は教室の内外で発達し、時間や努力によって伸ばしていくことができると指摘している。

◆数学が苦手な子には、どう教えるべきか
今回の研究は、数学が苦手な子供への指導方法にも示唆を与えている。

数学は以前に学んだ内容を土台にして新しい知識を積み重ねていくため、早い段階でつまずきの原因を見つけることが重要になる。

ハジョフスキー氏は、テストの点数だけでなく、子供がどのような間違いをしているかに注目することを提案している。文章の意味が理解できていないのか、論理的な推論が難しいのか、それとも処理の速さに課題があるのか。間違い方を分析することで、必要な支援を見極められる可能性がある。

もっとも、今回の研究が示したのは認知能力と数学力の関連であり、特定の能力を鍛えれば数学の成績が向上するという因果関係を証明したものではない。また、分析対象はアメリカの英語話者に限られており、ほかの言語や文化でも同じ結果が得られるかはわかっていない。

それでも、数学の苦手意識を単純に「数字に弱いから」と片づけず、どこにつまずきがあるのかを考えることの重要性を示す研究といえそうだ。

高齢者がほぼ毎日昼寝をする場合、ほとんど昼寝をしない人と比べて、認知症を発症するリスクが48%高いことが、アメリカの研究で明らかになった。特に、眠るつもりがないのに、うっかり寝てしまうことも、認知症リスクの上昇と関連していた。

一方、時々昼寝をする人や、計画的に昼寝をする人では、統計的に明確なリスク上昇は確認されなかった。

研究結果は10月5日、学術誌『The Journals of Gerontology: Series A』に掲載され、ジョンズ・ホプキンス大学が13日に発表した。

◆高齢者995人を最長10年間追跡
ジョンズ・ホプキンス大学などの研究チームは、アメリカの65歳以上の高齢者995人を対象に、昼寝の習慣と認知症発症との関係を調べた。参加者はいずれも2013年の調査開始時点で認知症と判定されておらず、最長10年間追跡された。

分析の結果、ほぼ毎日または毎日昼寝をする人は、ほとんど昼寝をしない人と比べ、認知症発症のリスクが48%高かった。年齢や健康状態、夜間の睡眠時間、日中の眠気などを考慮しても、この関連は認められた。

また、意図せず眠ってしまう人は、リスクが39%高かった。一方、自分で決めて昼寝をする人では、統計的に明確な関連は確認されなかった。

昼寝の長さについては、30分以下の人でリスクが40%高かったが、30分を超える昼寝では、夜間の睡眠などを考慮すると明確な関連は見られなかった。ただし、短い昼寝のほうが危険と結論づけられるわけではない。

◆昼寝が認知症の原因とは限らない
今回の研究は、昼寝が認知症を引き起こすと証明したものではない。

論文の責任著者であるジョンズ・ホプキンス大学のアダム・スパイラ教授は、頻繁な昼寝について、認知症につながる脳の変化の原因ではなく、脳に起きている変化を示す兆候かもしれないと説明している。

研究チームは、追跡開始から5年以内に認知症と判定された人を除いて再分析したが、頻繁な昼寝との関連は引き続き認められた。意図しない昼寝についてもリスク上昇の傾向は残ったものの、統計的に明確な関連ではなくなった。

研究には、昼寝の習慣が本人の申告に基づいていることや、認知症の判定が医師による確定診断ではないという限界もある。

研究チームは、昼寝の習慣を観察することが認知症リスクの高い高齢者を早期に見つける手がかりになる可能性を指摘する一方、昼寝の習慣を変えることで認知症を予防できるかどうかについては、さらなる研究が必要だとしている。

　インドが、設計最高速度350キロの国産高速鉄道車両「B35」を2030年までに開発する計画を進めている。ムンバイとアーメダバードを結ぶ同国初の高速鉄道では、日本の新幹線技術が導入されている。なぜインドは、自前の高速鉄道車両を開発するのか。

◆E10系を待つ間、インド製車両を投入
　インド紙タイムズ・オブ・インディアによると、B35は設計最高速度350キロ、営業最高速度320キロを想定。日本の次世代新幹線「E10系」と同等の速度を目指す。

　その前段階として開発が進められているのが「B28」だ。設計最高速度280キロ、営業最高速度249キロで、2027年からの投入が計画されている。

　背景には、日本から導入する車両と、インド側が目指す開業時期とのずれがある。インディアン・エクスプレスによると、インド鉄道省の高官は、日本側からE10系を2034年より前に供給できないことが2024年に明らかになり、インド製車両を使う方針を決めたと説明している。

　一方、インド政府は、2027年8月にグジャラート州内の一部区間で最初の高速鉄道サービスを始める計画を示している。このため、まずB28を投入し、その後の車両についても国産化を進める形となった。インド政府の発表では、最初の開業区間をスーラト―ヴァピ間としている。

◆「つなぎ」にとどまらない国産化
　ただ、インド製車両はE10系が利用可能になるまでの「つなぎ」だけではない。

　インド高速鉄道公社（NHSRCL）は、B35の開発に向けて国内外の車両メーカーの技術力を評価する作業を始めている。最高速度350キロに対応する駆動システムや車両制御、機械システムなどに加え、インド国内での生産能力も評価対象となる。

　B35はムンバイ―アーメダバード線だけでなく、ムンバイ―プネ、デリー―バラナシなど、現在計画されている7つの高速鉄道路線への投入も想定されている。最初の高速鉄道建設を通じて得た技術やノウハウを、今後の国内ネットワーク拡大につなげる狙いがある。

　もっとも、日本の新幹線技術がインドの高速鉄道から姿を消すわけではない。ニュースサイト『ザ・プリント』によると、ムンバイ―アーメダバード線では、高速走行に対応する分岐器や日本式のスラブ軌道、電力供給設備などに新幹線技術が採用されている。インド鉄道省も、この路線が日本の新幹線技術と運用方式を用いて整備されているとしている。

　日本の技術を取り入れて初の高速鉄道を建設する一方、車両については自国で開発・生産できる体制を整える。インドの国産化は、E10系の供給を待つ間の対応だけでなく、将来の高速鉄道網を自国の技術と産業で支えるための動きでもある。

　阪神タイガースの佐藤輝明を、もし自分たちのチームに加えるなら――。今オフのMLB移籍の可能性が取り沙汰されるなか、アメリカやカナダの球団専門メディアで、佐藤を具体的な補強候補として検討する記事が相次いでいる。

　佐藤は今季、10月6日時点で打率.311、39本塁打、106打点を記録。MLB公式サイトも9月、ニューヨーク・ポストのジョン・ヘイマン記者の報道をもとに、メッツ、ヤンキース、ドジャース、フィリーズが佐藤に関心を示していると伝えた。

◆「三塁の解決策」各地で具体的な補強論
　なかでも踏み込んでいるのがNBCスポーツ・フィラデルフィアだ。10月6日、フィリーズは今オフ、日本市場への進出を優先すべきだと主張。鈴木誠也と佐藤を具体的な獲得候補に挙げ、佐藤についてはアレク・ボームがFAとなった場合の長期的な三塁手候補と位置づけた。

　ヤンキース・オンSIも、打撃面で苦しむ三塁手ライアン・マクマーンに代わる候補として佐藤に注目。佐藤なら三塁を「即座にアップグレード」できる可能性があるとした。一方、ヤンキースがNPBのスター選手を大型契約で獲得したのは田中将大が最後で、実際に獲得競争を勝ち抜けるかには懐疑的な見方も示している。

　カージナルス専門サイトレッドバード・ランツも、弱点となっている三塁を埋める候補として佐藤を取り上げた。ただし、MLBでは一塁や外野に回る可能性や契約額、若手選手との兼ね合いなどを挙げ、チームの再建方針に合うかには疑問も残るとしている。

◆ブルージェイズでも獲得論、メッツでは賛否
　カナダでも同様の議論が出ている。ブルージェイズ・ラウンドテーブルは、トロント・スターのグレゴール・チザム記者がブルージェイズに鈴木と佐藤の獲得を提言したことを紹介。今季33本塁打を放った岡本和真に続き、日本からさらなる戦力を加える可能性を論じた。

　一方、メッツ周辺では評価が割れている。メッツ・オンSIは一塁の補強候補として佐藤がチームのニーズに合うと評価したが、ライジング・アップルは、一塁経験がないことや左打者の多い打線との兼ね合いから「それほど理にかなわない」と論じている。

◆「また日本人強打者を逃す？」
　さらにマリナーズ専門サイトソードー・モジョは、佐藤を魅力的な補強候補としながら、マリナーズの関心が報じられていないことを嘆き、「また日本人強打者を逃す」可能性があるとした。

　現時点では、佐藤の獲得を一様に歓迎する声ばかりではない。それでも、正式に移籍市場が動き出す前から、北米各地で佐藤を自軍の戦力構想に当てはめ、必要性や適性を論じる動きが広がっている。

　イギリスの新車市場で、中国メーカーのSUVが存在感を急速に高めている。

　9月の新車販売で首位に立ったのは、中国・奇瑞汽車（チェリー）傘下のブランド「Jaecoo（ジェクー）」が販売するSUV「Jaecoo 7（ジェクー7）」だった。英国自動車工業会（SMMT）によると、1万814台が登録され、今年3月に続いて2度目の月間首位となった。

　しかも、これは1車種だけのヒットではない。中国ブランド全体もイギリスで急速にシェアを伸ばしている。

◆「Temu版レンジローバー」が販売首位に
　ジェクー7は2025年にイギリスで発売されたSUVで、ガソリン車とプラグインハイブリッド車（PHEV）が用意されている。価格は約3万ポンド（約630万円）からだ。

　現地では、外観が高級SUVのレンジローバーに似ているとして、格安通販サイトになぞらえた「Temu Range Rover（Temu版レンジローバー）」という愛称も付いている。

　だが、価格差は大きい。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が取材した33歳の購入者は、自身が選んだ仕様のジェクー7が約5万ドル相当だったのに対し、外観の似たレンジローバーは約2倍だったという。試乗した結果、購入を迷う余地はなかったと話している。

　販売店側も、価格と高級感の組み合わせが人気の理由だとみる。英リーズの販売店幹部は、高価に見え、乗っても高価に感じられるのに、実際の価格を知ると驚く、とWSJに説明した。

◆高級車から乗り換える人も
　ジェクー7は単に「安い中国車」を求める層だけに売れているわけではない。

　ロンドンの販売店幹部によると、ジェクー購入者のおよそ5人に3人が、それまでBMW、メルセデス、レンジローバーなどの高級ブランドに乗っていた。金利上昇で高級車のローン負担が増すなか、ジェクーは無利子ローンも提供し、月々の支払いを抑えながら同様の装備を求める消費者を取り込んでいるという。

　レンジローバーとの間には意外な接点もある。チェリーは2012年、レンジローバーを展開するジャガー・ランドローバー（JLR）と中国で合弁会社を設立し、上海近郊の工場でレンジローバー・イヴォークの中国向けモデルを生産していた。

◆中国ブランド、英国市場の23%に
　ジェクーの成功は、中国メーカー全体の急成長を象徴している。

　ブルームバーグによると、9月には中国ブランドがイギリス新車市場の23%を占めた。SMMTのブランド別登録データでは、BYDが5.75%、ジェクーが4.3%だった。

　中国製BEVをめぐる政策環境もEUとは異なる。EUは中国製BEVに追加関税を課しているが、イギリスには同様の追加関税がない。

　もっとも、中国勢の伸びを関税だけで説明することはできない。SMMTによると、9月のイギリスの新車登録台数は前年同月比12.0%増え、9月として2017年以来の高水準となった。

　また、中国勢の伸びを支えているのはEVだけではない。ジェクー7にはガソリン車とPHEVがあり、チェリーがイギリスで販売する車の中心もPHEVだ。完全なEVへの移行をためらう消費者も取り込んでいる。

◆薄れる「中国車」への抵抗感
　チェリーのイギリスでの販売は、1〜9月に前年同期の3倍以上へ拡大した。WSJによると、かつて長年にわたりイギリス市場をリードしてきたフォードも上回っている。

　消費者の意識も変わりつつある。リーズの販売店幹部はWSJに、長年にわたり中国製の電子機器を購入してきたこともあり、現在ではジェクーのような中国ブランドの車を所有することにも、多くのイギリス人が抵抗を感じなくなっていると説明する。

　ジェクー7の販売首位は、1車種のヒットにとどまらない。価格と装備を武器に、中国メーカーがイギリスの新車市場で急速に存在感を高めていることを象徴している。

　原油価格だけでなく、それを運ぶ「船代」が急騰している。

　海運・エネルギー市場の調査会社ケプラー（Kpler）によると、中東湾岸からアジアへ原油を運ぶ大型原油タンカー（VLCC）の運賃は9月、1バレル当たり32ドル近くまで上昇し、過去最高水準に達した。

　日本では中東情勢の混乱を背景にアメリカ産原油の輸入が急増している。調達先の分散が進む一方、記録的なタンカー運賃が新たなコスト要因となっている。

◆原油を運ぶ「船代」が過去最高水準に
　ケプラーによると、中東湾岸からアジアへのVLCC運賃は、2月の中東での軍事衝突前に比べて大きく上昇した。イラク産原油「バスラ・ミディアム」では、輸送費が精製後の石油製品の理論上の価値の21%に相当する水準まで膨らんだ。衝突前6か月の平均は4%だった。

　アメリカからアジアへの輸送費も上昇している。S&Pグローバルによると、9月4日にはアメリカ湾岸から中国方面へ向かうVLCCが2950万ドルで契約され、同航路の過去最高を更新した。ホルムズ海峡をめぐる不透明感に加え、大西洋側で利用できるVLCCが少ないことが運賃を押し上げている。

　紅海でも輸送への制約が強まっている。S&Pグローバルによると、9月9日以降、VLCCは紅海とアデン湾を結ぶバブ・エル・マンデブ海峡を通過しておらず、一部のサウジアラビア産原油は、より距離の長い喜望峰回りで輸送されている。

　航海が長くなれば、1隻のタンカーが次の輸送に使えるまでの時間も延びる。市場で実質的に利用できる船が減ることで、運賃の高騰につながる。

◆日本、米国産原油の輸入が7倍超に
　こうしたなか、日本の原油調達にも大きな変化が起きている。

　財務省の貿易統計をまとめた日本貿易振興機構（JETRO）によると、8月の日本の「原油および粗油」の輸入量は前年同月比3.6%増の1159万キロリットルだった。一方、輸入額は58.7%増の1兆1905億円に膨らんだ。

　特に増えたのがアメリカ産だ。輸入量は前年同月の7倍超となる366万キロリットルに達し、日本の原油輸入量の3割超を占めた。輸入額は4005億円で、前年同月の11倍超と、輸入量を上回る伸びとなった。

　財務省の貿易統計では、輸入額は原則として運賃や保険料を含むCIF価格で計上される。このため、輸入額の増加には原油価格や為替に加え、タンカー運賃の上昇も影響する。

　中東以外からの調達を増やすことは、供給途絶のリスクを分散することにつながる。その一方、アメリカなど遠方からの輸入が増えれば輸送距離は長くなる。

　ホルムズ海峡や紅海をめぐる混乱でタンカー運賃が記録的な水準にあるなか、日本は原油そのものの値上がりだけでなく、「運ぶコスト」の上昇にも直面している。

　アメリカで2020年代前半、韓国の自動車メーカー、起亜とヒョンデの一部車種を狙った盗難が急増した。SNSには盗難車を乗り回す若者の動画が相次ぎ、「Kia Boys（キア・ボーイズ）」と呼ばれる騒動に発展した。

　だが、この問題は一時的なSNSブームでは終わらないかもしれない。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）などの研究チームは、ロサンゼルスでは対象車の盗難増加が少なくとも2042年まで続き、影響は2050年ごろまで残る可能性があると予測している。研究結果は学術誌『International Journal of Forecasting』に発表された。

◆「盗みやすい車」が大量に市場へ
　問題の背景にあるのが、登録された鍵でなければエンジンを始動できない盗難防止装置「エンジンイモビライザー」だ。

　研究チームによると、起亜とヒョンデが2011～2022年に販売した計20車種の一部には、この装置が搭載されていなかった。そのため比較的簡単な方法で盗むことができ、盗難の手口を紹介する動画がTikTok（ティックトック）やYouTube（ユーチューブ）で拡散。「キア・ボーイズ」「キア・チャレンジ」などと呼ばれ、全米で問題となった。

　米運輸省道路交通安全局（NHTSA）は2023年、イモビライザーを搭載していないヒョンデ約380万台、起亜約450万台を対象に、両社が無料の盗難防止ソフトウェアを提供すると発表した。

◆盗難急増はSNSより前に始まっていた
　ただし研究チームの分析では、SNSが盗難急増の発端だったという単純な構図ではなかった。

　ロサンゼルスでは、ヒョンデ・ソナタの盗難は「キア・ボーイズ」が全米で注目を集める以前から急増。2022年には市内で最も多く盗まれた車種になった。

　論文は、ロサンゼルスでの盗難増加と「キア・ボーイズ」のSNS流行との関連は弱く、盗難の増加は新型コロナウイルス禍のロックダウン中にすでに始まっていたとしている。

　研究チームは、SNSがその後の盗難を増幅させた可能性はあるものの、車の弱点そのものは別の経路でも知られ、車が長時間路上に置かれたことなど、複数の要因が重なったとみている。

◆なぜ2042年まで続くのか
　研究チームが注目したのが、盗難されやすい車が中古車市場に長く残る点だ。

　かつて盗難の標的になりやすかったホンダ・シビックとトヨタ・カムリのデータを分析したところ、新型車への盗難防止装置の導入後も、対策の弱い旧型車は長年にわたって盗難の対象になり続けていた。

　この傾向をヒョンデ・ソナタなどに当てはめたモデルでは、ロサンゼルスで対象車の盗難が少なくとも2042年まで続き、影響がほぼなくなるのは2050年ごろになる可能性が示された。

　さらに、盗難が集中する地域も変化すると予測している。新車は時間の経過とともに中古車として売買され、価格も下がる。盗難されやすい旧型車も同じように移動し、やがて低所得地域に集中していく可能性があるという。

　つまり、犯罪者が移動するだけでなく、「盗まれやすい車」そのものが中古車市場を通じて移動することで、盗難の多発地域も変わっていくというわけだ。

◆10億ドル超の訴訟も継続
　起亜とヒョンデをめぐる問題は現在も法廷で続いている。

　ロサンゼルス・タイムズ紙によると、米連邦第9巡回区控訴裁判所は9月14日、盗難や盗難未遂によって保険金を支払った保険会社が両社を相手取った訴訟について、連邦地裁で審理を再開するよう判断した。

　約200の保険会社は、関連する盗難で10億ドル（約1580億円）を超える保険金や費用を支払ったとして補償を求めている。今回の判断はメーカー側の責任を認定したものではなく、訴訟を進めることを認めた段階だ。

　SNS上の流行は過ぎ去っても、その標的となった車は中古車市場に残り続ける。今回の研究は、一度市場に大量に出回った製品のセキュリティ上の弱点が、数十年単位で影響を残す可能性を示している。

　欧州連合（EU）が域内産業の強化を目的に進める「Made in Europe（メイド・イン・ヨーロッパ）」政策をめぐり、日本政府が警戒を強めている。中国などへの依存を減らし、欧州での生産を増やす狙いだが、制度の設計次第では日本で生産した自動車がEUの補助金などで不利になる可能性があるためだ。

　英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、日本政府は日本企業を新制度の対象に含めるため、EUとの「二国間合意」を優先課題として交渉している。

◆「EU製」を公共調達や補助金で優遇
　欧州委員会が3月に発表した「産業加速法（Industrial Accelerator Act）」案は、自動車やネットゼロ技術などの戦略産業でEU域内の生産を増やすことを目指す。製造業がEUの域内総生産（GDP）に占める割合を、2024年の14.3%から2035年までに20%へ引き上げる目標も掲げている。

　自動車では、公共調達や公的支援の対象となるEV、プラグインハイブリッド車、燃料電池車に「EU原産」の要件を設ける。

　法案の別添文書では、まず車両をEU域内で組み立てることを条件とする。さらに、バッテリーを除く部品について工場出荷価格ベースで70%以上をEU原産とすることや、バッテリーの主要部品にもEU原産要件を設けている。

◆日本製部品は同等扱いでも「組み立て」は別
　ただし、日本車について「部品の70%をEU製にしなければならない」と単純に捉えるのは正確ではない。

　法案では、EUと自由貿易協定（FTA）や関税同盟を結ぶ国などの部品について、一定の条件下でEU原産と同等に扱う規定がある。日本はEUと経済連携協定（EPA）を結んでおり、日本製部品もこの仕組みの対象になり得る。

　一方で、「車両をEU域内で組み立てる」という条件は別だ。このため、日本メーカーでもEU域内で生産する車と、日本で完成車を生産して輸出する車では影響が異なる可能性がある。

　新制度は日本車のEUでの販売そのものを制限するものではない。問題は、公共調達や補助金などの対象になれるかどうかだ。FTも、EU域内での組み立て要件などによって、域外メーカーが不利になる可能性があると伝えている。

◆背景に中国メーカーの急伸
　EUがこうした制度を打ち出した背景には、域内自動車産業の競争力低下と中国メーカーの急伸がある。

　欧州委員会の影響評価書によると、中国からEUへの自動車輸入は2025年上半期に前年同期比35%増え、2021年比では380%増加した。一方、EUから中国への輸出は50%減少。中国車のEU市場シェアは2025年7月に9.9%に達した。

　欧州委員会はこうした状況を踏まえ、公共調達や補助金を域内生産の拡大につなげ、サプライチェーンを強化する狙いだ。

◆日本政府、首相レベルでも懸念
　日本政府は法案の公表後、EU側への働きかけを続けている。5月には赤澤亮正経済産業相がEU側に「産業加速法案の自動車分野における懸念」を申し入れ、6月には高市早苗首相もウルズラ・フォン・デア・ライエン欧州委員長に懸念を伝え、「適切な対応」を求めた。

　さらにFTによると、日本政府は、日本企業が制度開始時から対象に含まれることを保証する「二国間合意」をEUと結ぶことを優先課題としている。EU側も各国との個別協議には応じる姿勢を示す一方、日本のクリーンエネルギー車向け補助制度などがEU企業に十分開かれていないとの不満も示している。

　同様の懸念を持つイギリスやトルコも、自国の自動車産業を「Made in Europe」の対象から外さないようEUに働きかけている。だが欧州議会では、例外をイギリスなどEUの近隣国に限るべきだとの意見も出ている。

　法案はまだ審議中で、最終的な制度は変わる可能性がある。中国への依存低減を目的に始まった「Made in Europe」だが、その線引きは日本車の欧州市場での競争条件にも影響を及ぼしそうだ。

　TikTok（ティックトック）やインスタグラムで目にする「健康的な食事」の情報は、どこまで信用できるのか。健康や栄養に関する動画300本を分析した研究で、投稿に含まれる情報の68%が「誤解を招く、または欺瞞的」と判定された。投稿者の約8割は、健康や栄養などの専門資格を持たない人だった。

　研究はオーストラリアのフリンダース大学の研究チームが行い、学術誌『Journal of Technology in Behavioral Science』に発表した。

◆健康・栄養情報の68%「誤解を招く」
　研究チームは、ティックトックとインスタグラムで「#healthylifestyle」「#nutrition」「#cleaneating」の3つのハッシュタグを検索し、それぞれ上位50本の動画を収集した。対象はティックトック150本、インスタグラムのリール150本の計300本で、女性向けの健康、栄養、クリーンイーティングに関するコンテンツを分析した。

　その結果、動画に含まれる健康関連情報の68%が「誤解を招く、または欺瞞的」と判定された。一方、信頼できる情報とされた割合はティックトックで15.3%、インスタグラムでは11.3%だった。

　投稿者の78%は、健康、フィットネス、栄養に関して認められた資格を持っていなかった。資格を持つ投稿者では45.5%が正確な情報を発信していたのに対し、資格のない投稿者では4.7%にとどまった。

　逆に「誤解を招く、または欺瞞的」な情報の割合は、資格を持つ投稿者で40.9%、資格のない投稿者では75.2%だった。

◆「健康的な食事」が厳しいルールに
　問題は情報の正確性だけではなかった。研究チームは、SNS上の健康情報に、健康的な食事への過度な執着を特徴とする「オルトレキシア」に関連する考え方がどの程度含まれているかも調べた。

　全動画の67.3%が「クリーン」あるいは健康的な食事を強調し、28.7%は食べ物に関するルールや制限を示していた。また19.7%は、食品を「良い」「悪い」などと位置づける表現を含んでいた。

　サプリメントや「スーパーフード」を取り上げた動画は75.3%に上った。一方、バランスの取れた食事を伝える内容は15%、食べることの楽しさを示す動画も20.3%にとどまった。

　研究チームは、健康的な食生活そのものを問題視しているわけではない。オルトレキシアでは、「健康的」「純粋」とみなす食品への強いこだわりから、特定の食品群を避けたり、厳格な食事ルールを設けたりする傾向がみられる。SNS上の一部の情報が、こうした考え方と重なっているという。

◆「私のように食べれば、私のような体に」
　さらに目立ったのが、健康と外見を結びつける表現だ。全動画の63%に身体を客体化する描写がみられ、インスタグラムでは78%、ティックトックでは48%に上った。

　インスタグラムでは、動画に登場する人物の70.7%が、筋肉質で引き締まった理想的な体形に該当した。ティックトックでは47.3%だった。またインスタグラムの31.3%では、投稿者が自身の引き締まった体を特定の食事と直接結びつけていた。

　筆頭著者のケイティ・ポーティアス氏は大学の発表で、分析した動画には「私と同じように食べれば、私のような体になれる」と受け取れるメッセージが繰り返しみられたと説明している。しかし健康は遺伝や生活習慣、文化、個人の状況など多くの要因に左右され、すべての人に適した一つの食事法はないという。

　ただし今回の研究は、ティックトックやインスタグラム上の健康・栄養情報全体を無作為に調べたものではない。2025年5月の3日間に、3つのハッシュタグで検索された上位の動画を対象としており、分析も女性向けのコンテンツに限定されている。

　研究チームは、SNS上では健康をうたう情報であっても、厳格な食事制限や外見上の理想を「健康」と結びつけている場合があるとして、情報の発信者や根拠を慎重に見極める必要性を指摘している。

　夜間のわずかな光が、心臓に影響している可能性がある。7万人以上のデータを分析した研究で、夜間に光を多く浴びていた人は、ほとんど浴びていなかった人に比べ、心不全や脳卒中、心筋梗塞などを発症するリスクが高いことが分かった。MRIによる分析では、心臓の構造や機能にも違いがみられた。

　研究はアメリカ・テュレーン大学などの研究チームが行い、9月9日付で医学誌『European Heart Journal』に発表した。

◆夜間の光が多い人、心不全リスク29%高く
　研究チームは、イギリスの大規模な健康データベース「UK Biobank」に参加する成人を対象に、夜間の光への曝露と心臓との関係を調べた。

　参加者は2013〜2015年、光センサーを内蔵した機器を手首に7日間装着。研究チームは、一人ひとりの最も活動量が少ない5時間を「夜間」と定め、この時間帯に3ルクスを超える光を浴びた時間を算出した。3ルクスは、夜間のメラトニン分泌に影響し得る明るさとして設定された。

　心血管疾患のなかった1万1000人超について、光への曝露を測定してから約3年後の心臓MRIを分析。さらに最大7万3286人を約8〜10年間追跡し、心血管疾患の発症や死亡との関連を調べた。

　年齢や性別、喫煙、飲酒、運動、食生活、肥満、高血圧、糖尿病、大気汚染などの要因を調整したところ、夜間の光への曝露が最も多いグループは、曝露がなかったグループと比べて、心不全の発症リスクが29%高かった。

　同様に、脳卒中は33%、心筋梗塞は24%、心房細動は15%高く、心血管疾患による死亡リスクも26%高かった。光への曝露が増えるほど、リスクも高まる傾向がみられた。

◆MRIでも心臓に変化
　今回の研究で特徴的なのは、病気の発症率だけでなく、MRIを使って心臓そのものの構造や機能を調べた点だ。

　夜間の光への曝露が最も多いグループでは、曝露がなかったグループに比べ、左心室の筋肉量が2.4%多く、壁の厚さも平均1.5%厚かった。一方、心筋の収縮能力を示す指標は1.9%低かった。右心室や左心房でも、構造や機能の変化との関連が確認された。

　こうした変化は、心臓が長期的な負荷などに適応して構造や機能を変える「心臓リモデリング」にあたる。研究チームによると、夜間の光への曝露と心臓の構造・機能との関係をMRIで大規模に調べた研究は今回が初めてだという。

◆睡眠不足だけでは説明できず
　なぜ夜間の光が心臓と関係するのか。一つの可能性が睡眠だ。夜間の光は、睡眠を調節するホルモン「メラトニン」の分泌を抑えることが知られている。

　今回の分析では、夜間の光と心臓にみられた変化の一部は睡眠時間の短さによって説明され、その割合は24〜49%だった。ただし、睡眠時間だけですべてを説明できたわけではない。

　研究チームは、夜間の光による体内時計の乱れが自律神経やホルモンの働きに影響するほか、血管機能の低下や酸化ストレスなどにつながる可能性を挙げている。一方、日中に1000ルクスを超える明るい光を浴びた時間については、心血管疾患の発症や死亡との関連は確認されなかった。

　研究を率いたテュレーン大学のルー・チー教授は大学の発表で、夜間の光への曝露が多いことと心臓リモデリングとの関連を示した研究だと説明している。

　ただし、この研究は観察研究であり、夜間の光が心臓の変化や心血管疾患を直接引き起こすと断定することはできない。また、光への曝露を測定したのは7日間のみで、長期的な生活習慣を完全に反映していない可能性もある。

　研究チームは、今回の結果が、夜間を暗く保ち、十分な睡眠をとることが心血管の健康に重要である可能性を示しているとしている。

　子供がテストで良い成績を取ったとき、「頭がいいね」と褒めるのはごく自然なことだ。しかし、そんな何気ない言葉が、思わぬ行動につながる可能性がある。

　5〜6歳の子供を対象にした実験で、成功の理由を「頭がいいから」と説明された子供は、「努力したから」「運が良かったから」などと説明された子供より、その後のテストでカンニングをする割合が大幅に高くなった。杭州師範大学とトロント大学の研究チームによる研究で、8月20日、教育心理学の学術誌『Journal of Educational Psychology』にオンライン掲載された。

◆「頭がいいから」でカンニング率64.3%
　研究チームは、中国の都市部にある幼稚園に通う5〜6歳の子供計378人を対象に、3つの実験を行った。成功や失敗の理由を大人がどう説明するかによって、その後の行動が変わるかを調べた。

　特に大きな違いが表れたのが、168人を対象にした「成功」後の実験だ。子供たちは最初の問題に正解した後、「頭がいいから」「一生懸命やったから」「問題が簡単だったから」「運が良かったから」のいずれかを伝えられた。

　続いて、より難しいテストに挑戦。実験者は答えを別の机に置き、「見ないで、自分で解いて」と伝えて部屋を離れた。答えをのぞいて書き写した場合をカンニングと判定した。

　その結果、「頭がいいから」と言われたグループでは64.3%がカンニングした。「一生懸命やったから」は35.7%、「運が良かったから」は38.1%、「問題が簡単だったから」は21.4%で、「頭がいいから」のグループはほかの3グループすべてより有意に高かった。

◆「賢い自分」を守ろうとした？
　研究チームは一つの可能性として、子供が「賢い自分」というイメージを維持しようとしたことを挙げている。

　成功を本人の能力と結びつけられると、その後も高い能力を示し続けなければならないという意識が生まれやすい。難しい問題に直面した際、「頭がいい」という評価を失いたくないというプレッシャーから、不正に頼った可能性があるという。

　実際、成功後に理由を何も説明されなかった別のグループのカンニング率は35.7%だった。「頭がいいから」と言われたグループとは28.6ポイントの差があった。

◆「努力を褒めればいい」とも限らない
　ただし、結果は単純に「頭の良さではなく、努力を褒めればいい」というものでもなかった。

　研究チームは当初、「一生懸命やったから」と成功を努力に結びつければカンニングが減ると予想していた。ところが、このグループのカンニング率35.7%は、理由を何も伝えられなかったグループと同じで、「運が良かった」「問題が簡単だった」とされたグループとの間にも有意な差はなかった。

　失敗した場合にも、「努力が足りなかった」「問題が難しかった」「運が悪かった」と理由を変えて実験したが、その後のカンニング率に有意な差は確認されなかった。今回、はっきりした影響が表れたのは、成功を「頭の良さ」という能力そのものに結びつけた場合だった。

◆では、どう褒めればいい？
　研究チームは、「頭がいい」といった固定的な能力に成功を結びつけることは避けるべきだとする一方、単純に「努力したね」と置き換えればよいともしていない。

　代わりに、「工夫して解く方法を見つけたね」と具体的な取り組み方に注目したり、「こういう問題が上手になってきたね」と成長を伝えたり、「今日は新しいことを学んだね」と学習そのものに価値を置いたりするフィードバックを例に挙げている。

　もっとも、参加したのは主に中国の都市部に住む中流家庭の子供で、実験条件も日常の家庭や教室とは異なる。研究チームは、異なる文化や社会経済的背景を持つ子供でも検証する必要があるとしている。